驚いた

ＳＮＳやってますか？

もちろん私も有名なＳＮＳ、例えばmixiやGREEなんかの会員です。
しかし、多くの人もそうかもしれませんが、昔は毎日日記を更新し、様々なコミュニティを覗いたりしていたものの、今では月に１度アクセスするかしないか。
日記にいたっては何ヶ月かごとに近況を報告するだけ。
ほとんど放置しているともいえます。

これは色々な原因があります。
忙しくなったり、学生時代ほど時間が無かったり、そこまで書くようなことも無かったり…
一番大きな原因は飽きたということでしょうか。

そんな私に、新着メールのお知らせが。
大学時代の友人からで、同窓会でもやるのかな、と思って久しぶりにサイトを開きました。
そのメールの出だしはこんな感じでした。

写真見てくれたらわかると思うんだけど。。。
わたし…相当なＭなんです(笑)会って面と向かってこんな事
恥ずかしくて言えないからメールで言っちゃいます。（以下略）

そう、スパムメールです。
yahooやgooのメールアドレスなんかにはよく来てしまいますが、ＳＮＳにまでこういったスパムメールが蔓延しているのか、と少しびっくりしました。
名前もたまたま同じだっただけのようです。

一時期もてはやされたＳＮＳももう終わりなんでしょうね。

続落

日経平均続落、終値は３１６円安の８５８３円(読売新聞) - goo ニュース

株価はまた下げて週が終わってしまいました。
少しずつ上昇しているとはいえ、３歩進んで２歩さがり、２歩進んで３歩さがるを繰り返しているように見えます。
世界中の大手企業が大幅な業績の下方修正お次々と行うために、やっと治った金融不安から来る株価の上昇を打ち消してしまっている様子です。

為替もなかなか１ドル１００円を回復しません。
世界中で大幅な金融緩和策を打ち出しているので、景気が上向くのは時間の問題です。
しかし、それは実体経済の調整が済むまではお預け。

いったいいつになれば日経平均１万円と１ドル１００円という心理的目安に到達できるのでしょうか。

日本は苦しみの４年間がはじまるか

「Yes We Can」の大合唱　オバマ次期大統領、勝利演説　＜特集・米大統領選＞(gooニュース) - goo ニュース
「アメリカに変化がやってきた」　オバマ次期米大統領の勝利演説・全文　＜特集・米大統領選＞(gooニュース) - goo ニュース


民主党のオバマ候補が次期アメリカ大統領に決まりました。
８年ぶりの民主党政権が誕生するわけです。
日本の一部にはこれを非常に喜んでいる人がいますが、本気なのでしょうか。

愚者は経験に学び賢者は歴史に学ぶ。
これはビスマルクの言葉ですが、歴史から学べば民主党政権が日本に非常に厳しいものになるのは当然であるのに、それを忘れてしまっている人がそんなにおおいのでしょうか。

過去１００年くらいの民主党のアメリカ大統領を考えれば、いかに日本にとって害悪となっていたかがわかります。
日本を対米開戦へと追いやり、日系人を迫害したフランクリン・ルーズベルト。
共和党の反対を押し切り、原爆投下を命じたトルーマン。
国内産業保護の名目で、日本製品にアンフェアな関税をかけ続けたケネディ、ジョンソン、カーター。
日本に対抗する極として中国を優遇し、逆に自分の国にとっても脅威になるほど巨大化させてしまったクリントン。
どれも日本にとっては最悪の時期ばかりでしょう。

それでもブッシュは最悪の大統領だ、という日本人がいるのならば、誰が最良なのか逆に問いたいものです。
ブッシュ時代の８年間は、日本にとって非常によい８年間でした。
日本及び日系の企業にアンフェアな規制をされることは一切なく、どんなに円安が進んでも文句を言われることはありませんでした。
外交でもテロとの戦いという名目の元、拉致問題を公にテーブルの上に乗せてくれたりもしました。
クリントン時代の８年間の悪夢を思い出せば、それがいかにいい時代だったかということをまざまざと感じられるはずです。

おそらくオバマ時代も日本にとっては最悪の時代となるでしょう。
それを考えると頭が重くなります。

しかし、マケイン候補は素晴らしい政治家ですね。
マケイン氏「新大統領に全力で協力する」と敗北宣言　＜特集・米大統領選＞(gooニュース) - goo ニュース
負けたのに勝った相手を祝福し、新大統領に全力で協力するといえるなんて、なんと素晴らしい誇りある負け方でしょうか。

