今日も春日公園で１時間歩いた後、練習場に向かいました。
先週開眼した「左肩甲骨でボールを見て左腰をバンプさせる」打ち方を復習するように練習を始めました。
アドレス時に右股関節に角度をつけて構えることで骨盤が前傾させることができます。
次にバックスイングし、しっかり後ろを向いて左肩甲骨でボールを見る形で,左腰をバンプさせるとハイドローが打てました。
おそらく、この打ち方をすることで左背中の筋肉が切返し時に伸びるので、この筋肉を利用できている感じがします。
ただ、課題があります。
少しダブルことがありました。
また、左踵は、少し浮いていたと思います。
明日は、ダブリ対策を研究したい。
◇米国男子◇AT&Tペブルビーチプロアマ最終日(12日)◇ペブルビーチGL(カリフォルニア州)◇6816yd(パー72)
「つまらないゴルフでも仕方がない。きょう勝つためには必要なことなんだ」。独走した最終ラウンドで、ジョーダン・スピースはそうキャディに繰り返し言っていた。3日目までにつけた後続との差は6打。大量リードを活かして2バーディ、ボギーなしと穏やかに通算19アンダーとし、4打差で今季初勝利を飾った。
空と海が週末になってようやく青くなったペブルビーチで、スピースは主役であり続けた。大会のメインスポンサーは自身が契約を結ぶAT&T社。期待とプレッシャーをものともせず、盤石のゴルフを展開した。「とにかくきょうはグリーンをとらえることに集中した。17ホールでパーオンできたんだ。今週は本当にパッティングの自信を取り戻せた」。年始から好調だったショットにようやくパットが噛み合い、ツアー通算9勝目。23歳6カ月16日での到達はタイガー・ウッズ(23歳5カ月7日)に次ぐ史上2番目の年少記録となった。
2016年は米ツアーで2勝し、11月にはワンアジアツアーの「エミレーツオーストラリアオープン」でも優勝。今年に入って前週までの出場3試合で3位、3位、9位という成績を残しながらも、勝たなければ「不調?」と危惧されるのがスピースの地位だ。
昨年3月にジェイソン・デイ(オーストラリア)に世界ランキング1位の座を明け渡してからは、順位は落ちる一方。前週には「ウェイストマネジメントフェニックスオープン」で優勝した松山英樹にトップ5の座を奪われ、6位に後退した。それでも「とにかくランキングに焦点を当てずに、メジャーに向けた準備をすることが大切」とスピースは言う。ターゲットはあくまで4月の「マスターズ」。その姿勢は崩れない。
初のメジャー制覇を遂げた2015年大会以降、最終日を首位で迎えた8戦のうち7試合で優勝。一度自分のペースに引き込んだら、勝利を譲らない強さがある。最終日の逃げ切りに失敗したのは、昨年の悲劇のマスターズだけだ。
ツアーは、現在7戦連続で20代の選手が優勝中。「去年の終わりから今年にかけて若くて、素晴らしい才能がたくさんある」という。「ジャスティン(・トーマス)とヒデキは誰よりも良いプレーをしている。ロリー(・マキロイ)は昨シーズン最高の成績でツアーを終えて、ケガからも戻ってきた。ジェイソン・デイも調子を上げてきたし、ダスティン・ジョンソン、ヘンリック・ステンソン、セルヒオ・ガルシアも勝っている。今年のマスターズはすごくレベルが高いものになる」
欧米のブックメーカーにおけるオーガスタのオッズは、今大会前の時点でも、松山やデイ、トーマスらを抑えてスピースが1番人気だった。待望のシーズン初勝利で、その下馬評はより確固たるものになる。(カリフォルニア州ペブルビーチ/桂川洋一)
以上、ＧＤＯニュース
松山のライバルであるスピースが優勝した。
次はマスターズ優勝だが、スピースらと優勝争いすることを期待したいと思う。
米国時間17日夕方に、ニューヨークで行われた安倍晋三首相とドナルド・トランプ次期大領領の会談。ここで安倍首相からトランプ氏にゴルフクラブがプレゼントされたが、そのクラブが判明した。
