こんにちは。今月３日に、勇ましいニュースが飛び込んできました。なんと函館市が、国を相手に大間原発の差し止めを求める提訴を起したのです。提訴の理由は、やはり事故時の影響です。函館市は、海を挟んで離れているように見えますが、30Km圏内であり、死の灰が降ってくる充分な環境にあります。
北海道・函館市議会、青森・大間原発建設差し止めへの提訴に合意(14/03/26)
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青森県大間町に建設中の大間原子力発電所を巡り、北海道函館市は３日、安全性に問題があるとして、国や電源開発（Ｊパワー）に原子炉設置許可取り消しや建設中止を求める訴訟を東京地裁に起こした。自治体が原告となり、国に原発差し止めを求める訴訟を起こすのは初めて。
大間原発の建設中止などを求め提訴し、記者会見する北海道函館市の工藤市長（３日、東京・霞が関）＝共同訴状で市側は、原発事故では、人間だけでなく法人や地方自治体も被害を受けると指摘。函館市は津軽海峡を挟み最短約23キロに位置。東京電力福島第１原発事故後に原子力防災計画の策定が義務付けられた原発30キロ圏内に当たり、原告適格性があると主張した。
そのうえで、大間原発は(1)周辺海域に複数の巨大な海底活断層がある可能性が高い(2)テロ対策が不十分――などの危険性を指摘。「設置許可申請時に用いられた安全設計審査指針や、原子力規制委員会が策定した新しい規制基準では安全性は確保できない」とした。
大間原発で事故が発生した場合、原発からの遮蔽物がなく避難経路も乏しい函館市は「壊滅的な被害に遭い廃虚と化す」とし、「国はＪパワーに対し、函館市が同意するまで建設停止を命じなければならない」などと訴えた。
大間原発は、全炉心にウラン・プルトニウム混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を使える世界初の原発として、2008年に建設が始まった。当初は今年11月に稼働する計画だったが、東日本大震災と福島第１原発事故の影響で工事が中断した。
原子力規制庁の話 訴状の内容を把握していないため、コメントは差し控えたい。
Ｊパワーの話 函館市に適宜、情報提供や説明をしてきた中で訴訟を提起されるのは誠に残念。裁判を通じて計画の意義や安全対策、当社の考えを主張していきたい。
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日本経済新聞社 4月3日号から引用
パチパチパチ！函館市長に拍手を贈りましょう！
福島原発事故を経験した日本人として、当たり前のことを訴えているにすぎません。これは、他の原発近隣の地方自治体も提訴に踏み切ることが必要でしょう。影響のでる周辺住民の意見を無視して、原発のお膝元である交付金のでる自治体の意見だけで勝手に進めていくには、ムリがあります。
どこまでも庶民無視の構造は、いつか破綻していくと思います。今の政府と同じですね。そもそも、原発を日本に持ってきたのは、米国とそれにコントロールされている政治家（スパイ）やそれに群がる原発村の利権構造が根っこになっています。安全神話のはじまりですね。
作家の鬼塚さんから、日本の原発開発の歴史に耳を傾けてください。
★日本の真相8 中曽根、正力工作員の原発
★日本の真相9 原発・使い捨て人形からの反乱
「安全よりも、目先のカネが大事！」ということですね。大事故を起しながら、今だに原発を延命させようとしている政府は、まさにコンプラドールの集団ですか？
話の中にコンプラドールというキーワードがでてきます。日本では知られないようにしているため、このワードは普及していませんが、意味としては、「外人の操り人形」ということですね。つまりは、外国の利益になるように動く「売国奴」＝スパイということです。日本人の顔をしていながら、心、精神は外人であるため、日本人を騙すにはちょうどいいわけです。
まさしくユダ金の手口ですね。日本は、重要なポジションにコンプラドールを配置することで、見えないようにコントロールすることが続いています。現在、やっている施策をみてみると、「市民が喜ばない施策」ばかりで、政治家の心根がみえます。
そう、昔からそうでした。
★日本の真相6 操り人形がリーダーをする日本
さて、この各国にコンプラドールを配置して、世界を支配しようとしている構造は、どの国でも実行されているのでしょうか？当然、そういうことになります。紛争地帯である、ウクライナをみてみましょう。
大統領選挙が近く、映画「スター・ウォーズ」の悪役「ダース・ベイダー」を名乗り、ウクライナの大統領選に立候補をしていた男性が話題となりましたが、次の大統領は、間違いなくコンプラドールとなります。なぜならば、今回のクーデターの目的は、ウクライナの富の略奪にあるからです。
