『消費税のカラクリ』、１０月に読了。
斎藤貴男著、講談社現代新書。２０１０年７月第１刷。
新書の質についての批判を見聞きするが、本書は是非多くの人に読んでもらいたい
消費税の本質に迫る良書である。
出だし「はじめに」（ｐｐ．３－６）から、著者の怒り爆発。
「徴税当局とマスコミがタッグを組んだ、長年にわたるミスリードのせいばかりだとは言わない。
そんなものに易々と騙されてきた、知っておかなければならない側、納税者国民自身の責任も重大だ。／・・・消費税増税のハードルは、大きく・・・。①逆進性、②益税、③消費ないし景気を冷え込ませてしまう可能性。・・・。／・・・本書が追求しようとしているのは、・・・これらとは異なる位相のカラクリだ。／・・・。／その代わり、
この国の社会は大変な混乱に陥るはずである。
中小・零細の事業者、とりわけ自営業者がことごとく倒れて行く。正規雇用から
非正規雇用への切り替えがいっそう加速して、巷には
ワーキング・プアや
失業者が群れを成す光景が見られることになるだろう。
自殺に追い込まれる人々がこれまで以上に増加するのも必定だ」。多国籍企業や大企業だけが栄える仕組み。
「第一章 消費税増税不可避論をめぐって」
「第二章 消費税は中小・零細企業や独立自営業者を壊滅させる」
「第三章 消費者が知らない消費税の仕組み」
「第四章 消費税とワーキング・プア」
「第五章 消費税の歴史」
「第六章 消費税を上げるとどうなるのか」
「政府税調答申と同発想」の劣化著しい朝日新聞社説、「・・・もはや消費税増税は既定路線、歯向かう者は
非国民だとでも言わんばかりの筆致が強烈だ」（ｐ．１４）。
麻生太郎政権の「定額給付金」や鳩山由紀夫政権の「子供手当」は、「バラマキの人気取りプラス「消費税率を引き上げて・・・、引き上げなければ危険度を高めた財政事情が後の世代にツケ回しされていくのだぞ」との脅しを兼ねた一石二鳥、予定調和、詰将棋」（ｐ．１６）。そして、「・・・
北欧のような福祉国家に生まれ変わろうとしているわけではないのは明白である」（ｐ．１７）。
「・・・日本経団連が幾度となく、消費税率の引き上げと法人税減税をセットで求める提言を繰り返してきた。・・・当時の奥田碩
（ひろし）日本経団連会長（
トヨタ自動車会長＝・・・）の名を採って〝奥田ビジョン〟・・・」（ｐ．１８）。ふざけた大企業の論理と論法。「あらゆる存在は経済成長のために捧げられるのが当然で、その牽引車たる多国籍企業、巨大資本こそがこの世の主人公なのだという自意識に溢れた提言だった。税制にも成長を促すか補完する道具としての役割ばかりを求めている。
公正さとか法の下の平等とか、憲法で定められた生存権や財産権に照らしてどうかといった理念への配慮は皆無に等しい。・・・それで割を食う連中を生かしておいてやる費用ぐらいは、食わせれもらっているお前たち下々が出してやりなさい、という論法であるようだ」（ｐ．２４）。
「・・・所得税が基幹税としての機能を失ってしまった・・・。あからさまな金持ち優遇税制。／・・・この間には住民税の累進課税も大幅に緩和された。・・・完全フラット化」（ｐ．２５）。自民党の金持ち・大企業優遇の系譜。もちろん、トドメはこの二人。「財界の主導で進められた規制緩和、構造改革の、これも一環だった。彼らの基本的な発想を、当時も現在も構造改革の理論的支柱であり続けている
竹中平蔵・慶応義塾大学教授（経済学）・・・。同教授が
小泉純一郎政権の経済財政担当相に抜擢・・・」（ｐ．２７）。
驚きなのは、
