米無人機を日本配備へ 中国は警戒監視を強化され窮地に

「夕刊フジ/ZAKZAK」より

日米の外務・防衛担当閣僚による「日米安全保障協議委員会」（２プラス２）で、米国の無人偵察機「グローバルホーク」が ２０１４年春に、最新鋭哨戒機「Ｐ８」が今年１２月に、在日米軍基地に配備されることが明らかになった。沖縄県・尖閣諸島の強奪をもくろむ中国に対し、日 米両国が協力して警戒監視を強化する狙いだ。

　これは３日の２プラス２終了後、岸田文雄外相と小野寺五典防衛相、ケリー国務長官、ヘーゲル国防長官が発表した共同文書に、「より高度な能力の日本配備」として盛り込まれた。

　グローバルホークは、高性能カメラや高感度の通信傍受機能を備えた無人偵察機で、攻撃能力は持たない。民間旅客機の約２倍の高度約１万８０００メートルを３０時間以上にわたって飛行できる。

　現在、グアムのアンダーセン空軍基地に常駐し、連日のように太平洋から東シナ海に入り、朝鮮半島付近まで飛行しているとされる。日本の自衛隊も１５年度の導入を目指している。

　Ｐ８は、世界最強といわれる対潜哨戒機で、艦船や無人機とのデータリンクによって哨戒を行う。東シナ海に出没する中国潜水艦を警戒する。

　共同文書では、中国が尖閣周辺で領海侵犯を繰り返していることを「海洋における力による安定を損ねる行動」を批判。ケリー氏は協議で「尖閣は日本の施政下にあり、日米安保条約５条の適用対象だ」と明言した。

　沖縄・南西諸島地域の領空を守る航空自衛隊南西航空混成団司令を務めた佐藤守・元空将は「２プラス２のタイミング、共同文書の中身ともに素晴らしい。中国は相当なショックだろう」といい、こう続けた。

　「中国共産党は現在、権力闘争の真っただ中なうえ、人民解放軍の内部も混乱している。先日もミサイルに日本製部品 が使われていることが発覚するなど、弱みを見せた。こういう時に日米が具体的なガイドラインを示し、最新機の配備まで打ち出した。中国は表向き反発するだ ろうが、次の一手が打ちづらくなる。中国は窮地に陥るかもしれない」

 

安倍政権の「賃上げ」要請、効果無い？ 平均給与が上がらない可能性 その理由は？【アベノミクス】

理想国家日本の条件　さんより転載です。

安倍政権の「賃上げ」要請、効果無い？

平均給与が上がらない可能性　その理由は？【アベノミクス】

　　　　

http://www.huffingtonpost.jp/2013/10/03/wage-raise_n_4040864.html?ref=topbar

 関連記事

安倍首相が消費増税の表明と同時に発表した経済政策「経済政策パッケージ」は、
本当に賃上げにつながるのかと懸念する声が出ている

http://www.huffingtonpost.jp/2013/10/02/pay-raise_n_4027389.html

増税の景気への影響を最小限にするために、低所得者向けの一時給付や、
企業減税などが盛り込まれる方向で調整しているが、仮に増税により
景気が悪化すれば政権にとっては打撃となりそうだ。
 
http://www.huffingtonpost.jp/2013/09/30/abe-tax_n_4015486.html

 

記事抜粋

安倍政権は、法人税減税のかわり従業員の賃金を上げるよう企業に求める
予定だという。しかし、賃上げ要請を行っても平均給与は上がらないという
見方もあるようだ。どのような背景があるのだろうか。

 政府の賃上げ要請でも平均給与は上がらない？その理由は

政府は復興特別法人税の前倒し廃止といった企業減税を実施するにあたり、
減税分が従業員の賃上げにつながっているか調査を行う方針を固めた。
2014年4月以降、主要企業の賃金動向について結果を公開する。

安倍政権はこれまで法人減税に対しては慎重な姿勢を崩していなかった。
だが消費増税による景気の腰折れ懸念が強まってきたことや、財界から
の強い要望があることなどから法人減税に踏み切った。

だが企業優遇との批判が出ることが懸念されるほか、減税を行っても
企業の内部留保だけが増加するリスクもある。このため、減税分が
賃金増加につながるよう、半ば「強制的」に賃上げを促すための仕組み
が今回の賃金公開というわけである。