日本の政党のように、自分たちの主張が受け入れられなかったなどと馬鹿な言い訳などするわけがありません。
その点は日本の政治家も見習うべきでしょうね。

と思っていたらこんなニュースが。
民主党の渡部恒三最高顧問は「チェンジ、チェンジ、どっちがいいとか悪いとかじゃなくてチェンジ」と述べたということです。
この人は国民を馬鹿にしているんでしょうか。

いいか悪いかとかじゃなくてチェンジ？
つまり自分たちが政権をとればより悪くなるけど政権を変えてくれ、とでも言っているのでしょうか。
呆れてものも言えません。
やはり民主党に政権を任すのは日本では無理ですね。

当然の話なのに当然とわからない人が多すぎる

敷金０、礼金０　ゼロゼロ物件、意外な明暗　家賃滞納で即違約金、条件確認して(産経新聞) - goo ニュース

敷金０、礼金０の所謂ゼロゼロの物件のトラブルが相次いでいるとか。
その記事のほとんどが借りている側に同情的なものばかりでしたが、ようやくまともな記事を見つけました。

記事の内容は見ていただければわかりますが、借主と貸主の両方の立場を紹介しただけ。
それだけでまともに見えるんですから、どれだけマスコミが腐っているかという証左になるともいえるでしょう。

閑話休題。
銀行において、賃貸マンションの案件をなんけんか携わったからでしょうか。
マンションやアパートを貸している側の状況を非常に良く知ることが出来ました。
そのおかげで、ゼロゼロ物件を借りて、自分が家賃を滞納していながら被害者面する人々に嫌気が差しています。

会社をクビになった、病気で働けなくなったなどの理由があると思いますが、家賃を滞納しているのには変わりはありません。
様々なローンでも層ですが、１ヶ月の延滞は２ヶ月、３ヶ月と続いていきます。
敷金という家賃の前払い金になるものがないわけですから、このまま滞納が続いていけばどうなるのか、と貸主が不安に思うのは当然です。

派遣問題でもそうですが、一方的な被害者とされる側にも大いに問題があるケースが多すぎます。
マスコミはどこもそれを公平に報じませんけどね。

何故これが問題となるのかわからない

隊員の預貯金や借金、親族の健康も調査　熊本の陸自部隊(朝日新聞) - goo ニュース

自衛隊が隊員の預貯金や借金等を調べていたと朝日新聞がニュースにしていました。
え？これの何処に問題が？というのが率直な感想です。

私の勤めている銀行でも、似たような報告をしなければなりません。
というのも、銀行員で様々な問題を起す人は、例えば横領だとか優越的地位の濫用だとかは、ほとんどが金銭トラブルが原因だからです。
様々な事情で借金がかさみ、会社や取引先の金に手をつけるというケースが銀行員の起す不正の大部分であるため、そのような対策をしているわけです。
銀行というのは他の業種と比べて格段に多くの金を取り扱うことからの危機管理対策といえるでしょう。

一方、自衛隊は金ではなく様々な機密を取り扱います。
それらは非常に重要な情報となり、自身の金銭トラブル等からそのような情報を売り渡す人が過去に数多くいた事から考えても、このような調査は極々妥当といえるでしょう。

それをさも問題があるように報じている朝日新聞は何を考えているのでしょうか。
もっとも文章中には、「～法に触れる可能性もあるとの見方もある」「行きすぎ」「踏み込みすぎ」などと、一見違法であるように見せかけているだけです。
これは非常に卑怯といえるでしょうね。
違法でない、かつ普通の企業でもしているようなことの何処が問題なのでしょうか。

朝日新聞が叩かれる理由をまだわかっていない、そう感じ取れるニュースでした。

子供に教育するのは当然ですよね

「国旗・国歌意識すべき」橋下知事、高校生に訴え(朝日新聞) - goo ニュース

教育というのはその字のとおり、教えて育むものです。
つまり、無知な子供に様々な物事を教え、人として遜色ない存在へと育むものです。
高校生とはいえ子供は子供。
教えなければわからないことだらけです。
だからあらゆることを教育するのは当然です。

しかし、その教育すらしてこなかったのが日教組という組織。
己の政治思想に基づいて教育してしまったおかげで、非常に偏った教育を行ってきたという過去があります。
そのため、己の考えを生徒に押し付けてしまい、生徒の思考能力を奪ってしまったともいえるでしょう。

それが正しいか正しくないかを考えるのは、それを教えた後からで十分です。
教えなければそこで思考停止してしまい、ただ何も考えない無知な人間へとなってしまいます。
それが多いから昨今の様々な問題が起きてしまったともいえるのでしょうが。