国税滞納額が最悪であるという点。ただし、わざと滞納しているということではなく、払えない状況に追い込んでいる点を誤解してはいけない。「・・・消費税には、しかし、致命的な欠点がある。・・・。／消費税は、国税のあらゆる税目の中で、もっとも滞納額が多い税金なのである。／・・・滞納額全体のなんと４５．８％を占めている。／・・・消費税込みで提示された金額を支払えなければ何も買えない。ということは、一円だって滞納されることなどありえないはずなのに」（ｐ．２９－３０）。
つまり、上位の会社に「・・・請求書の上では消費税を転嫁できたことになってはいても、その分も含めて単価を引き下げられているわけです」（ｐ．４２）、中小・零細の事業者、自営業者は。「価格に転嫁できない中小・零細業者」（ｐ．４４）。
我々の大きな誤解。「そうなるように徴税当局は世論操作してきた」（ｐ．６６）。「そもそも消費税とは、消費者が負担する税制だと伝えられてきたのではなかったか。／問題は、その説明が意図的な嘘であったことなのである。消費者は自らが消費税を負担しているつもりでいる。ところが法律上、納税義務者は事業者すなわち個人事業者や法人であって、消費者ではない。それぞれの意識と立場とのギャップは、消費税という税制の実態をきわめて複雑にし、かつ、いわば観念の世界にさえ近づけてしまっている」（ｐ．４３）。「・・・何かを買うたびに消費税を支払っている
つもりでいるのにすぎない」（ｐ．６６）。
中吊り広告による世論操作。「自営業者のすべてが脱税の常習犯であるかのような印象を植え付け、とりわけ給与所得者の不信感を煽って敵視させる目的としか考えられない。満員電車に揺られて苛立っているサラリーマンには、実に効果的だったのではあるまいか。／・・・国税庁の悪質なプロパガンダ・・・」（ｐ．６７）。
税務署員の〝消費税シフト〟（ｐ．７４）。「長年にわたって消費税を滞納している納税義務者を、税務署の最前線では〝優良事案〟と呼んでいます。取り立てれば上に褒めてもらえるからで、しかも
手段を選ぶ必要はないとまで指示されている」。倒産しようが、廃業になろうが、さらには、自殺しようがお構いなしという税務署の発想に。消費税増税は、
自殺大国ニッポン（ｐ．７９以降）を加速させることは必定。「・・・事情はどうあれ滞納イコール悪、罪、であり、それを減らす職務は絶対の正義という考え方」（ｐ．７５）。「・・・非道な差し押さえを戒めてもいるのだが、・・・ほとんど無視されているのが実情・・・」（ｐ．７７）で、それなりに存在していた取り立てのルールが形骸化し、「高利貸しの取り立て」と同化の方向へ。
民営化の流れはこんなところにまで。「政府の構造改革の一環として地方税の徴収の民間委託を急がせて、既に大阪府など多くの自治体が実施に踏み切ってい」（ｐ．７６）て、国税もその流れにある模様。
何もかもが馬鹿馬鹿しくなった者の叫び。「消費税なんかお客さんからもらえやしないよ。
貰っていない税金をお前が払えって税務署が言ってくる。何だあ、そりゃあ！？」（ｐ．８６）。そして、自らの命を断つ。
敗訴した者の記憶。「・・・税務署・・・「お金を借りるところがあるやないですか」／―――府や市の事業融資はもう受けていますので。／「他にあるですやん」／―――
消費者ローンのことですか。／「そういうこともありますね。」／税務署員は、
サラ金から借りて来いと言いたかったらしい」（ｐ．９９）。そして、帰らぬ人に。夫人は、「あの人は初めから消費税を怒っていました。いまは三％でごまかされとるけど、。じきに二〇％くらいに上げられるでと、・・・。／うちの商売は下請けのまた下請けでしたから、元請けさんに消費税分を請求し、払ってくれたとしても、
必ずそれ以上の値引きを強いられる。いくら働いてももうからない・・・。／消費税に殺されたとですよ」。そういう仕掛け。