すでにNYの連銀は、金33トンを略奪していることがわかりましたので、今度は、ウクライナでの合法的なビジネスにより、略奪していくことになります。次のブログを参考にしてください。IMFの仕組まれた融資により、ウクライナ庶民は、ボロボロになっていくことが予想できます。（まあ日本も似たようなものだけど）
転載始め
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IMF融資でウクライナ経済はさらに悪化しそうだが、製造業が崩壊した日本の円安誘導も同じ方向へ
ウクライナに出現した暫定政権は「西側」の支配層が作り上げたのであり、国民に選ばれたわけではない。それにもかかわらず、国の仕組みを根本的に変えて「国境なき巨大資本」がカネ儲けしやすくしようとしている。選挙で成立したビクトル・ヤヌコビッチ政権を暴力で倒したのはネオ・ナチだが、略奪の主役はIMFになる。
IMFの政策を実行した国の経済は破綻してきた。彼らの仕事は略奪の手助けであり、当然の結果。これは多くの人びと、例えば研究者で活動家でもあるスーザン・ジョージ、あるいはアメリカの財務次官補を務めたことのあるエコノミストのポール・グレイグ・ロバーツが指摘している事実だ。
ギリシャにしろ、ウクライナにしろ、IMFは融資の条件として緊縮政策を強制する。戦前、日本に対してもウォール街は同じ政策を強要、庶民の生活は悲惨なことになった。ウクライナでは今後、庶民の生活水準が低下、国の資産は内外の巨大資本に盗まれることになる。ボリス・エリツィン時代のロシアでもそうしたことが起こっている。
オリガルヒなる人びとが出現するのは、国の資産が盗まれているからで、そうした資産は欧米の金融機関へと流れていく。ラテン・アメリカなどを支配するためにアメリカの巨大資本は軍事独裁体制を築いてきたが、そうした体制の支配層は欧米の金融機関やIMFからの融資を自分たちの懐へ入れる。つまり、資金は欧米の金融機関へ還流、借金だけが残る。さらに、為替相場で自国通貨が安くなれば輸入品の値段が上昇、輸出が増えなければ経済は破綻し、巨大資本の食い物になって借金はさらに膨らむ。
日本の場合、政府自身が自国通貨を安く誘導している。これで輸出が増えると宣伝していたが、1990年代前半から日本では製造業を支えてきた中小企業をアメリカの圧力（ケイレツ批判）で潰す政策を進めてきた。そのため、成り立たないシナリオだ。輸出できる製品を作る能力は低下、輸出額は増えない。実際、そうなっている。
こうしたことは政府もわかっていたはずで、円安誘導は経済を破綻させることが目的だったのではないかと疑わざるをえない。経済の回復を願っているなら、この時期に消費税の税率を引き上げないだろう。日本をアメリカの巨大資本に提供することで自分たちは多額の報酬を手にし、庶民は地獄へ突き落とされる。そうした仕組みに各国政府が抵抗できないようにするのがTPP。
かつて、チリでは新自由主義を導入するために軍事クーデターを実行、その政策に反対しそうな人びとは拉致、監禁、拷問、そして虐殺された。現在、「西側」では巨大資本による略奪に反抗する人びとを探し出すために監視システムを強化、処罰する法律も整備しつつある。要するにファシズム化の推進。こうした仕組みを受け入れない国は軍事力で潰そうとしている。NATOの拡大もそうした目的の下で行われ、日本でも集団的自衛権が主張されている。
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転載おわり 櫻井ジャーナル ４月3日号からの転載
さて、いかがですか？
日本が変わることができない原因、それは政治と官僚機構にあります。政治を構成しているメンバーが、日本人の顔をしたコンプラドールであるならば、さらに施策を実行する官僚の責任者もコンプラドールならば？いつまでたっても日本を変えることはできません。やはり、変えるには、一人ひとりが真実に気づき、声をあげていくしかないでしょう。今回の函館市長のように、官僚機構の中にいても、まだ大和魂のある人々が日本の各地にいると思います。
庶民の声に反対した政治家は、いずれ潰されていく運命にあります。それは、歴史が証明しています。
日本は、まだ民主国家としての市民の権利が、ギリギリ残されているので、変えることができる可能性があります。（変えさせまいとしているのがご存知TPP ）
地方の自治体は、いつ声をあげていくのでしょうか？
このまま米国と一緒に、奈落の底に突き落されるまで、経済植民地を続けていきますか？
それでは、また。
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お ま け
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この際、『原発をゼロにしよう』キャンペーンソングに使えますね！
モーニング娘。14の新曲です。
モーニング娘。'14 (Morning Musume。'14)『Password is 0』(Dance Ver.)
