快気分析

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仕組みとアプローチ -  放射線照射を使った医療検査や治療と免疫力 そして新型コロナウィルス感染の重症化

2020-05-18 13:29:08 | 新型コロナウィルスやパンデミック
 亡くなられた岡江久美子さんが今年1月から2月に乳癌の放射線治療を受けていたとの事で、これが免疫力を低下させたのが原因か、との見方も有るようです。
 ただ一方で放射線を用いる医療関係者などからは「軽度な乳がんの放射線治療ならば放射線は背骨まで達せず、免疫力が特に大きく低下する事はない」旨の意見も有ります。
 実際にどうなのか? ですが自分なりに考えた事は大体次の通りです。

 第1の考え方
 軽度な乳がんの放射線治療では確かに目立つ程の免疫力低下は無いのかも知れないが、しかし多少の低下は有って、その間に新型コロナウィルスが増殖したものの、まだ免疫力は有る程度のレベルだったので発症せず、寧ろ放射線治療が終わりその後1カ月以上とか過ぎてから免疫力が回復した時に、免疫力が過剰に強くなってサイトカインストームが起きたのかどうか。

 第2の考え方
 仮に放射線治療が免疫力のレベルを全く低下、変動させない、と言うの場合でも、放射線照射でがん細胞の遺伝子を壊す以上、正常な一部の細胞の遺伝子も壊すのは避けられず、通常ならば遺伝子は修復されるものの新型コロナウィルスが侵入している状況では細胞の遺伝子修復が正常に行われない事が有るのかどうか、或いは遺伝子が損傷して修復途中の細胞には新型コロナウィルスが攻撃、侵入しやすい為、壊される細胞が増えるのかどうか。

 第3の考え方
 やはり放射線治療が免疫力のレベルを全く低下、変動させない、と言う仮定で、がん細胞の遺伝子を破壊するのが放射線ならば、新型コロナウィルスの遺伝子も変化させ、悪性の新型コロナウィルスに変異させてしまうケースが有るのかどうか。

 第4の考え方
 放射線によりサイトカインなど免疫に関連する物質や活性環境が変化して正常な細胞まで攻撃するようになったのかどうか。

 上記の4つの考え方が有るかと見ています。
 そこで大事なのは、「これから治療や検査で放射線照射を受ける場合にはその前に新型コロナウィルスに感染しているのかどうか、を明確化し、そして感染している場合にはそのウィルスの遺伝子配列を明確にしておき、放射線照射を受けた後には新型コロナウィルスの遺伝子を再度調べて、遺伝子に変化が無いかどうかを調べる」と言う事かと考えています。
 そして「放射線照射を受ける前と後で新型コロナウィルスの遺伝子に変化がもし有れば、それはやはり新型コロナウィルスの遺伝子が放射線照射により悪性のものに変化する可能性はゼロではない、(逆により温和なものに変化する事も有る可能性もゼロではない)」と言う事になるのだろうと思っています。
 これだけでもわかれば、上記の第3の考え方も含むのか、含まずに第1、第2、第4の仕組みによるものなのか、と言うのは有る程度わかって来るのではないか、と思っているのですが専門家の方はどう考えているのでしょう。

仕組みとアプローチ -  「在宅ワーク」だけでなく「小型分散化したテレオフィス」で感染リスクを下げるのはどうか

2020-05-18 08:40:08 | 新型コロナウィルスやパンデミック
 新型コロナウィルス感染防止にと在宅ワークなどが採用されつつ有るのですが、それも長所と短所が有るようです。
 またソーシャルディスタンスで人と人の距離を取る方法も採られていますが、これも「ではオフィスの人口密度をそれまでの1/4とか1/9とかにでもするのか?だとするとかなり広いオフィスが必要となりその賃料だけでとても成り立たない」、と言う可能性も有るわけです。
 これらの問題を解決できる手段は無いのか?と言う事で自分なりに考えたのですが、その一つは「小型分散化したテレオフィス」。
 現在、ベッドタウンや更に郊外には空家の戸建てが激増していて、30坪の建物で月9万円とかで賃貸する、或いはもっと安くてもかまわないから建物が荒れるのを防いで維持費を埋められれば良い、などの家主も少なくありません。
 30坪の建物で月9万円なら坪3000円です。
 月6万円なら坪1500円。
 これなら大都市中心部のオフィス賃料の数分の一以下にできて「ソーシャルディスタンス」もかなり確保できるのではないでしょうか。
 また企業に限らず自治体などがベッドタウンや更に遠いエリアに「テレオフィス」を小型分散化して構築すればそれだけ従業員の通勤負担は減り、通勤時の感染リスクも防げます。
 例え大都市中心部で広いオフィスなどを確保できても、そこまで行く通勤での感染リスク、そして通勤時に多い心身の負担がまだ問題点として残るわけでこの「小型分散化したテレオフィス」を採用した企業はこれらのデメリットも減らす事ができるケースも多いかと思えます。
 更にそれを当て込んで外食などもそうした家賃の安い郊外などに移転できれば、やはり家賃の負担も減ってかつ「ソーシャルディスタンス」もかなり確保できる事になるのではないでしょうか。