トーナメントでプロのショットを見守るトランプ氏
安倍首相がトランプ氏に贈られたのは本間ゴルフの『BERES S-05』ドライバー。今年の1月に発売されたモデルで、シャフトのグレードにより価格が大きく変わるが、贈られたのは最高級の5Sグレード。フルオーダー品で価格は約50万円、東京都中央区八重洲にある同社の直営店で外務省の職員が購入したものだという。
同社によれば当初はトランプ氏に贈られるものだとは把握していなかったが、後日同省に問い合わせてプレゼントされたことが判明したという。
トランプ氏は自他共に認めるゴルフ好き。その腕前は“アベレージゴルファー”だが、現在、世界中に16クラブ（22コース）を所有している。なお、安倍首相もかなりのゴルフ好きとして知られている。
はたして日本からプレゼントされたこのドライバーが“エース”となるのか。トランプ氏からはゴルフウエアやゴルフグッズがプレゼントされたことが報道されている。
以上、アルバニュース
本間の５０万円のドライバーが贈られたようです。
トランプも好みがあると思うのでどうでしょうか？
安倍晋三首相とドナルド・トランプ米大統領は11日(日本時間12日)、米フロリダ州パームビーチのトランプナショナルGCジュピターで18ホール、その後トランプインターナショナルGCウェストパームビーチに移動してハーフラウンドをともにした。大統領選後にゴルフクラブを贈って歓迎した安倍首相をトランプ大統領が今回、「一緒に昼食を取るよりゴルフコースを回った方が相手をよく分かるようになる」と自慢のコースに誘った格好で、アーニー・エルスも同伴した。注目のラウンドになったが、各国のトップによる「ゴルフ外交」は今に始まったことではない。(※文中の役職名は当時もの)
■ 安倍首相の祖父は米大統領とマッチプレー
安倍首相は訪米前に、「目の前でホールを外して悔しがるアイゼンハワーの姿を見て、2人の距離は急速に縮まった」と、祖父でもある岸信介首相から聞いた話を披露した。岸首相は1957年4月に、アイゼンハワー米大統領と米ワシントン郊外のバーニング・ツリー・カントリークラブでともにラウンドしている。
岸首相はのちの大統領のジョージ・H・W・ブッシュの父で政治家のプレスコット・ブッシュとペアを組む。アイゼンハワー大統領は、通訳で随行した松本瀧藏とペアを組み、マッチプレー形式を楽しんだ(※1)。第2次世界大戦後の日米の友好関係を構築するエピソードとして用いられることも多い。
■ オーガスタでトップ会談
アイゼンハワー大統領は大のゴルフ好きとして知られた。岸首相と「ゴルフ外交」前年の56年12月、カナダのルイ・サンローラン首相を自身がメンバーのオーガスタナショナルGCに招いている。また、同GCの10番ティ近くに設けられた一軒家のアイゼンハワーキャビンには執務室があり、ゴルフ場が政治活動の場にもなっていた。
■ リンクスで語り合った日英首相
1973年9月30日、田中角栄首相は訪問先のイギリスのエドワード・ヒース首相、北アイルランドのウィリアム・ホワイトロー国務長官と、全英オープンの開催コースでもあるロイヤル・セント・ジョージスGCで親交を深めた。ヒース首相のジョークに田中首相が笑顔を見せている写真が残っている。
■ 協定締結は午後11時45分スタートから
2000年11月15日、ブルネイでのAPEC首脳会議の晩餐会の後にビル・クリントン米大統領とシンガポールのゴー・チョクトン首相のプレーが予約されていた。両国の自由貿易協定をめぐる交渉の場としていた。
当日は豪雨に見舞われ、ゴルフの予約を取り消すか問われたゴー首相は「取り消すな」と答えた。スタートは遅れて2人がティオフしたのは、なんと午後11時45分。午前2時ごろまでプレーしたとしている(※2)。
また、2人はお互い大統領、首相退任後の2005年にも、シンガポールのオーキッド・カントリークラブにゴルフを楽しんでいる。
■ 常夏のハワイはゴルフ外交にうってつけ?