この世は What goes around comes aroud だね！
そう、放射性廃棄物は、必ず人類にブーメランのように跳ね返ってくる日が。
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北海道・函館市議会、青森・大間原発建設差し止めへの提訴に合意(14/03/26)
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青森県大間町に建設中の大間原子力発電所を巡り、北海道函館市は３日、安全性に問題があるとして、国や電源開発（Ｊパワー）に原子炉設置許可取り消しや建設中止を求める訴訟を東京地裁に起こした。自治体が原告となり、国に原発差し止めを求める訴訟を起こすのは初めて。
大間原発の建設中止などを求め提訴し、記者会見する北海道函館市の工藤市長（３日、東京・霞が関）＝共同訴状で市側は、原発事故では、人間だけでなく法人や地方自治体も被害を受けると指摘。函館市は津軽海峡を挟み最短約23キロに位置。東京電力福島第１原発事故後に原子力防災計画の策定が義務付けられた原発30キロ圏内に当たり、原告適格性があると主張した。
そのうえで、大間原発は(1)周辺海域に複数の巨大な海底活断層がある可能性が高い(2)テロ対策が不十分――などの危険性を指摘。「設置許可申請時に用いられた安全設計審査指針や、原子力規制委員会が策定した新しい規制基準では安全性は確保できない」とした。
大間原発で事故が発生した場合、原発からの遮蔽物がなく避難経路も乏しい函館市は「壊滅的な被害に遭い廃虚と化す」とし、「国はＪパワーに対し、函館市が同意するまで建設停止を命じなければならない」などと訴えた。
大間原発は、全炉心にウラン・プルトニウム混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を使える世界初の原発として、2008年に建設が始まった。当初は今年11月に稼働する計画だったが、東日本大震災と福島第１原発事故の影響で工事が中断した。
原子力規制庁の話 訴状の内容を把握していないため、コメントは差し控えたい。
Ｊパワーの話 函館市に適宜、情報提供や説明をしてきた中で訴訟を提起されるのは誠に残念。裁判を通じて計画の意義や安全対策、当社の考えを主張していきたい。
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日本経済新聞社 4月3日号から引用
パチパチパチ！函館市長に拍手を贈りましょう！
福島原発事故を経験した日本人として、当たり前のことを訴えているにすぎません。これは、他の原発近隣の地方自治体も提訴に踏み切ることが必要でしょう。影響のでる周辺住民の意見を無視して、原発のお膝元である交付金のでる自治体の意見だけで勝手に進めていくには、ムリがあります。
どこまでも庶民無視の構造は、いつか破綻していくと思います。今の政府と同じですね。そもそも、原発を日本に持ってきたのは、米国とそれにコントロールされている政治家（スパイ）やそれに群がる原発村の利権構造が根っこになっています。安全神話のはじまりですね。
作家の鬼塚さんから、日本の原発開発の歴史に耳を傾けてください。
★日本の真相8 中曽根、正力工作員の原発
★日本の真相9 原発・使い捨て人形からの反乱
「安全よりも、目先のカネが大事！」ということですね。大事故を起しながら、今だに原発を延命させようとしている政府は、まさにコンプラドールの集団ですか？
話の中にコンプラドールというキーワードがでてきます。日本では知られないようにしているため、このワードは普及していませんが、意味としては、「外人の操り人形」ということですね。つまりは、外国の利益になるように動く「売国奴」＝スパイということです。日本人の顔をしていながら、心、精神は外人であるため、日本人を騙すにはちょうどいいわけです。
まさしくユダ金の手口ですね。日本は、重要なポジションにコンプラドールを配置することで、見えないようにコントロールすることが続いています。現在、やっている施策をみてみると、「市民が喜ばない施策」ばかりで、政治家の心根がみえます。
そう、昔からそうでした。
★日本の真相6 操り人形がリーダーをする日本
さて、この各国にコンプラドールを配置して、世界を支配しようとしている構造は、どの国でも実行されているのでしょうか？当然、そういうことになります。紛争地帯である、ウクライナをみてみましょう。
大統領選挙が近く、映画「スター・ウォーズ」の悪役「ダース・ベイダー」を名乗り、ウクライナの大統領選に立候補をしていた男性が話題となりましたが、次の大統領は、間違いなくコンプラドールとなります。なぜならば、今回のクーデターの目的は、ウクライナの富の略奪にあるからです。
すでにNYの連銀は、金33トンを略奪していることがわかりましたので、今度は、ウクライナでの合法的なビジネスにより、略奪していくことになります。次のブログを参考にしてください。IMFの仕組まれた融資により、ウクライナ庶民は、ボロボロになっていくことが予想できます。（まあ日本も似たようなものだけど）