そうであるのに、国旗国歌を教えるといつか来た道を～だとか軍靴の音が～などというのは滑稽すぎる理論です。
あつものに懲りてなますを吹くということわざがこれほど似合うこともないでしょう。

物事を考えるにはそのバックボーンとなる知識が必要です。
その知識を取り上げただけでなく、自分に都合の良い思想を押し付けるだけでは、それこそ戦前とベクトルが違うだけでやっていることは同じです。
ありとあらゆることを教えること、それが教育には必要なのです。

内定はあくまで内定ですから

大学生の就職内定取り消し相次ぐ　「業績悪化」理由に(朝日新聞) - goo ニュース

来春就職予定の大学４年生の内定が取り消されるケースが相次いでいるとか。
昨今の経済情勢の変化からくる企業の業績悪化や業務縮小などが原因ということです。

これは学生側にとって見ては可愛そうですが、仕方が無いともいえますし、学生のことを考えた措置ともいえるでしょう。
内定は内定であり、決定ではありません。
だから学生側から内定辞退することもよくあったわけで、今回のように企業側から内定取り消しとなっても当然のことと言えます。
また、ここで無理に採用して、入社後解雇したり倒産して職を失うなんて事態になるよりは、新卒のうちに別の企業へ入社した方がいいという学生側のメリットもあります。

とはいえ、学生側にとっては非常に厳しいものでしょう。
今や、地方自治体ですら倒産する時代。
中小企業は倒産と、大企業は大規模リストラといつも隣り合わせ。
省庁もいつ大規模なリストラに着手するかわかりません。

今までのように、とりあえず組織にぶら下がっていれば良い時代は終わってしまいました。
不確実な時代というわけです。
その時代の波を乗り越えていくために、少しでも己のスキルを高めていくしかありません。
それは非常に厳しい道のりですけどね。

バラマキ以外の方策があるのならば提案してもらいたいものです

野党反発「選挙目当てのばらまき」(産経新聞) - goo ニュース

やはり野党の議員、関係者にとってみては、現在の経済情勢がどれだけ大きな問題かがわかっていないようです。

景気が多少悪い時でも、日本はありえないほどのバラマキ政策を行ってきました。
そのため多くの赤字国債を発行し、その残高が詰みあがってきました。
それは選挙目的や人気取りの目的があったのかもしれませんが、結局のところ国民が求めたものともいえます。

しかし時が移り、その方法は効果が無くなります。
そのころ、ちょうど小渕内閣の頃ですが、バブル崩壊と通貨危機から来る金融不安の波を乗り越えたものの、まだ日本の景気は低迷していました。
そこでありえないほどの財政出動をし、その後のＩＴバブルもあって日経平均株価は２万円台まで上昇しました。

とはいえ「バブル」ははじけるもの。
世界的なＩＴバブルも同様にはじけてしまい、日経平均株価は７０００円台まで落ちてしまいました。

ここで国民は悟ったのか、バラマキではない違う方策をもとめます。
小泉内閣の登場です。
彼の個性的な政策とともに、所謂新自由主義といわれる経済学者により、筆頭は竹中教授でしたが、構造改革が進められました。

そして今日、その構造改革路線は止まってしまい、以前のように戻ってしまった、という人がいるかもしれません。
しかし、実際には大きく違う点があるので、一概にそうとは言えません。

それは、世界的な経済の推進役が、今は存在しないということなのです。
今まではアメリカとヨーロッパ、アジアや中南米の新興国など、世界経済を支える複数の国が存在しました。
そのような国があったため、日本は構造改革で体力を強化し、よく使われる表現を使えば、筋肉質な体質へと変化しつつあります。

ですが、頼みの綱だったアメリカが元気がなくなり、ヨーロッパや新興国も軒並み重症です。
もはや、世界経済を支えられるのは日本しかいないのです。
もし世界経済の支えてがいなくなれば、１世紀ぶりの世界恐慌が発生しかねません。
世界恐慌が発生すればどうなるか、これは歴史に学べば一目瞭然でしょう。

そのため、財政出動による景気のテコ入れが必要となるわけです。
ここまで大きな経済危機において、バラマキを否定する経済学者はいないでしょう。（まともに経済がわかっている学者ならば、ですが。）

そこまで大きな問題であるということがわかっていない、危機感が無いから選挙目当てのバラマキなんて見当違いのことが言えるのでしょう。
やはり、日本の野党は無責任ですね。