[マラケシュ/フランクフルト 16日 ロイター] - 次期米大統領に選出されたドナルド・トランプ氏は、エネルギー政策に石炭や石油など化石燃料への回帰を掲げているが、投資家やアナリストは今後も再生可能エネルギーセクターの成長が続くと予想している。コストの低下や石炭利用の減少が続くとの見方が背景。
トランプ氏は、米国の石炭・石油・シェール業界を支援する方針を表明。地球温暖化対策の新枠組み「パリ協定」からの早期撤退を模索する意向も示している。
これを受けて米国では石炭をはじめとする化石燃料関連会社の株価が上昇、再生エネルギー株は値下がりしている。
以上、ロイター記事
私も温暖化には嘘があると思っています。
CO2を悪者にするシナリオはウソです。
でも中国、アメリカがバリ協定に批准して石炭の使用を少なくすることには賛成です。
それは、CO2発生を抑えるというより、PM2.5発生をなくすことには大賛成だからです。
日本の石炭発電においては、PM2.5は発生しません。最先端コンバインド方式の石炭発電だからです。
CO2は大気中に何%あるの?という質問にちゃんと答えられる人は殆どいません。
たった0.04%と聞くとびっくりします。
温暖化の原因は、海水温が高いことです。
その原因は、太陽の活動が低下しており、太陽によるバリア機能が低下しているため、宇宙線が直接地球に降りそそぐため、素粒子が地震、火山活動のトリガになって海底火山の活動が活発になり、海水温が上昇していると思われます。また、原発の排水も海水温を上昇させており、温暖化の原因を作っています。
従って、日本においても新たな発電所は石炭によるものです。電力会社はよく分かっているのです。
アメリカも同様な方向でトランプが政策を進めると思いますが、地球環境への影響は大したことはありません。
御心配なく・・・
ただ、中国の石炭発電はPM2.5を発生させているので日本にとって大変迷惑です。
だから、中国はパリ協定を守るべきです。