転載始め
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IMF融資でウクライナ経済はさらに悪化しそうだが、製造業が崩壊した日本の円安誘導も同じ方向へ
ウクライナに出現した暫定政権は「西側」の支配層が作り上げたのであり、国民に選ばれたわけではない。それにもかかわらず、国の仕組みを根本的に変えて「国境なき巨大資本」がカネ儲けしやすくしようとしている。選挙で成立したビクトル・ヤヌコビッチ政権を暴力で倒したのはネオ・ナチだが、略奪の主役はIMFになる。
IMFの政策を実行した国の経済は破綻してきた。彼らの仕事は略奪の手助けであり、当然の結果。これは多くの人びと、例えば研究者で活動家でもあるスーザン・ジョージ、あるいはアメリカの財務次官補を務めたことのあるエコノミストのポール・グレイグ・ロバーツが指摘している事実だ。
ギリシャにしろ、ウクライナにしろ、IMFは融資の条件として緊縮政策を強制する。戦前、日本に対してもウォール街は同じ政策を強要、庶民の生活は悲惨なことになった。ウクライナでは今後、庶民の生活水準が低下、国の資産は内外の巨大資本に盗まれることになる。ボリス・エリツィン時代のロシアでもそうしたことが起こっている。
オリガルヒなる人びとが出現するのは、国の資産が盗まれているからで、そうした資産は欧米の金融機関へと流れていく。ラテン・アメリカなどを支配するためにアメリカの巨大資本は軍事独裁体制を築いてきたが、そうした体制の支配層は欧米の金融機関やIMFからの融資を自分たちの懐へ入れる。つまり、資金は欧米の金融機関へ還流、借金だけが残る。さらに、為替相場で自国通貨が安くなれば輸入品の値段が上昇、輸出が増えなければ経済は破綻し、巨大資本の食い物になって借金はさらに膨らむ。
日本の場合、政府自身が自国通貨を安く誘導している。これで輸出が増えると宣伝していたが、1990年代前半から日本では製造業を支えてきた中小企業をアメリカの圧力（ケイレツ批判）で潰す政策を進めてきた。そのため、成り立たないシナリオだ。輸出できる製品を作る能力は低下、輸出額は増えない。実際、そうなっている。
こうしたことは政府もわかっていたはずで、円安誘導は経済を破綻させることが目的だったのではないかと疑わざるをえない。経済の回復を願っているなら、この時期に消費税の税率を引き上げないだろう。日本をアメリカの巨大資本に提供することで自分たちは多額の報酬を手にし、庶民は地獄へ突き落とされる。そうした仕組みに各国政府が抵抗できないようにするのがTPP。
かつて、チリでは新自由主義を導入するために軍事クーデターを実行、その政策に反対しそうな人びとは拉致、監禁、拷問、そして虐殺された。現在、「西側」では巨大資本による略奪に反抗する人びとを探し出すために監視システムを強化、処罰する法律も整備しつつある。要するにファシズム化の推進。こうした仕組みを受け入れない国は軍事力で潰そうとしている。NATOの拡大もそうした目的の下で行われ、日本でも集団的自衛権が主張されている。
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転載おわり 櫻井ジャーナル ４月3日号からの転載
さて、いかがですか？
日本が変わることができない原因、それは政治と官僚機構にあります。政治を構成しているメンバーが、日本人の顔をしたコンプラドールであるならば、さらに施策を実行する官僚の責任者もコンプラドールならば？いつまでたっても日本を変えることはできません。やはり、変えるには、一人ひとりが真実に気づき、声をあげていくしかないでしょう。今回の函館市長のように、官僚機構の中にいても、まだ大和魂のある人々が日本の各地にいると思います。
庶民の声に反対した政治家は、いずれ潰されていく運命にあります。それは、歴史が証明しています。
日本は、まだ民主国家としての市民の権利が、ギリギリ残されているので、変えることができる可能性があります。（変えさせまいとしているのがご存知TPP ）
地方の自治体は、いつ声をあげていくのでしょうか？
このまま米国と一緒に、奈落の底に突き落されるまで、経済植民地を続けていきますか？
それでは、また。
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お ま け
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この際、『原発をゼロにしよう』キャンペーンソングに使えますね！
モーニング娘。14の新曲です。
モーニング娘。'14 (Morning Musume。'14)『Password is 0』(Dance Ver.)
この世は What goes around comes aroud だね！
そう、放射性廃棄物は、必ず人類にブーメランのように跳ね返ってくる日が。
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