こう云った悲劇とは裏腹に、輸出戻し税という仕掛けも。「零細事業者が直面させられている悲惨とは裏腹に、消費税は大企業、とりわけ輸出比率の高い大企業にとっては実に有利に働く。かれらは消費税という税制によって、莫大な
不労所得さえ得ていると断定して差し支えない」（ｐ．１００）。かたや「貰っていない税金をお前が払え」といわれ、かたや大企業は「不労所得」を得ているわけ！ 馬鹿らしい。
「・・・消費税は国内での取引に課税されるものであり、輸出や国際輸送など輸出に類似する取引では免税される。・・・／・・・輸出取引については、国内で発生した消費税負担は完全に除去されることに」（ｐｐ．１００－１０１）なる。消費税を納めないどころか、多額の還付金。「・・・最も多額の還付金を得たのはトヨタ自動車で、約三千二百十九億円」（ｐ．１０３）！！ あーっ・・・、
本田技研工業までが。
さらに、前述の下請けいじめで富を相乗的に集積。「・・・下請け単価が引き下げられて・・・。・・・税制を通じて公然と補助金を与えることに・・・。・・・いわば「かくれた補助金」であり、憲法の意図する財政議会主義（憲法八十三条、八十五条）に違反する」（ｐ．１０４）。消費税増税で恰も企業にも痛みがあるような顔をし、それとセットで法人税率の引き下げまで要求する面の皮の厚さ。「じつは、彼らは消費税の税率をいくら引き上げても痛痒を感じないのである。彼ら巨大企業は経済取引上強者であり、常に価格支配力を有しており消費税を自在に転嫁できる」（ｐ．１０５）。一体誰に？ 自明である。「彼らは確実に顧客に前転するほか仕入先・下請け業者にも後転する」。さらに厚顔なことに、「しかも、輸出戻し税制度により消費税を全く納めないばかりか巨額の還付を受ける」。全く腹立たしいことに、「還付金額は税率が上がれば上がるほど大きくなる」。竹中平蔵子分や小泉純一郎親分が構造改革・自由主義化を進めるはずだ。「つまり、彼らは消費税の税率引き上げによりまったく被害を受けないばかりか、場合によると後転効果により利益を生むことさえ可能なのである」。
大企業は肥え太り、失業者やワーキング・プアは巷に溢れる。「仕入れ税額控除」の悪用により
脱税（ｐ．１１４）。「正社員らに支払う「給与」」が仕入れ税額控除の対象（ｐ．１１４）。「いわゆる格差社会、ワーキング・プア問題の重要なテーマである非正規雇用は、他ならぬ消費税が拡大させたという現実をご存じだろうか」（ｐ．１１２）。マスコミはそんなことを報じることはありえないので、我々が知る由もない。簡単に言えば、「派遣に切り替えると合法的に節税できる消費税」（ｐ．１１６）。竹中平蔵子分や小泉純一郎親分が褒めたたえる〝賢い経営者〟のやっていること。「不正など働かなくても、実際に正規の雇用を出来るだけ減らし、必要な労働力は派遣や請負、別の事業者に外注する形にすれば、それだけで大幅な節税ができてしまう。そのため派遣子会社を設立するやり方も、近年ではごく一般的になっている。／・・・たとえば派遣子会社の設立と閉鎖をめまぐるしく繰り返す手法が、ありがちなパターンだ。／・・・消費税とは、企業経営者をして、そのような行動に誘
（いざな）う税制なのである」。「経済のグ
ローバリゼーションは、それほどまでに人件費削減を求めてきた。」（ｐ．１１７）。
「・・・それが節税にも通じるとなれば一石二鳥。・・・消費税とはもともと、そうなるように制度設計されたシステムだったのではないかとさえ考えられる」。どこが広く公平に徴税できる税制なのか？ 巨大資本は喜び勇み、一般市民というよりも、自営業者や非正規社員など弱者にさらなる痛みをもたらすという悪税である。
