近頃の教育とかいろいろブツブツ

近頃の教育としましたが、数十年前より状況がおかしいと思います。
他のこともブツブツと愚痴ると思います。
隔日です。

熱中症多発の季節になってきましたね。

2009年05月11日 | Weblog
 5月10日は暖かい高気圧に覆われて、日本各地で気温が上昇して今年の最高気温になり、「真夏日」になったところが多数でましたね。「真夏日」とは、最高気温が30℃を越える日だということです。
 熱中症自体は年中、発症の可能性のある症状ですね。体温上昇に対して、汗などによる放熱が間に合わなくなって、限度を超えて体温が上昇して脱水症状等の危険な状態になる可能性があり、実際、死亡例も時々でています。
 ニュースによると、佐賀市内の県立高校で「部員34人が午前中から屋外で練習。午後3時40分ごろ、ランニング中の3年生1人が倒れ、救急車を呼んだという。その後にグラウンドから引きあげた3人も気分が悪いと申し出て、救急車で病院に運ばれた。」ということですが、練習時間が急に暑くなったのに「長い」と感じますが・・・。でも、昔と違って、水分補給はなされていたのではと思います。水分補給をさせていないなら、起こって当然ですからね。
 怖いのは、水分補給を十分にさせていて、熱中症の症状が現れたのかということです。これは、体温調節能力の低下を意味している可能性が高いからです。体温調節能力のうち、体温上昇に対しては「発汗」しかないといっても過言ではないでしょう。その「汗をかく」という能力が衰えてきている可能性が高いからです。
 汗腺は「訓練」によって、汗を分泌できるようになるのです。その訓練の最初は乳児期とか。その後、毎年、汗を適度にかき続ける必要があるとか。乳児期に汗腺をすべて開通できない場合は、働いていない汗腺が多数あるとか。そうすると、体温上昇のとき、汗が十分に分泌されないことになります。体温が低下しにくくなるということです。
 汗腺も人間の持つ器官のひとつです。人間の器官は使うことによって、その能力が維持されたり、向上したりしますが、ある年齢を過ぎると十分に能力が発揮できなくなる器官もあるのです。その一つが「汗腺」です。

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刑事事件の証拠の長期保管を

2009年05月09日 | Weblog
 5月8日に1990年に起きた足利事件の再審請求で、DNAの再鑑定の結果がでたとか。結果は「DNA不一致」と。殺害された女児の衣服についていた体液のDNAとこの事件での受刑者のDNAとが一致しないというのです。
 当時すでにDNA鑑定が行われていましたが、現在に比べると技術的には未熟であるということででしょうね。
 再審請求を受けて、一審の地方裁判所は認めなかったのですが、即時抗告審の東京高等裁判所が昨年12月にDNAの再鑑定を行ったということです。それも、弁護側推薦の鑑定人だけではなく、検察側推薦の鑑定人と両方で再鑑定した結果、どちらも「DNA不一致」となったということです。
 この事件はDNA鑑定が一番の証拠として判断されていたようですから、判断の基礎が崩れることになりますね。再審開始になる公算が非常に高いと思います。
 今回は証拠として、体液が適正に保管されていたということですね。非常によいことだと考えます。人間のすることですから、「絶対に間違わない」などあり得ませんからね。どうして、もっと早く再鑑定をしなかったのでしょうか。そこが非常に重大な問題ですね。これで、他の証拠等を考慮した結果、無罪となると「真犯人」が他にいると言うことになるのです。そして、放置のツケとして「時効」が成立してしまっているのです。
 冤罪を引き起こし、真犯人を取り逃がしてしまったことに至った検証が必要でしょうね。このようなことを防ぐには、ひょっとして「人員増」が必要なのかもしれませんし、マスコミの報道姿勢も問題かもしれないですね。地道な捜査がじっくりとできないということかな。冤罪を救済し、真犯人逮捕に結びつけるために証拠の適切な保管ができる施設と人員を増やしてほしいですね。それと、時効制度の見直し(基本的には撤廃や期間延長)も必要でしょう。

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発熱患者への診察拒否が起こる。舛添厚労相は「医師法違反」と

2009年05月07日 | Weblog
 5月6日に報道されたことに発熱などの症状がある患者に対して診療を拒否した医療機関があり、東京都の発熱相談センターに寄せられた事例が2~5日で92件に上るというのです。これ、東京都だけですから、全国では相当数になるのでは。
 エイズの時には感染者に対する診療拒否がありましたが、今回は海外旅行をしていない発熱の症状があるというだけでの診察拒否です。拒否した医療機関の医師は大学でどのような教育を受けてきたのでしょうか。2つの意味で大きな問題があると思います。
 一つは「情報収集」つまり「新しい医学情報」などを積極的にしっかりと理解しようとしていない姿勢ですね。今回の豚インフルエンザはエボラ出血熱などから比べたら、対処しやすいです。適切に治療すれば、普通のインフルエンザと同程度のようですね。拒否した医療機関の医師は普通のインフルエンザの患者も拒否しているのでしょうか。免疫ができていない分、悪化しやすいとしても鳥インフルエンザに比べれば、弱毒性だそうです。
 それと「医師の勤め」ですね。これが日本ではおかしくなってきたのでは。飛び石連休になると間の平日もお休みする開業医もいるみたいなのです。一部の病院勤務医に負担がかかることになってきているのです。負担を少しでも減らすために、救急や夜間・休日診察をしている医師の報酬を引き上げてほしいですね。財源は「救急や夜間・休日診察をしていない医師」の分から回せば、増やさずにできるのでは。患者にとっては、適切な負担で治療して貰えるのなら、病院でも開業医でもどちらでもよいのですは、現実は病院が崩壊したら困ります。それは、重症患者とか病院でしか治療できない分野の患者とかですね。
 今回の診察拒否がどの医療機関で起こったのかは報道されていませんが、調べてみる価値はあると思います。