市場メカニズムを無視して企業に対して賃上げを強要するとインフレが
加速するなどの弊害があるとして、一部からは強い懸念の声が出ている。

だがそれ以前の問題として、国民生活という観点においても、政府の
賃上げ要請の効果は限定的である可能性が高い。

その理由は製造業から非製造業へという大きな人の流れが存在しているからだ。

日本では製造業の雇用者数は一貫して減少が続いている。2009年から現在まで
の間に製造業の雇用者数は85万人減少した。一方、非製造業の雇用者数は
130万人増加している。製造業で職を失った人の多くは非製造業に吸収されて
いると考えられるが、問題はその給与の額である。

製造業は他の業種に比べて給料が高い。一方、非製造業の給料は、独占企業
が多い電気・ガスやITといった一部の業種以外では製造業よりもかなり低い。

非製造業の中でも雇用者数が多いのは卸・小売りだが、この業界の平均給与は
製造業に比べて15％～30％低いというのが現実だ。

製造業から非製造業に労働者がシフトしてしまうと、労働者全体の平均給与は
下がってしまうことになる。このため、政府が賃上げを要請して一部の企業が
それに応じたとしても、全体の賃金はなかなか上昇しない可能性が高い。

非製造業の給料が安い理由は、製造業に比べて生産性が低いからである。

だが困ったことに生産性を向上させると、今度は雇用が失われてしまう。

欧州や米国のように付加価値の高いサービス業を育成することが経済全体としては
望ましいだろうが、現在の日本ではそれは現実的に難しい。

また欧州や米国でも、生産性の向上は結果的に失業率の悪化に
結びついてしまっている。

産業には寿命というものがあり、製造業から非製造業へという流れはおそらく
止めることができない。最終的には、優秀な一部の人に集中して稼いでもらうのか、
1人でできる仕事を複数の労働者でシェアし雇用を維持するのかという
二者択一ということになる。

 

 

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オバマ大統領の旅費すら出せない大変なアメリカ政府
http://www.huffingtonpost.jp/2013/10/03/obama_america_n_4041055.html?ref=topbar

日本の防衛もアメリカばかりに頼れない・・・

北朝鮮の核攻撃を抑止するために、日本は「敵基地先制攻撃能力」を保有せよ

反日教育をしている国が核兵器を作ろうとしているのに、あほ顔している馬鹿な日本政府と

マスコミです。

いやアホではない、意図的に報道しないのである。

つまり朝鮮のスパイが政治家とマスコミを牛耳っているのだ。

早くから北のミサイル攻撃を警告している幸福実現党のみが日本を守るのです。

 

北朝鮮の核攻撃を抑止するために、日本は

「敵基地先制攻撃能力」を保有せよ！

　　

[HRPニュースファイル779]転載

 ◆北の核攻撃に「先制攻撃」−米韓の抑止戦略

アメリカと韓国は、北朝鮮の核ミサイル攻撃を察知した場合、先制攻撃を
おこなう方針を固めました。

訪韓中のヘーゲル米国防長官と金寛鎮（キム・グァンジン）国防相がソウルで
会談し、北朝鮮の核攻撃の対応を協議した結果、合意に達しました。

10月3日付けの読売新聞（7面）によると、韓国は、北朝鮮の核ミサイル発射を
探知した場合、30分以内に攻撃するシステム「キル・チェーン」を使い、
巡航ミサイル「玄武３」などで、ミサイル基地を破壊します。

それと同時にアメリカ軍も原子力潜水艦から巡航ミサイルを使用して基地を
攻撃します。
先制攻撃に失敗した際は、韓国独自のミサイル防衛システム（KAMD）での
迎撃を試みます。

ただし、キル・チェーンとＫＡＭＤが完成するのは「2020年頃」（韓国国防省）
となる予定で、北朝鮮が先に、核の小型化に成功し、核ミサイルを保有して
しまう可能性もあります。

 ◆北はすでに核ミサイルを製造することができる（？）

それだけでなく、北朝鮮はすでに、核の小型化に成功しているとの
見方もあります。

今年4月11日、「弾道ミサイルで運搬可能な核兵器を北朝鮮が保有している
ことについて、一定の確信を持っている」という、米国防情報局（ＤＩＡ）の
機密文書が、米会員軍事委員会で暴露されました。
（朝雲新聞社「北朝鮮、核弾頭開発に成功か」）

