巨大地震の明らかな先駆け

　　　　　　　　　　　　

東日本大震災から間もなく４年。未曾有の大災害の記憶を呼び覚ます揺れが日本列島を襲った。６日午前、徳島県牟岐町（むぎちょう）で震度５強を観測。気になるのはこの地震が、南海トラフ巨大地震の発生が懸念されるエリアで起こったことだ。

気象庁は「関連は不明」としているが、専門家は「巨大地震の明らかな先駆け」と指摘。東日本でも大地震の発生リスクが高まっているといい、警戒感が広がっている。

　列島に緊急地震速報の不気味な音が響き渡った。６日午前１０時２５分ごろ、四国東南部で地震が発生。気象庁によると、震源地は徳島県南部で、震源の深さは約１０キロ。地震の規模はマグニチュード（Ｍ）５・０と推定される。徳島県牟岐町で震度５強、海陽町で５弱を観測したほか、三重県から山口県まで広い範囲が揺れた。

　人的被害がなかったのは不幸中の幸いだが、震源がＭ９級とも目される南海トラフ巨大地震の震源域と重なる点が何とも不気味だ。

　内閣府による被害想定では、東海沖から九州沖までの太平洋海底に延びるくぼみ（トラフ）付近で起きるとされ、最悪３３万２０００人の犠牲者が出ると予想されている。

　夕刊フジで「警戒せよ！　生死を分ける地震の基礎知識」（木曜）を連載する武蔵野学院大学の島村英紀・特任教授は、「気象庁は『関係がない』と明言していない。明らかになっているだけで、これまで南海トラフ巨大地震は１３回起きたことが確認されている。いずれも、西日本で今回の地震のような直下型地震が何度か起きた後に発生している。この経緯からみても、今回の地震は巨大地震の明らかな先駆けだろう」と指摘する。

　兆候はまだある。

　２０１３年４月、四国に近い兵庫県淡路島付近でＭ６・３、最大震度６弱を観測した大陸プレート内での直下型地震が起きた。００年１０月には、同じ西日本の鳥取県西部を震源とするＭ７・３、最大震度６強の直下型地震が発生した。

　「この２つの直下型地震だけでなく、見方によっては、多くの犠牲者を出した１９９５年の阪神・淡路大震災（Ｍ７・３）も次にくる巨大地震の先駆けとも捉えられる。１１年３月の東日本大震災（Ｍ９・０）から、日本の地下は劇的に動いた。４年たって地下のひずみが震災前の状態に戻り、東日本でも大地震の発生リスクが高まっているという研究も出ている。日本列島全体が不安定な状態にあるのは間違いない」（島村氏）

　油断は禁物だ

市内電車に乗りました☆

 今までに、いろんな都市の電車に乗りましたが・・・一番風情がある電車が多いですね。

電車の画像がぁぁ無いって・・どいうことぉ

 

で・・・線路見ればぁ～芝生が植えてあります。

へぇぇ～凄いね

 花畑から歩いて3分ほどの所に加藤清正の像がぁ～

手前は桜の木、春は綺麗でしょうね

 熊本城

壮大なスケールで他のお城を圧倒してますね

 手前の堀に沿って道を散歩しながら・・お腹が空いたしぃランチに行きますか??

なにしろ、いろんな食材食べ尽しの旅だからねぇ

事前に予約してあったお店に・・・花畑駅から歩いて5分のお店です。

続く

 

トップはサントリー☆

酒類大手３社は１２日、２０１４年１２月期連結決算を発表した。

　キリンホールディングスが主力のビール事業の不振などで減収減益。サッポロホールディングスが酒税を巡り１１６億円を追加で納税したため大幅な減益だった。

　一方、１６日に決算発表するサントリーホールディングスの連結売上高は２・４兆円規模となる見通しで、通期でも業界トップがサントリーに代わる見通しだ。

　キリンは、売上高が前期比２・６％減の２兆１９５７億円、税引き後利益が同６２・２％減の３２３億円だった。昨年の消費税増税後の新商品投入が出遅れ、販売低迷が続いた。ビール類のシェアも大手では唯一落とした。