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「こどもの日」にちなんで「4月生まれが有利?」

2009年05月05日 | Weblog
 5月2日の日本経済新聞「プラス1」で「4月生まれが有利?」という意味の記事がありました。以前にもサッカーでしたか、社会面で取り上げられていたことがあります。
 今回もあるスポーツの正選手などのなっている人の誕生月を調べたら、4~6月が一番多かったようです。学業についても調べたら、そのような傾向がとか。
 今の日本の人材評価の状況を考えれば、不思議なこともなく「当たり前」の現象だと思います。どうしてかというと、「生育状態を考慮した絶対評価」ではなく、「同一学齢年齢内の単純相対評価」であるからです。
 当然、4~6月生まれは、1~3月生まれより「生育期間が長い」ですね。小学校低学年においてこの差は大きいものと考えられます。そのあたりを考慮できる親などに育てられた場合は問題が発生しにくいですが、そうでない場合、「レッテル」を張られることにより「後回し」される傾向が強いのが日本ですね。最初の差がこのような差別によって助長されて育ってことになるからではと思います。
 月別の出生数には大きな違いはないのですから、育てられ方というか、無知による差別的な相対評価のなせる技でしょうね。

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報道での統計の取り扱い方についての疑問

2009年05月03日 | Weblog
 5月2日に各報道機関でアメリカの新車販売の4月分について報道されていました。テレビでは前年同月比のみ大々的に取り上げられて34.4%減というものばかりでした。
 日本経済新聞の夕刊一面においても扱いは同様だったのですが、違いは2年ほど前からの各月の年率換算のグラフが添えられていたことです。
 今の時期の前年は原油高騰でアメリカ車の販売の落ち込みが目立ち始めていたようですが、まだ、金融危機の様相は示していないですね。住宅ローンや自動車ローンの利用が楽だった時期です。
 今は、ローンの審査が厳しくてローンによる購入は停滞しがちであり、金融危機のあおりの失業増ですね。それでも、2009年2月に比べると少し増加しており、前月分とみると若干減程度です。
 グラフからは自動車販売においては底にきており、これ以上の落ち込みはあまりないようにも感じます。でも、前年同月比のみ強調されると落ち込みが続いている感じになっていまいます。
 テレビのニュースも新聞と同じようにグラフも出して、ここ2年間ほどの推移を提示するべきであると考えます。
 ここ半年ほどの減産が大きかったのは在庫調整のための部分も含むことが推移のグラフからも読み取れると思います。確かに景気は悪くなっていますが、各国の対策によって欧米やアジアでは底になってきているのではと思います。日本は?ですけどね。

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クライスラーの破産法申請で思うこと

2009年05月01日 | Weblog
 4月30日(アメリカ現地時間)にアメリカ自動車大手のクライスラーが破産法11条の適応を申請したという報道がありましたね。
 GMとクライスラーが今回の金融危機大きなダメージを受けて、経営が危機状態に落ち込んだわけですね。その前の原油価格高騰でのガソリン価格上昇でよっても痛手を受けていたうえにさらにという感じでしょうか。
 感じるのは、経営者・UAW・株主・債権者の多くが環境の変化に順応しようとしていなかったと言うことが大きいと思います。そして、企業規模が大きいから政府が「倒産」させずに救済するとも思っていたのかな。ここ数ヶ月の交渉で相当数の関係者が漸く事態の深刻さに気がついたみたいです。一部の金の亡者との交渉決裂で申請に追い込まれたみたいですね。
 ところで、日本の企業は目先の危機には「リストラ」や「賃金抑制」などで対応してきました。その点は、GMやクライスラーよりマシかもしれませんが、別の意味では政府とともに日本の活力を削いできていたのでは。その典型が「子育てできない賃金・子育てを配慮しない勤務時間・雇用慣行」「福祉行政の不備・怠慢」でしょうか。
 少子化が進み、若者の車離れ(賃金が低くて買えない)とかで国内市場を小さくしてきてしまったツケが今回で出ている感じがします。この4月の国内自動車販売16万台に落ち込んだとか。1968年以来の台数とか。国内をボロボロにしてきている点はよく似ているように思います。
 欧米の方が今回の金融危機での影響が少ないようですね。そして、ヨーロッパがしたたかに柔軟に徐々に変化をしながら危機を乗り切ろうとしていると感じます。
 それに比べると日本は硬直していますね。

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