写真はいずれも１４日のもので、澱橋を挟んで東から西へ向かって撮っています。小型のダンプカーを入れてこの付近での土砂の運搬をしていました。 広瀬川が見えますが、水量が少ないのがお分かりでしょう。明日は雨というので、少しは増えるかもしれませんが、そんなにまともに降るようでもないので、大して変わらないかもしれません。
そして、ここでお詫びです。２０日には鮎の調査釣りに参加できるといいましたが、何となんとナントしたことでしょうか、参加は駄目になりました。昨日の夕方組合の事務局の人から電話があり、調査の方はもう締め切っているので追加はできないとの釣れないではないつれない電話でした。
それなら組合の鮎担当の理事の店に行ったときに、もう一杯になったようですとか、申込が遅いので無理ですとかいってくれればよかったのに（対応は理事の奥さんでしたが）と恨めしく思った次第。事務局の人に言ってくれと、名前と電話番号を教えてもらったというのに。あまりに冷たいつれない対応。どうしてくれようか、この恨み晴らさでおくべきかと言いたいところですが、確かにこちらとしても甘えがあり、早くに意思表示をしておくべきでした、約１週間前では遅すぎました。 さらにこの付近ではオトリアユを扱っているのはこの店だけです。ここで調達しなければならないところが辛いところです。
ということで、広瀬川の鮎の状況については報告が出来なくなりました(２０日には）のでご了承ください。
でも、今年は釣った鮎を２匹くらいは川に活けておこう、そしてフルラインアップしたアユルアーにフル活動してもらおう、さらにオトリアユは仙台伝統のガラガケで確保することも考えよう、原則この３本立てで３ヶ月間の地元でのアユ釣りを楽しもうと思いました。何回かは高いオトリを購入はしますが。
今日は６月１５日、日米安全保障条約改定反対の全国的な連日の大規模なデモが展開され、国会に突入した全学連の東大生樺美智子さんが権力により殺された日です。あれから５０年が経ちます。私は中学校の１年生になったばかりの頃でしょうか。政治的には目覚めてはいなくて、世の中が”安保反対””安保反対”で大きく揺れ動いていたことは記憶しています。親や教師に口答えするときも、単に”反対”というのではなく、それに”安保”をつけていたようです。
そしてその時は現天皇陛下が正田美智子さんと結婚した年でもあります。奇しくも二人とも”美智子”です。安保反対の動きを結婚式の方にそらす、国民の政治的な関心を結婚という興味の方に導こうという時の権力者側の意向があったとか言われていましたが、本当のところはどうだったのでしょうか。
その５０年後である、平成２２年、西暦２０１０年の５月から６月にかけて沖縄の米軍基地の移転問題をきっかけに大きな政治的な動きがありました。去年政権が変わったときが最大のチャンスだったのに、前政権は抑止力、アメリカとの同盟の堅持を最優先として、国民の支持をなくし失脚したのに、その後の市民活動家から最高権力者まで上り詰めた男が、そういう経歴をもっていたのに、対米関係は前政権を踏襲するという何ともがっかりさせるようなことを平気でのたまう。何をかいわんやです。日米同盟を堅持しつつ沖縄県民を納得させようというのですから、呆れます。沖縄県民の総意を元に改めて日米同盟を見直したい、新しい日米関係を構築したいとなぜ言えないのでしょうか。
日米合意が先にあってそれを沖縄県民に飲ませる、無理やり押し切る、負担を強いる、安保条約の強行可決と大して変わらないじゃないですか。あれから５０年も経ったというのに、世界も大きく変わっているというのに、日米関係は一方的な隷従関係が何ら変わらないまま推移している、何かおかしくないですか。思考がストップしている。日本はアメリカの第２の債権国なのですよ。中国が第一の債権国になりましたが、日本と中国が手を結べば、巨大な力となり、アメリカにも物を申すことが十分できることでしょう。日中が手を結ぶこと、多分アメリカにとってこれが一番心配すること、恐れていることではないでしょうか。アメリカの経済は、市民社会は日本と中国の支えがあるからこそ維持できている、借金し続けることが出来るわけです。この前クリントン国務長官が来日しましたが、たった数時間しかいなかったのではないですか。それに引き換え中国には数日間滞在していましたし、大規模な経済界からの経営者を引き連れていったではないですか。明らかにアメリカは、日本よりも中国を重視していることが分かります。日本がアメリカのことを思うこととアメリカが日本のことを思うことは決してイコールではなく、明らかにアメリカは日本を利用しやすい、御しやすい国と思っているだろうし、日本の片思いといってもいいくらいのものでしょう。こうしたのは他ならぬ自民党であり、外務省の官僚です。そしてマスコミも意図的にアメリカとのことは厳しい見方をしない、時の権力よりのスタンスをとり続けている、それ故いつしか国民も慣らされてしまうという悪循環、悪の連鎖。
普天間基地の移転問題をきっかけに、突破口としてあらためて日米同盟を見直すように、選挙で民意を国会に反映させなければなりません。来月の参議院議員の選挙から、日米同盟を見直していきたいものです。