正社員のリストラと派遣社員の増加を早くから指摘していた朝日新聞記者（２０００年１０月３日付朝刊「時時刻刻」欄、くらし編集部の西前輝夫記者）がいた（ｐｐ．１２１－１２３）。非正規雇用化の理由は「・・・納める消費税も少なくてすむからだ。／・・・。／ある税理士は、「消費税は結果的に、売上に対して正社員の給与比率が高い会社ほど、納付額が多くなる仕組み。利益を確保するために、派遣社員などを雇い納付額を減らそうとする力が働くことは避けられない」と分析している」。
おまけに、世間や政治家の大合唱やマスメディアの誤誘導・・・、「
社会保障の財源にはもっともふさわしくない消費税」（ｐ．１３１、１３３）。
最後は、消費税の歴史から見えてくるもの（ｐ．１３９）。「・・・リクルート事件・・・竹下首相や中曾根元首相、宮沢喜一・・・、安倍晋太郎・・・、渡辺美智雄・・・らに関連会社の未公開株をばらまいていた事実が発覚・・・腐敗しきった政治のツケを増税で埋め合わせる構図がくっきりと浮き彫りにされていた」。
新自由主義・構造改革路線。ガットＧＡＴＴ、
ブレトン・ウッズ体制、ＩＭＦ、ＩＢＲＤ（国際復興開発銀行＝世界銀行）、ＷＴＯ。前述の「還付金額の最大化」（ｐ．１５８）。
導入してしまえば、あとはどうとでも。「一連の特例措置は、単に甘いだけのアメではなかった。零細な事業者は舐めた瞬間に周囲から石つぶてを投げつけられ、糖衣が溶けてくれば爆発するように仕組まれた、いわば時限爆弾が練り込まれたアメだった」。そして「形骸化する特例措置に税率アップが追い討ち」（ｐ．１７８）する仕掛け。
安易に外国と比較し、増税を煽る愚。「税制の仕組みとしては似ていても、ヨーロッパの付加価値税と日本の消費税とを安易に比較すること自体がどうかしている」（ｐ．１５９）。そのくせ、「イギリスにもあった中小・零細業者の不利益」（ｐ．１６５）は無視し、いつもは〝同盟国〟アメリカばかりを持ち上げるくせに、「米国が付加価値税を導入しない理由」（ｐ．１６９）にはけっして一言も触れない。
もう充分だろう。公平どころか、「消費税の現実を見ると、実質的には中小企業負担税になっている。益税どころか価格格転嫁できずに『損税』・・・」（ｐ．１９２）。
「政治的立場を超えた本質議論を」との呼びかけ（ｐ．１９６）。「もはや消費税の本質に目を向けようとする者は、それだけで思想的に偏向しているかのように受けとめられる時代が導かれてしまった。本書にもその種の安易なラベリング（レッテル貼り）の矛先が向けられる可能性が少なくない・・・」。
段階的消費税増税の裏（ｐ．１９９）。「・・・常に〝駆け込み需要〟を促すことができるはずとの算段らしい。・・・。／人々の生活の隅々に関わる税制が、これほど傲慢で、いいかげんな屁理屈に基づかれてよいものだろうか。・・・。／・・・何らの根拠も示されてはいなかった」。
以前のブログにコピペしたように、少なく見積もった数字ではあるが、
自殺者３万人時代。「交通事故死のざっと六倍だ。・・・。／・・・非正規雇用や〝名ばかり管理職〟、パワハラ、リストラの悲惨が広く知られた企業職場の実態ばかりに関心が偏りがちな傾向を否めない。／・・・ただ、統計を少し丹念に眺めていくと、自殺者に占める「自営業・家族従業者」の割合が、そもそもの分母に照らして異常に多いことに気づかされるのである」（ｐｐ．２０２－２０５）。「・・・消費税増税は無関係だなどとの言葉遊びをしている場合でもない。／・・・。／・・・九七年に三％から現行の五％へと税率が引き上げられた消費税増税が自殺禍と関係なかったなどとは到底言えない」（ｐ．２０５）。「十二年連続で三万人を超えてきた年間自殺者数は、場合によっては五万人、十万人へとハネ上がっていくのではないか」（ｐ．２０６）という恐ろしい予測。
増税の前にやることがあるでしょ。思想無き「事業仕分け」などではなくて。「
