（ニコラ･テスラ秘密の告白より転載）
ニコラ･テスラのあまり知られていない”業績”の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行なわれたこの試みは
ﾆｭｰﾖｰｸ全市を壊滅させかけた。
テスラは力学的ｴﾈﾙｷﾞｰを地中に伝播させるこの技術を「ﾃﾚｼﾞｵﾀﾞｲﾅﾐｸｽ （遠隔地球力学）」と呼んでいた。
この実験でニューヨークの街を壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で
振動物理と機械的振動装置の研究をしていたときのことだった。
高調波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。
『ニュー・ドーン・マガジン』誌から引用する。
テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を製作し、その威力を確かめる実験をしていた。
その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、
他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。
揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。
さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。
研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、
小規模な地震が発生したのである。
やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。
警察が研究所の中に入ったとき、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。
すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
テスラは後に同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。
それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起せば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。
Tesla’s “Electro-Mechanical Oscillator” | The Earthquake Machine
http://sciencevibe.com/2016/11/01/teslas-electro-mechanical-oscillator-the-earthquake-machine/
（Google翻訳による）
テスラの「地震動」地震計はあまりにもうまくいった。 テスラの電気機械式発振器は、1893年にニコラ・テスラによって特許取得された蒸気動力発電機です。その後、テスラは、1898年にニューヨーク市で地震が発生したと主張して、「テスラの地震機械」 。 テスラの発振器は、往復動発電機でした。 スチームは、オシレータに押し込まれ、一連のポートを通って出て、アーマチュアに取り付けられたピストンを上下に押して、それを高速で上下に振動させ、電気を発生させます。 ケーシングは、上部チャンバー内の圧力加熱による温度が200度を超え、圧力が400psiに達したので、必然的に非常に強かった。 いくつかのバージョンでは、ピストンの後ろに空気を「空気ばね」として閉じ込め、効率を高めていました。 別の変形では、電磁石を用いてピストンの振動の周波数を制御している。
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【YYNewsLive4/22,2016】最高法規である憲法が、誰にも守られず、無視され、違反され、破壊されている無法国家日本！
「関東大震災は日本経済破壊のためにフリーメーソンによって引き起こされた人工地震であった。」という理解なしで日銀や田布施エスタブリッシュの正体を知ることは不可能だと言われている。
https://www.facebook.com/notes/597534217017079/?pnref=story
不況に関東大地震が追い打ちをかける。経済は破綻する。３．１１のようなドクトリンショックを利用して日本を略奪する。
このパタ－ンは１９９５年に起きた阪神大震災でも繰り返し使われている。田布施一味の橋本龍太郎と日銀の関係と阪神大震災とサリン事件と日銀の完全株式化のシナリオを総括すれば真相が浮かぶとも言われている。
以下の転載内容は、500社以上の企業の設立に関わり“日本資本主義の父”と呼ばれた渋沢栄一がフランスロスチャイルド（大東社）メンバーであるという事実を知った上で読む必要があるらしい‥
「三菱こそフリーメーソンの牙城だ！」
投稿者 ロバート・オッペンハイマー
http://www.asyura.com/sora/bd13/msg/481.html
以下転載です。
三菱財閥
第一次大戦の勃発は、日露戦争後の不況にあえいでいた日本経済に、天佑をもたらした。日本のアジア各国むけの輸出は急増し、イギリス、ドイツなどの交戦諸国への軍需品その他の輸出も順調に伸びた。日本は輸入国から輸出国に転じ、債務国から債権国になった。
しかし大戦の終結によって、日本経済の前途に翳りが生じてきた。１９２０年３月１５日、東京株式取引所の株価暴落をきっかけに、戦後反動恐慌が起こった。平均株価は半値以下に暴落し、主要商品の価格崩落も大きかった。預金取り付け騒ぎや、七十四銀行の破綻も起こった。
大戦中にふくれあがった不良企業とそれに結び付いた２、３流銀行の経営は、いちじるしく悪化していた。このような情勢のなかで、政府・財界には、１９１７年以来の金輸出禁止を解き、緊縮財政・財界整理を行って、日本経済の国際競争力を強めるべきだという意見が高まりつつあった。
そこに降ってわいてすべてをぶち壊してしまったのが、関東大震災であった。１９２３年（大正１２）９月１日正午２分前、相模湾西北部を震源地とする、マグニチュ－ド７．９の大地震が、関東地方の南部を襲った。罹災者３４０万人、死者・行方不明者１０万人以上。家屋の全焼４４万７０００余戸、全・半壊あわせて２４万戸、被害総額４５億７０００万円にのぼる大惨事であった。これは、１９２２年度一般会計予算額の３倍を越える額である。
関東大震災は日本経済破壊のためにフリーメーソンによって引き起こされた人工地震であった。不況に地震が追い打ちをかける。経済は破綻する。このパタ－ンは１９９５年に起きた阪神大震災でも繰り返し使われている。
山本権兵衛内閣の蔵相井上凖之助は、９月７日、被害地の銀行・会社を救済するため、支払猶予令を出して、債務の支払を一ヵ月猶予する措置をとった。続いて９月２７日には、震災手形割引損失補償令を勅令のかたちで公布した。これは、震災前に銀行が割引いた手形のうち、震災のために決済できなくなったものは、日本銀行が再割引して銀行の損失を救い、それによって日銀に損失が生じた場合には、１億円を限度として政府が補償することを定めたものである。これを震災手形と呼んだ。
政府の予想を上回って、日銀で再割引された震災手形は巨額に達した。震災手形のなかには、震災前からの不良貸付・放漫経営による不良手形が含まれており、それらが、震災手形の名のもとに再割引されてしまったからである。１９２６年末には、なお２億７００万円の震災手形が残っていた。
これらの震災手形を所有していた銀行は約５０行あったが、そのなかでも台湾銀行は最高の１億円にのぼる震災手形を抱えていた。これに対し、震災手形の大口債務者、手形を振出していた企業は、１９２４年末現在、鈴木商店関係が筆頭で、その金額は約７１９０万円。
第一次大戦中の好況期に、鈴木商店の大番頭・金子直吉は積極的に事業を拡大し、台銀もそれに応じて融資を拡大した。ところが、戦後恐慌・関東大震災を契機に、鈴木商店はその放漫経営がたたって、しだいに経営を悪化させていく。しかし金子直吉は、鈴木が潰れたら日本財界が潰れる、だから政府も決して鈴木を潰さないであろうと豪語し、台湾銀行からの借金を重ねていた。
台湾銀行は台湾銀行で、鈴木商店へ鈴木商店への貸付を打ち切ろうにも打ち切れない。すでに巨額の貸金が累積しており、取引停止を行えば、大損害にもなるし、台湾銀行の存立そのものが危うくなる。それでまた貸すという悪循環が続く。
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