その後、アメリカ政府は、この発表を否定しましたが、それに先立つ、4月3日、
ヘーゲル国防長官は、国防大学の講演で、「北朝鮮は今や核能力を保有しており、
ミサイル運搬能力も持っている」と発言しています。

今回、アメリカが韓国と北朝鮮の核ミサイル発射の先制攻撃に合意した背景には、
「すでに、北朝鮮が核の小型化に成功しているかもしれない」「アメリカまで届く
核ミサイルを北朝鮮が保有するのはおもったよりも早いかもしれない」という
アメリカ政府の危惧があるのです。

 ◆二度と、日本への核攻撃は許さない

言うまでもなく、日本は過去、２回、広島と長崎で核攻撃を受けています。
この悲惨な体験を二度と繰り返さないためには、日本を核攻撃から守る態勢を
整えなければなりません。

本年4月のＨＲＰニュースファイルでは、巡航ミサイルを配備し、北朝鮮の
核ミサイルに対する「拒否的抑止力」を持つべきだと提言しています。
（「対北朝鮮:今こそ巡航ミサイルによる抑止力強化を！」)
⇒　http://hrp-newsfile.jp/2013/697/

北朝鮮も核ミサイルを撃つと他国を脅かせば、逆に自国が攻撃を受けると
悟れば、簡単には、核ミサイルは撃てなくなります。
それが「抑止力」という意味です。

目的は、今回の韓国、アメリカと同じく、北朝鮮が日本に核攻撃を行おうと
した場合に、北朝鮮の核ミサイルの発射を抑止することにあります。

世界唯一の被爆国であるからこそ、「二度と、日本への核攻撃は許さない」
強い決意が必要です。

幸福実現党は、日本が巡航ミサイル等を配備し敵基地先制攻撃能力を持つ
ことによって、北朝鮮の核ミサイル攻撃を抑止する国防強化策を
提言いたします。（文責・伊藤希望）

汚染水は海に流れて「飲めるレベル」 高いところでも基準値の100分の1以下で大丈夫

粒子が１個でもあれば純粋ではない。

人間は免疫システムを持っており、多少の細菌や毒物を取り込んでも害にならないように

抵抗力を持っている。

無菌室で育った生物は、少しの細菌で死亡するのだ。

不安をあおるのは、無菌室で育ったひ弱な人種である。

確かに放射能はDNAを破戒するが再生する修復能力を持っているのだ。

１時間に１０ミリシーベルトの被曝でも破戒されたDNAの修復能力によって

安全だという基準がある。

賞味期限があるのは、変色したり雑菌が増殖して味が変わるからである。

雑菌もタンパク質なのだ。ウイルスもタンパク質なのだ。

地球はそもそも純粋ではなく最初からいろいろな物質がまぜまぜになっている

いわゆる汚染された環境が当たり前なのである。

その基準が安全であるかないかの議論をせずに、危険だというのは

賢いとは到底言えない。

無菌室でウソをあおる毒性たっぷりのマスコミは脳を犯されている。

 

ザ・リバティーweb  より

汚染水の恐怖をあおる「報道被害」が止まらない。たび重なる報道で、国内外の多くの人々が「汚染水」と聞くと、反射的に「危険」と感じてしまうだろう。だが、海に流れた後の数値を見ると、実は飲料水として「飲んでも問題ないレベル」なのだ。

 

「the situation is under control.( 状況は、統御されています。)」

 

安倍晋三首相は9月7日、アルゼンチンのブエノスアイレスで行ったIOC総会におけるプレゼンテーションでこう語り、福島第一原発事故の悪影響は、東京には及んでおらず、これからも及ばないと明言した。だが帰国後に、安倍首相を待っていたのは、「汚染水の問題など、福島原発はコントロールされていない」という批判だった。

 

しかし、そもそも汚染水は、どの程度「危険」なのか。

 

原子力規制庁のデータによると、7月に行った福島県沿岸・沖合の20カ所で行った海水の放射能濃度の調査で、原発から半径20km圏内では、もっとも数値 の高い地点の放射性セシウム(セシウム134と137の合計)の濃度は、リットルあたり「0.085ベクレル」だった。