ジャーナリズムの最大の役割は権力のチェック機能だ。対案づくりは本義ではないが・・・。／・・・。／財政難には徹底した無駄の削減が第一だ。すると最近は、次のような指摘が現れる。・・・「事業仕分け」が、消費税増税の露払いの役割を果たすことになるという。・・・。／・・・だが事業仕分けを基準に消費税が語られるようなことがあってはならない。／なぜなら事業仕分けには思想がない。俎上に載せられた各事業の是非を判断することはなく、あくまでも現状を肯定しながら、費用対効果の成績を問うシステムでしかないからである」（ｐ．２０６）。
斎藤さんの提案はシンプル（ｐ．２０９）。「不公平税制をただせば税収は増やせる」。「歳入面では不公平税制の是正である。・・・フラット化され、金持ち優遇・・・所得税の累進税率を二十年前のレベルに戻すだけで、所得税収はたちまち倍増する計算だ。・・・。／法人税が聖域のように扱われるのもおかしい。・・・日本の法人税率は高くないし、・・・外国の法人よりもずっと軽くなっている。中小零細事業者が自腹を切って支払うのを予測しながら見て見ぬふりを決め込み、赤字でも取り立てる消費税率を引き上がるよりは、利益にかかる法人税の増税の方が、はるかに公正である。／・・・法人税への依存を軽減しなければ、大企業の工場だけでなく本社機能や有能な人材まで海外に流出してしまうぞといった恫喝など受け流そう。彼らの身勝手は常軌を逸している。また企業の立地要因はその地域の市場規模や労働力の質・量とコスト、補助金をはじめとする優遇制度、インフラの程度、安全性や環境対策等々での各種規制など多様かつ複雑であり、税率だけで決定されることなどあり得ない。洋の東西を問わず、一般に多国籍企業と本国とは切っても切れない関係にあるのが常である。創業の理念もアイデンティティもかなぐり捨てて、デラシネの巨大資本としてのみ存続していく覚悟でもない限り、日本企業にとっては日本以上に有利な国はないはずだと私は考えているのだが、いかがだろうか。／不公平税制の是正とは、すなわち構造改革路線などを通して「応益負担」の発想に偏ってしまった税制を、「応能負担」の原則に立ち返らせることだ」。また、「本気で特別会計の見直しを」、本気でだ。「私見では、ここ二十年近く、
毎年五兆円弱の予算が防衛関係費に注ぎ込まれ続けている状況は異様だ。日本全体をアメリカの世界戦略に捧げて行くかのような奔流は何としても改められなければならない・・・」（ｐ．２１１）。大賛成。
小泉純一郎政権以前の構造改革を牽引していた中谷巌教授の後悔、〝懺悔の書〟。「消費税増税には、彼らによって生産性が低いとみなされた事業者を掃討する目的も込められているようだ。・・・。／・・・構造改革路線の、そのまま延長線上にある発想」（ｐ．２１４）。「国全体の生産性を向上させるためなのだから、それで職や生活を奪われる者が現れたとしても、そんなものは小さな〝部分利益〟が損なわれるだけのこと。さっさと諦めて、生き延びたければ自分の家族を追い詰めた大資本に尻尾を振り、彼らのために奉仕せよ、というのである」（ｐ．２１６）。
「全国どこの町も単色に染まった日本列島は美しいのだろうか。／・・・世の中の主人公は多国籍企業でも政府でも、それらと直結するエリート層だけでもないのだ。／一人ひとりの人間が、みんな、互いに迷惑をかけ合いながら、けれども共に、支え合って生きている。
誰もが共感し合える税制を目指そうではないか」（ｐ．２１７）。
結論。「・・・本書では、対案にこれ以上こだわらない。消費税増税は日本社会から最低限の公正さまでを奪い、膨大な死人を出すに違いないことだけを理解してもらえればそれだけで
出版の意義は果たせている」（ｐｐ．２１２－２１３）。
どの章でもいい、是非手にとって読んでもらいたい。
