最新HR情報 今週も盛り沢山！◆7割弱の学生が「企業がSDGsに取り組んでいることを知ると志望度が上がる」と回答。

2022/05/30
就職プロセス調査 （2023年卒）2022年5月15日時点 内定状況
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/2022/0524_10328.html
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20220524_hr_01.pdf

就職内定率は65.4％で、引き続き高い水準で推移
5月後半の活動予定から、選考が進み接点を持つ企業数が減っていく様子がうかがえる

■約6割の学生が就職活動を継続中
　学生は進路を納得して決められるよう、周囲に流されず活動を

2022/05/31
【DXへの認識に関する調査】DXへの関わりに“消極的”は約6割、理由1位は「面倒くさい」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000115.000025071.html

■調査結果サマリー
1）4割（44％）が、自身が務める企業がDXを推進しているかどうか「わからない」と回答
　「デジタル化のみ」が3割（27％）で、具体的なDX推進している企業は2割（23％）
2）今後のDXへのかかわりに”消極的”な人は6割（60％）
　理由のトップは「面倒くさい」「大変そう」「自分にできるか不安」
3）7割（67％）が「経営層はDXを理解していない」と回答


2022/05/31
【健康管理と働き方に関する意識と実態調査】働く人の改善させたい生活スタイル1位は「運動不足」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000101630.html

【 調査サマリ 】
■コロナ禍3年目、働く人の約6割がなにかしらの不調を感じている。また、女性の方が多く不調を感じている結果に。
　生活の中で改善したいものは「運動不足」「睡眠」「体重・体型」が多く、メンタル不調も約6割の人が直近1年で感じている。
■健康管理について、「十分だと感じる」のはわずか4人に1人。不調に関する相談を誰にもしない人が約6割と、
　不調を解決できている人は多くない。
■コロナ禍で健康管理に関する新たな取り組みが導入された企業は3割に満たない。
　ストレスチェックを「受けたことがある」は6割強いるものの、満足した人はわずか22.8％。
　オンライン健康相談サービスを受けたことがある人はわずか4.7%。

コロナ禍3年目、働く人の約6割が体の不調を感じていることが明らかに。
また女性の方が男性よりも多く不調を感じており、改善させたい生活スタイル
「運動」「睡眠」「体重・体型」等も女性の方が多い結果に。
直近1年で、男女合わせ約6割がメンタルヘルス不調を感じている。

自身の健康管理について十分と感じている人はわずか26.2%。
不調に気づいたとき受診したのは17%にとどまり、特に誰にも相談していない人が約6割。

コロナ禍で健康管理に関する新たな取り組みが導入された企業は3割に満たない。
ストレスチェックを「受けたことがある」は6割強いるものの、満足した人はわずか22.8％。
オンライン健康相談サービスを受けたことがある人はわずか4.7%。


2022/06/01
心理的安全性の高いチームは18％「若手社員の心理的安全性調査」結果発表
https://tabanel-japan.com/media-seminar/4463/

＜調査結果トピックス＞
１．自分のチームに心理的安全性を感じている若手社員は18％
２．心理的安全性の高いチームで若手社員は成長できる
３．心理的安全性の高いチームほど、チーム目標に向かう取り組みが行われ、業績が高い
４．心理的安全性の高いチームの上司は、メンバーに配慮、支援するが、言うべきことは言っている
５．心理的安全性には、チーム内だけでなくチーム外との関係性にも差がある


2022/06/01
【企業のパーパスと採用に関する調査】入社時に「企業のパーパスをかなり重視した」という回答がコロナ前後で倍増
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000186.000021198.html

採用担当者の87%が選考時にパーパスへの共感度合いを重視し、
32%はスキルより重視することもあると回答

◆ 求職者側 調査結果サマリー
・ 入社時にパーパスを「かなり重視した」人は年々増加し、直近5年間で倍増
・ 給与よりもパーパスを重視して転職した事がある人は43%。今後そうすることがあると思う人は63%
・ パーパスに共感している人とそうでない人とでモチベーションが高い人の割合に2.5倍の差が

◆ 採用担当者側 調査結果サマリー
・ 選考時にパーパスへの共感度を重視すると87%が回答。スキルよりも優先する場合があると32%が回答
・ パーパスへの共感性を重視して採用した人の特徴として63%がモチベーションの高さについて言及
・ パーパスに共感する仕組み作りに注力しているのは78%。しかし53%が十分に浸透していないと回答