バラク・オバマ米大統領も「ゴルフ外交」を積極的に行った一人だ。2014年1月に生まれ故郷のハワイで、ニュージーランドのジョン・キー首相とともにプレー。当時、両国は環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の交渉参加国で、現地メディアは、両者が通商分野や安全保障分野での協力を確認したと報じた。
同年12月には、マレーシアのナジブ・ラザク首相ともハワイでプレー。この時にマレーシアの東南部で大規模な洪水被害があったため「政府の対応が遅い。(首相は)ハワイでゴルフをしている」と批判されたラザク首相は「これは外交のためだった」と釈明した。
■ ゴルフでリラックス 英仏伊のトップラウンド
第一次世界大戦終戦後の1922年1月。フランスで開かれた連合国によるカンヌ会議の期間に、リラックスデーとして、イギリスのロイド・ジョージ首相、フランスのアリスティード・ブリアン首相、イタリアのイヴァノエ・ボノーミ首相の3人でゴルフを楽しんでいる。
○参考書籍
※1「秘密のファイル CIAの対日工作」(2003年 新潮社/春名幹男著)
※2「経済統合の新世紀 元通商交渉トップの回想と提言」(2015年東洋経済新報社/畠山襄著)
以上、ＧＤＯニュース
確かにゴルフすると相手のことが分かる。そしてビジネスにとっても有効な手段だと思います。私も現役時代はゴルフで接待していました。ゴルフだけではないと思いますが、一緒に遊びをすると関係が深まりますね。
［９日 ロイター］ - 移民やイスラム教、テロに対する欧州各国の意識調査が今週一部公表され、欧州市民の大半がイスラム圏出身の移民をこれ以上受け入れたくないと考えていることが明らかとなった。
トランプ米大統領が米国で実施を目指している入国制限令を、欧州市民は支持する気があるようである。イスラム圏７カ国からの入国などを制限するこの大統領令は現在、裁判所で争われている最中だ。
全容はまだ明らかではないが、同調査は、欧州１０カ国の１万人を対象に、英王立国際問題研究所（チャタムハウス）が実施した。最も議論を呼ぶイスラム教徒の移民に関する回答は、サマリー形式で先に公表された。現在の中心的な政治問題について欧州市民の意識を調べる目的で行われた同調査だが、なかでも、その最たる問題が移民である。
「イスラム圏の国からの移民は今後いっさい停止すべきだ」という単刀直入な記述に対し、回答者の５５％が賛成、２５％が賛成でも反対でもない、２０％が反対と答えた。
また、同記述に対する賛成が少数だった国は、スペインと英国の２カ国だけだった。オーストリア、ドイツ、イタリアでは回答者の過半数が賛成だったほか、ポーランドに至っては７１％が賛成と答えた。
米国における調査でも同様の傾向が見られたが、トランプ大統領の入国制限令への支持は概して欧州より低い。最近のロイター／イプソス調査では、米国民の４９％が賛成、４１％が反対と回答。また、３１％が「安心感が増した」と答え、２６％の「安心感が低下した」を上回った。
米国と欧州の大きな違いは、米国は政策として入国を一時制限しているが、そのような政策を取る欧州の国は１つもないということだ。また、米国の現政権はイスラム教徒とテロの結びつきを強調したがっているが、そうした考えに賛同するであろう欧州の右派ポピュリスト政党は、米政権と同じくらい強い権力を持っていない。（少数ながら、ノルウェー、デンマーク、フィンランドでは、主に中道右派連合の少数派メンバーに加わってはいる。）
欧州では、主流の政治家はそのような政党を「手なずける」ことを得意がる傾向にあった。しかし、政党を利権によって丸め込んでも解決策にはならない。トランプ政権の誕生は、少なくとも一時的ではあるが、移民問題で強硬姿勢を取り続ける人たちにとって成功と呼べるものに違いない。