 

この数値は高いのか、低いのか。次の数値と比較すれば、一目瞭然だ。

 

世界保健機関(WHO)は、飲料水の中に含まれる放射性セシウムの基準値を「10ベクレル」としている。さらに、この10ベクレルの濃度の水を1年間、毎 日2リットルずつ飲み続けたとしても、内部被曝は年0.1ミリシーベルト程度にしかならず、仮に基準値を超えた水であっても、飲料水として適していないと は言えない、としている。

 

つまり、福島沿岸でもっとも濃度が高い地点の水でさえも、毎日2リットル飲み続けても健康被害が出ない数値のさらに100分の1以下でしかない、ということだ(もちろん、海水そのものを大量に飲むべきではないが)。

 

率直に言えば、安倍首相に対する「汚染水はコントロールできない」という批判は、「コントロールできていなくても、現状は、汚染水が漏れても問題ない」と いうことになる。原子力規制庁の担当者も、本誌の取材に対して、「汚染水が漏れたかどうかより、海洋モニタリングの際に、放射線量が基準値を超えないこと が重要」という見解を示している。

 

安倍首相はIOC総会で「(放射性物質の)数値は最大でもWHOの飲料水の水質ガイドラインの500分の1」とも語っている。どの地点の数値を取るかでその程度は変わってくるが、トータルで見ると、現状は「安全」だ。

 

政府は、放射線の被曝量や除染の数値などについても「年間1ミリシーベルト以下」などと厳しく定めているが、WHOや国際放射線防護委員会(ICRP)な どの国際機関が「年間100ミリシーベルト以下の放射線による、人体への影響は認められない」としており、復興庁の役人も「福島の放射線量について危険か 安全か、実は政府も分からない」と漏らしている。

 

政府もマスコミも「見えない恐怖」に過剰反応して、福島の復興を遅らせることをやめるべきだ。(格)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版HP 『されど光はここにある 天災と人災を超えて』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=920

 

【関連記事】

2013年11月号記事 The Liberty Opinion 2 汚染水が漏れても問題なし 現状は基準値の100分の1以下で「安全」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6702

 

2013年9月11日付本欄 震災から2年半 犠牲者が出る原因は放射線でなく、「恐怖心」だ。

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6622

 

2013年5月号記事 福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう - 反原発にだまされるな

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5792

TPP会合にオバマ氏が欠席、 求められる日本のリーダーシップ

アメリカは張り子の虎になりつつある。

反比例して支那が出てきます。

日本よ頑張れ！！

ザ・リバティーweb  より

オバマ米大統領は、インドネシアのバリ島で8日に開催される環太平洋経済連携協定(TPP)の首脳会合を欠席する。米連邦政府の予算不成立で、政府機能の一部が止まるという異常事態への対応を優先するためだ。

 

オバマ氏はTPP首脳会合以外にも、5日から12日にかけて予定していたアジア太平洋経済協力会議(APEC)、米・東南アジア諸国連合(ASEAN)、東アジアサミットへの参加、マレーシア、フィリピンへの訪問もキャンセルしている。

 

2期目のオバマ氏の主な外交課題は、アジアとの連携強化であり、この地域で影響力を増す中国をけん制する意味でも、今回の東南アジア歴訪の意味は大きいものだった。主要な会議では、ケリー国務長官が代役を務めるが、アメリカの存在感の低下は否めない。オバマ氏は「アメリカは世界の警察官ではない」と宣言したばかりで、同国の衰えぶりは顕著だ。

 

一方、中国は影響力拡大に向け着々と動いている。

 

習近平・国家主席は3日、インドネシアの国会で演説。両国の連携を強調するが、その狙いはインドネシアを「手なずける」ことにある。フィリピンなどとの領土問題について対話で平和的に解決すると訴え、中国の発展はアジアと世界に脅威ではなく発展のチャンスをもたらすと語った。アメリカをけん制する発言も忘れることはなかった。

 

そんな中で、存在感を増しつつあるのが日本だ。TPP交渉においても、議長であるオバマ氏の欠席に伴い、日本が大きな役割を果たすことが期待されている。 来年秋の中間選挙でアピールするため、「年内妥結」を目指すアメリカの通商代表部のフロマン代表は交渉の進め方に関し、甘利明・TPP担当相に相談を持ち かけている。