　サッポロは、第３のビールだった「極ゼロ」が「異なる酒税区分の可能性がある」として不足分の酒税を納付したため、増収だったが税引き後利益は９６・４％減の３億円だった。アサヒグループホールディングスは増収増益だった。

 

素敵な手作りバック☆

 友人O家の奥様からのプレゼント品です

上のが奥様で下のが私の・・・

好きな色って何って聞かれたので・・・

最初はグレーかな?なんて言ってたら、色が良いのが無いからと別の色指定がありました。

良く考えてみればブルー系の服が多いのに気が付きまして～

この柄にしてもらえました

あれこれと組み合わせを考えるのが楽しいって言う方なので・・・素敵な作品に仕上がってますね

奥様は自分の手持ちの布を探して～あれこれと注文しておりました。

そしたら・・・金具屋さんが一時閉鎖だって

次の作品は何時になるのか

楽しみに待ってますよぉお

日本経済全体にとってはプラス

銅、ニッケルといった商品市況の価格が安値圏で乱高下している。米国の量的緩和終了や原油安に引っ張られる形で投資家のリスク回避姿勢が根強いことに加え、供給過剰懸念が拭えないことが大きい。ただ、自動車、電機などの企業にとっては調達コスト削減にもつながることから、日本経済全体にとってはプラスとの見方が出ている。

　原油価格と連動するといわれる銅相場。乱高下する原油価格に合わせる形で、国際指標となるロンドン金属取引所（ＬＭＥ）の銅価格は、１月２９日に１トン＝５４００ドル台を割り込み、約５年半ぶりの安値をつけた。今月１１日の終値は前日比５ドル高の５６００ドルと徐々に戻っているが、１月２日に６２５５ドルだったことを踏まえると依然、低水準で推移しているといえる。

　ニッケルも２月に入り一時、１月の１トン＝１万４千ドル台を脱したものの、上値が重い展開が続いている。

　もともと、価格変動が大きいといわれる商品市場には、ヘッジファンドなどの投機資金が入りやすい。ただ、米量的緩和終了や欧州経済不安などでリスクを避けようとする動きが強まったことで、「投機資金が国債などの安全資産にシフトしている」（三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの芥田知至主任研究員）。

　加えて、銅は自動車、電機などの電子部品や電線といったインフラ向けにも需要があるなど幅広く使われるため、「景気の動きを反映しやすい」（楽天証券経済研究所の吉田哲コモディティアナリスト）。世界経済の成長率見通しを世界銀行が引き下げたことで、世界最大の工業用金属消費国である中国の需要が鈍化するとの観測が価格上昇に歯止めをかけている。

　こうした商品市況の動きは、日本企業にとっても影響は大きい。

　東芝や日立製作所は銅価格の下落について「部品購入など調達コスト軽減につながる」と歓迎する。このほか、１台当たり２０～３０キロの銅を使うといわれる自動車も、部品調達コストの低減が図れる恩恵がある。

　金属メーカーや資源ビジネスを展開する総合商社にとっては、利益が減少することとなる。住友金属鉱山は、円安効果で全体の利益は確保できる一方、ニッケル価格が１０～１２月に下落した影響で単価が落ち込んでいる。銅価格の下落で権益を保有する銅鉱山からの収益も縮小しているという。（大島直之）

１３３円台に・・・

　　　　　　　　　　　　　　　

経済産業省資源エネルギー庁が１２日発表した９日時点のレギュラーガソリン１リットル当たりの全国平均小売価格は、前週（２日）と比べ８０銭安い１３３円５０銭。２９週連続の値下がりで、過去最長記録を更新した。１３３円台となるのは約４年２カ月ぶり。

　前週まで８週連続で全４７都道府県で一斉に値下がりしていたが、高知と山口は横ばいとなった。

　世界経済の減速懸念や米国のシェールオイルの生産増などを背景に昨年秋から急落した原油価格は、底打ちの気配が出始めている。元売り各社が卸価格を引き上げるようになったため、調査を行う石油情報センターは「来週は値上がりに転じる可能性がある」とみている。

　都道府県別の値下がり幅は石川の２円が最大で、大阪の１円９０銭、鳥取の１円８０銭、滋賀の１円７０銭が続いた。