元同僚との会食、744自治体が消滅予想、夜の地震、一時1㌦=155円台突入

朝夜のｽﾄﾚｯﾁは小雨のため傘を指してのｳｫｰｸで済ませた。今日は高校の同窓で会社の同僚の3人＋ﾊﾞﾊﾞとの昼食会に20年ぶりに新宿に出かけた。西武線「新宿駅」待ち合わせだったが地下通路を利用したため到着時手間取ってしまった。昼食は1年先輩が利用する割烹店。2時間弱と飲食しながら昔話に花が咲いた。店内のｳｴｲﾄﾚｽは全員ﾐｬﾝﾏｰの若い女性で驚いた。最後の精算は何時もﾊﾞﾊﾞが自宅野菜送ってもらっているとので先輩が行い恐縮した。帰宅は新宿駅から各駅電車で約1時間かけて船橋駅。ﾊﾞﾊﾞは久しぶりにﾃﾞﾊﾟｰﾄに寄り、当方は東武ｱｰﾊﾞﾝを利用して15時半帰宅。腰痛のババは買い物して霧雨の中、徒歩での帰宅は困難のため、車で迎えに行った。今日は人並みと地下通路での不案内のため精神的疲労が大きな1日となった。何時も車仕様なので電車賃負担が大きかっ
夜のｽﾄﾚｯﾁから戻り、TV録画を見ていたら突然、大きな地震に見舞われ驚かされた。
（744自治体が消滅予想）
民間有識者らで作る「人口戦略会議」（議長＝三村明夫・日本製鉄名誉会長）は24日、2050年にかけて全国の４割以上にあたる744自治体が、若年女性人口の大幅な減少に伴って将来的に「消滅可能性がある」とする報告書を公表した。「少子化の基調は全く変わっていない」として、各地域の実情に応じた対策を求めた。報告書は、国立社会保障・人口問題研究所（社人研）が昨年12月に発表した地域別将来推計人口を基に、出産の中心世代である20～39歳の女性人口について、2020～50年の減少率を推計。減少率が50％以上の自治体を「最終的には消滅する可能性が高い」とした。東北地方が165自治体と最も多く、北海道117、中部109が続いた。また、報告書は、出生率が低いにもかかわらず他地域からの人口流入が多い25自治体を「ﾌﾞﾗｯｸﾎｰﾙ型」と分類した。東京都の16区や千葉県浦安市などが該当し、21自治体が関東だった。若年女性の減少率が20％未満の「自立持続可能性自治体」は、茨城県つくばみらい市など65自治体で全体の約４％だった。
各自治体の従来の人口減対策には「若年人口を近隣自治体間で奪い合う状況も見られる」と指摘し、人口を呼び込む施策に加えて出生率向上に向けた取り組みの重要という。
（夜の地震）
24日午後8時40分頃、茨城、栃木、千葉の各県で震度4の地震があった。気象庁によると、震源地は茨城県北部で、震源の深さは約60㌔、地震の規模はﾏｸﾞﾈﾁｭｰﾄﾞ（M）5.0と推定される。
（一時1㌦=155円台突入）
24日のﾛﾝﾄﾞﾝ外国為替市場で円が対ドルで下落し、一時1㌦=155円台を付けた。155円台を付けるのは1990年6月以来およそ34年ぶり。米連邦準備理事会（FRB）の早期利下げ観測が後退している一方、日本銀行がﾏｲﾅｽ金利を解除したものの、低金利政策は続くとの見方から円売り・ﾄﾞﾙ買いが膨らんでいる。心理的な節目となる155円台と大きな節目を更新したことで、市場では政府・日銀の為替介入が一段と警戒されている。