ただ、どれだけ強硬でいられるかはまだ分からない。米連邦控訴裁が入国制限令の復活を拒否したため、米国政府は控訴裁に判断を見直す判事の数を増やすことを求めるか、最高裁に直接持ち込む可能性がある。トランプ大統領の首席戦略官・上級顧問であり、国家安全保障会議（ＮＳＣ）の常任メンバー入りしたスティーブ・バノン氏が、（過激派組織イスラム国が）カリフ国家をつくろうとしていることは結局、「世界を巻き込む大戦争が起きるという非常に不快な事実」を意味する、と考えていることはすでに明らかである。
これまでの調査から、欧州では、反移民的な見方はあまり教育を受けていない人たちの間で強いことが分かる。その反面、オーストリアやオランダ、スウェーデンのような、裕福で教育水準が高く、比較的失業率も低い福祉国家に、政策の中心に移民やイスラム教徒のコミュニティーへの敵意を掲げる大きな極右ポピュリスト政党が存在するのもまた事実である。一方、ポーランドやハンガリーのように、イスラム教徒のコミュニティーがごく小さな国も、敵意が最も激しい国々のなかに含まれている。
中道左派と中道右派の政治家はかつて、イスラム教徒の攻撃による死亡者数は、欧州の道路で不運な日に起きた交通事故の死者数よりも少ないと言って、有権者を安心させようとした。だがそのように安心させることは逆効果である。人々が恐れるのは、ありがちな言い回しではなく、しばしば彼らを分断させ、イスラム圏に西側が軍事介入することを挙げて暴力を正当化する急進的な人物のいるコミュニティーである。
より喫緊の問題は、主要イスラム圏からの入国と移民を制限する法律を支持する人たちが、ナショナリスト的な政党を勝利に導くかどうかだ。
オランダでは総選挙が３月半ばに予定されているが、イスラム教徒の本国送還を訴えるヘルト・ウィルダース党首率いる極右政党「自由党」は、最新の各世論調査では、僅差だが依然として首位に立っている。ウィルダース党首は、嫌いなのはイスラム教徒ではなく、彼らの宗教だとし、「イスラムというタブーをはっきりさせなかった」として主流の政治家を非難した。
デンマークでは昨年９月、極右の新党「デンマーク人の党」が港町ハザスレウで「反移民」スプレーを配布した。
こうした欧州の新しい極右政党を「ポピュリスト」と表現することは、彼らを非主流と分類することであり、リベラル派からすれば、大衆に受けるということは、より強硬な姿勢を示すことだと認めざるを得ない。
しかし、それは正しい。少なくとも彼らの政策においてはそうだと言える。ファシズムの暗い闇は米国にも、欧州にも訪れておらず、今後も訪れそうにない。だが、どちらも移民に対する懸念と拒絶に取りつかれている。２０１７年の欧州では、オランダ、フランス、ドイツの選挙で、いかにその闇が深いか明らかとなるだろう。
以上、ロイター記事
世界があまりにも左翼になってしまい、正常な中間派も右翼扱いされる世界になっていると思う。難民、移民問題は中東を混乱に貶めた米欧の介入が原因であり、その結果、因果応報でヨーロッパに移民が入って混乱状態になり、移民反対というと極右だと騒いでいる。
もし、日本に移民がドーンと入ってきたら、ストップをかけるだろう。それが正常な神経です。
原因を取り除いて難民を祖国に帰す政策を考えないといけません。
シリアであれば、アサド政権を復活させ、安定した国家づくりを手伝い、ＩＳなどのテロ組織を壊滅させることです。
中東を壊した米欧が建て直しをしないと、ただ難民受け入れ反対するだけでは治まりません。
それとあまりにも左翼化した世界を正常に戻すことが大事です。
元ウクライナ大使の馬淵さんによるとグローバル化も共産主義思想だそうです。アメリカにおいてもネオコンはトロッキストであり左翼です。
行き過ぎた戦後秩序も崩壊する時代になったようです。戦後、刷り込まれた東京裁判史観も砕け始めました。
この戦後史観、つまり嘘の歴史を正すことをすれば、日本も真の独立国家になります。いつまでも日本を悪者にはさせない！
トランプ政権誕生が世界が大きく変わることを意味していると思います。
