源ザの独り言日記

日々あったこと、感じたことを気軽に書き込みます。

なごみの米屋と観光センター,羊羹資料館、房総のむら、コロナ感染者一部地域での最多/全米ライフル協会連邦破産法適用否決

2021-05-12 21:01:46 | Weblog
朝のストレッチはうす曇。先日の新聞に成田市のなごみ観光センターが新型コロナウイルス感染が終結できないので、不要不急の3回目の緊急事態宣言が出され、成田山参拝ツアーが激変した対策でリニュアルオープンしたという記事を目にしたので3日月ぶりに成田山へ参拝をかねて出かけることになった。車使用のため、昨日手に入れた白子の玉葱を息子宅に届け、国464号で成田市に向かった。まずはババがご贔屓の「なごみの米屋総本店」で羊羹などを物色している間、数年ぶりに隣の成田羊羹資料館にお邪魔した。1階部分は半年後との企画展コーナーで今回は各地の浮世絵を集めた展示で実に楽しませてもらった。次は新聞に紹介されていた、表参道から国51号線に接続する新参道の「なごみの米屋観光センター」へ徒歩(8分ほど)で出かけた。当方は幼い頃から参拝しているが、なるほど車や観光バス用の広い無料駐車場があり、参拝には便利な立地だが、JRや京成成田駅からの参拝客は無縁だと納得した。丁度お昼になったので数年ぶりに昼食を取ろうと「房総の村」に出かけた。ところがレストランの運営は「成田ゆめ牧場」に変わっていて若者メニューで諦め、江戸時代の商家が立ち並ぶメインーを散策し、近くの夢案で昼食とした。ババは越中富山の食材を使った料理に数十年前ツアーで訪れた高岡市の瑞龍寺の御朱印を貰い大喜び。次のGHCに近回りしようと道路拡幅工事中の道路に入り込んだが水路に阻まれ、JR安食駅に引き返すハプニングとなったが道路が空いていたおかげで多少ロスとなったが事故なくたどり着けた。まずはGSで新しいクレジットカードを試した。次にミニ菜園での鍬破損のため鍬を買い替えた。ババは野菜の支柱や果実の防鳥ネットなどを買い求めていた。支柱が運転席まで伸びてきたので少々運転が窮屈となったが、先日と違い順調に走る抜けて、地元のSCで夕食品を購入して16時半帰宅した。
(高岡市の瑞龍寺)
高岡の開祖、加賀前田家2代当主前田利長の菩提寺であり、曹洞宗の名刹です。3代当主前田利常の建立で、1997年に山門、仏殿、法堂が建造物として国宝に指定されています。壮大な伽藍配置様式の豪壮にして典雅な美しさに圧倒され、加賀藩百二十万石の財力を如実に示す建造物。総門、禅堂、大庫裏、大茶堂、回廊三棟が重要文化財として指定されており、江戸初期の禅宗寺院建築として高く評価されている。
(コロナ感染者一部地域での最多)
12日、緊急事態宣言の対象に愛知、福岡両県も追加されて6都府県に拡大されたが、国内の新型コロナウイルス感染者は、47都道府県と空港検疫で、新たに7058人確認された。北海道、福島、岐阜、愛知、広島、福岡、鹿児島で過去最多となった。全国の死者は106人で、1日あたりの死者が2日連続で100人を超えた。京都市は、基礎疾患がない20歳代男性が入院待機中に自宅で死亡したと発表した。重症者は1189人で過去最多を更新した。東京都の新規感染者は969人で、1週間前(621人)から348人増えた。重症者は前日から5人増の86人。直近1週間の平均新規感染者は874人で、前週(798.9人)から9・4%増えた。北海道では新規感染者が529人確認され、過去最多を更新し、3日ぶりに500人を超えた。このうち、「まん延防止等重点措置」の対象地域の札幌市が352人で、同市としても過去最多となった。12日からは同市内の飲食店で、重点措置で要請した酒類提供の終日自粛などが始まった。(ヨミウリ)
(予約システム障害)
10日から本格化した新型コロナウイルスの高齢者向け接種を巡る混乱が止まらず、自治体の対応への不満もくすぶっている。大阪府茨木市の市長は集まった高齢者らから「責任をとって辞めろ」などと言われたという。東京都狛江市など複数の自治体で12日、予約の受け付けができなくなった。無料通信アプリのLINE(ライン)を使った予約システムなどで、データ処理に関わる米国のIT企業「セールスフォース・ドットコム」に障害が起きたのが原因とみられる。トラブルが確認されたのは、狛江市のほか、東京都目黒区や金沢市、大阪府箕面市、和泉市、三重県鈴鹿市など8都府県の11自治体。12日午後までに全て復旧したが、和泉市は13日から受け付けを再開する。セールスフォースの日本法人は「ご迷惑をおかけし、深くおわびする」とのコメントを同社のウェブサイトに掲載した。12日午前6時8分に複数のサービスが利用できない状態となり、午前11時20分に全てのシステムが正常に復旧したとしている。(サンケイ)

<全米ライフル協会連邦破産法適用否決>
11日、米南部テキサス州の連邦破産裁判所は、銃所持の権利を主張する米随一の政治圧力団体・全米ライフル協会(NRA)による連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用申請を退ける判断を下した。米メディアが報じた。破産申請は、NRA敵視を強める東部ニューヨーク州で起こされた訴訟を逃れ、テキサス州に拠点を移す計画の一環だった。裁判所は「誠実な申請ではない」と指摘した。NRAが非営利団体として拠点を登録するニューヨーク州のジェームズ司法長官(民主党)は2020年8月、ラピエール最高経営責任者らNRA幹部による資金流用などを理由に、NRAの解散命令を求める民事訴訟を起こした。(毎日)