 

また、これまでのTPP交渉において、日本が交渉をリードする場面もあった。漁業補助金に関して完全な削減を訴えるアメリカと、反対する新興国との意見が対立した際、日本が折衷的な案を主張し、議論を前に進めている。「最も遅く交渉参加した日本のせいで交渉が遅れる」という各国の懸念を払拭し、むしろ交渉 をリードする印象を与えたという。(3日付産経新聞)

 

勢いの衰えるアメリカに、覇権拡大をねらう中国。この構図は、アジア地域での安全保障にも共通するものだ。この両国のパワー・バランスの変化に伴い、アジ ア地域の平和や自由、民主主義を守るためには、日本が経済力や防衛力を強化し、国力を上げていかねばならない。それは、中国や北朝鮮などの一部の独裁国家をのぞいたアジア諸国が望む、唯一の「希望」と言えるだろう。(光)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『政治革命家 大川隆法』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=982

 

【関連記事】

2013年11月号記事 「世界の警察官」を降りたアメリカ - 編集長コラム

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6670

 

2013年10月2日付本欄 予算不成立で米政府機関がストップ 混乱の元は「オバマケア」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6729

「神の粒子」ヒッグス粒子の存在が確定 科学がどんどん霊界に近づいていく

ザ・リバティーweb  より

東京大学などが参加する欧州合同原子核研究機構(CERN)の実験チームが、物質に質量を与えたとされる素粒子「ヒッグス粒子」の発見を確定した。関連データを、7日付の欧州の物理学専門誌「フィジックス・レターズB」で発表する。

 

同チームは、大型ハドロン衝突型加速器(LHC)で光速に近い速度に加速した陽子同士を衝突させ、瞬間的に生成されるヒッグス粒子が崩壊する過程を観測した。昨年7月に、「99.9999%以上の確からしさで新しい粒子を発見した」と発表。さらにデータを積み重ねた上で、今年3月、この粒子が「ヒッグス粒 子」と判断。今回は、そのデータを論文にまとめた。

 

ヒッグス粒子の存在を予言した理論の提唱者、英エディンバラ大のピーター・ヒッグス名誉教授(84)は、8日に発表されるノーベル物理学賞の最有力候補と言われており、今回の論文は授賞の後押しとなりそうだ。

 

ヒッグス粒子は、素粒子や光がどのように相互作用するかを矛盾なく説明している「標準理論」のなかで存在が予想されていた17種類の粒子のうち、未発見だった最後の一つ。

 

現代の物理学では、宇宙誕生のビッグバン直後、素粒子は質量を持たなかったが、宇宙の温度が下がるとヒッグス粒子の影響によって素粒子が質量を持つようになり、それによって素粒子が集まって電子や陽子になり、原子をつくり、物質ができたとされている。ヒッグス粒子が「神の粒子」とも呼ばれるのはこのためで、今回の実験は標準理論を完成させたといえる。

 

物質の起源に迫るヒッグス粒子の発見は、実は、霊界と物質界の関係を解明する新しい物理学への第一歩でもある。大川隆法・幸福の科学総裁は25年前、1988年発刊の『釈迦の本心』で、すでに次のように説いていた。

 

「霊の世界における仏の光が、いろいろなかたちで霊体をつくり、また、霊体のなかにある光子体をつくっているのだ。地上に現われるときには、それが霊子という核をつくり、霊子がもとになって、現代物理学でいう素粒子が誕生する。そして、素粒子がさらに大きな物質を構成していくのである」

 

現代の物理学では、標準理論で説明できない「重力」の問題や、宇宙の30%を占めるといわれる暗黒物質の問題などを解明する新しい理論の登場が待たれている。どんどん「霊界」に近づく最先端の科学からは、これからも目が離せない。(紘)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版HP 『釈迦の本心 よみがえる仏陀の悟り』大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=151

 

【関連記事】

2012年9月号記事 「神の粒子」ヒッグス粒子を発見 霊界科学への扉が開かれようとしている - Newsダイジェスト

http://the-liberty.com/article.php?item_id=4636

 

2012年7月5日付本欄 ヒッグス粒子、発見 霊界科学の入り口まで来た現代物理学

http://the-liberty.com/article.php?item_id=4544