シニア国日本の行く先

シニアになって気づいたのだが、昼間の電車、郵便局からスーパーのレジ、映画館まで、今はどこに行ってもシニア客であふれている。世界一いびつな人口構成の日本の未来は、危機的であることがNewsweekで取り上げられていた。

このままでは社会保障を維持し、中堅國であり続けることがかなり困難であると。三十数年前からの出生率の極端な減少に、国や私たちは何ら実効性ある対策が施せず、将来への危機意識もあまり大きな声とならなかった。働く者が減ればどうなるか。当然といえば当然の報いである。

今すでに国の現状は危うい。Sonyなどの電気メーカーが沈んだ今、トヨタ1社だけがドイツのVWと張り合って世界でのアドバンテージを維持している(上図)。
車はともかく、情報化社会の世界をリードしているのはApple,Google,Amazonなどであり、みな米系メーカーである。その上日本が得意だったはずのテレビやスマホの端末は、気がついてみればその多くは韓国のSamsung製に取って代わられている。そのSamsungも最近は中国のHUAWEIに追い上げられている。製造業での栄枯盛衰は激しい。

考えてみれば中国の登場で、世界は製鉄、造船など中程度の技術を要するものからみな、不毛の安値争いの海底に沈んで行った。だからもし日本がこの先生き抜け、活路を見出すとしたら、徹底したAIなどの技術革新による、高付加価値の製造生産を拡大するしかないのだろう。
独創的な創造力は、いいところまでは行くのだが、常にアメリカに先んじられて不発の連続が日本である。しかしiPhoneの製造を見るように先端的な製造では決して負けてはいない。生産の絶えざる改善力が日本の取り柄なのだ。だからこれをさらに生かしてAIロボットで人手不足と人件費を補いつつ抑え、製造における高度な技術的な優位さを拡大するしか日本の将来はないのだと思う。それ故に真の競争相手はヨーロッパ、特にドイツである。

資源小国のこの国で、これらを実現するのは教育であり、ものづくりにこだわる民族文化だと私は思っている。良いたとえではないが、世界史的に圧倒的な国力差があるアメリカと、無謀なガチンコ勝負した国は日本しかない。一事に集中する民度の高さがこの場合は仇となった。運動会のシーズンだが、元教師として一つの物事をやり遂げようとする時、全員が収束し力を出しきる民族の力をこの国に感じる。

だから私は、独創性はともかく、トータルでは世界のどの国にも決して負けない国であることを信じている。が、問題は教育である。今の公教育はモンスターペアレントなどで、半ば崩壊しかけている。教育の土台は健全な家庭にあることが、モンスター家庭を多少は知る立場にあった私は実感した。そこで短期的には代償を払おうとも、企業は企業の将来の投資だと思って、幼少児の子がいる父親を、五時退社を遵守し家庭に返してやって欲しいと思う。
一つ例がある。イスラエルという国では、五時以降の残業は基本的に認めないという。父親を家庭に返し、家庭での父親の働きを国の存立の基本として認めているのだ。それでも国は大きく発展している。



ケパ