2022/06/01
【仕事探しに関するアンケート調査】オンライン面接を希望する人は29.4％、対面の面接を希望する人は70.6％
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001214.000002663.html

■調査結果

【新型コロナウイルス感染症の影響】
新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人は33.7％

【求人に応募した理由（正社員希望の場合）】
「自宅から通いやすいから」が60.2％で最多、性別で見ると「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」は男性が9.0pt高く、
「交通費が全額支給されるから」は女性が12.6pt高い

【求人に応募した理由（パート・アルバイト希望の場合）】
「自宅から通いやすいから」が56.7％で最多、性別で見ると「転勤がないから」は男性が12.0p高く、
「扶養の範囲内で働けるから」は女性が12.1pt高い

【オンライン面接と直接対面面接の希望度合】
オンライン面接を希望する人（どちらかといえば含む）は29.4％、対面の面接を希望する人（どちらかといえば含む）は70.6％
正社員希望者は明確に「対面の面接を希望する」を選択した人が32.5％、非正規希望計と比較して4.8pt高い


2022/06/02
【採用時の面接に関する調査】採用面接をオンライン面接のみで行っている企業は5％未満
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000046088.html

【調査結果】
■トピックス①
現在採用面接は、約6割の企業が対面とオンラインを併用。
その理由として、「オンラインだけでは見抜けない」と思っている担当者が約7割。
■トピックス②
約6割が対面よりオンライン面接の方が採用ミスマッチを招きやすいと回答。
しかし、約3割の担当者がどんな形式の面接でも見抜くことは難しいと感じている。


2022/06/03
人手不足企業は45.9％、コロナ禍前の水準に迫る　特にIT業界で深刻
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000483.000043465.html

＜調査結果（要旨）＞
１．正社員の人手不足割合は45.9％で、前年同月から8.7ポイントの大幅増加となった。
　　特に情報サービス業では64.6％となり、IT人材の不足感が目立っている
２．非正社員では27.3％が人手不足を感じており、同6.7ポイント増加した。コロナ禍によって人手不足感が緩和されていた
　　「飲食店」「旅館・ホテル」で、再び不足感が強まっている


2022/06/03
半数以上が就職活動でSDGsを意識。7割弱の学生が「企業がSDGsに取り組んでいることを知ると志望度が上がる」と回答。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000876.000013485.html

【TOPICS】
１．「SDGs（Sustainable Development Goals）」の認知率は、96.2％。
２．半数以上の学生が、就職活動において企業のSDGsに関する取り組みを意識
３．7割弱の学生が、「企業がSDGsに取り組んでいることを知ると、志望度が上がる」と回答


2022/06/06
【人的資本情報開示に関する調査結果を発表】上場企業は56.1％、非上場企業も40.2％が優先度高く議論
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000661.000016451.html

＜調査結果概要＞
① 用語として「人的資本経営」は普及しつつも、具体的な開示基準等の理解度は低い
② 非財務情報の開示基準への対応は「道半ば」
③ 人的資本の情報開示は、上場企業のみならず非上場企業も関心を向けている
④ 人的資本情報の開示は、他社動向をうかがいながら「優秀人材の獲得」「役員の意識改革」を重視
⑤ 人的資本情報開示の主管部署は、「人事部門」との回答が多数
⑥ 人的資本情報の開示に際し、役員層と人事部長では現状認識にギャップも


2022/06/07
企業の雇用施策に関するレポート（2022年版）
https://www.mynavi.jp/news/2022/05/post_34133.html

《TOPICS》
・【賃上げ】2022年度に新規採用者の賃上げ予定がある企業は56.0%。賃上げ予定の水準は「前年度より10%以上」が最も多い。
　　業種別では「不動産・建設・設備・住宅関連」「メーカー」が6割を超える。
・【教育訓練費】「増やす予定」と回答した企業は50.9%。DX化・リスキリングへの対応が目的で、人材育成への意欲が高い。
　　一方、「従業員数50名以下」「サービス・レジャー」は3割台に留まる。
・【高年齢者の雇用】「定年を65歳までにしている」企業が最も多い。
　　再雇用後の就労時間・業務量・給与はいずれも減少するが、特に給与の減少が顕著に。