数理論理教(科学教)の研究

数理論理(科学)はどこから来て、どのような影響を与え、どこに行こうとしているのか、少しでも考えてみたいと思います。人文系

米中戦争(9)米国内戦(選挙謀略工作戦)、浮かび上がる中共・ディープステートの毛細血管・細胞、光と闇の最終決戦?

2020-11-15 07:24:09 | 米中戦争
(注意、人文系の個人である私が、ユウチューブやサイトなどを見て、感じたことや思ったことを記事にしています。各人内容についてはご自身でお調べ下さい。)
 米国大統領選挙は、とんでもないことになっているようです。
 鳴霞さん、大紀元系、及川幸久さん、張陽さん、馬渕さん等のユウチューブやサイト情報を見たところ以下のようだった。(思い違いや勘違いがあるかもしれません。なお私はいかなる団体にも宗派にも属しておりません。)
 1、大統領選挙の不正の状況
 郵便局員や選挙投票センター職員、監視員、集計システム会社員、専門家らが宣誓供述調書(嘘なら偽証罪で重罪になる)を提出して内部告発している。

●選挙締切間際や過ぎてから、得体の知れない(州外のナンバーの車から下ろされた、ほとんど全てバイデンと書かれた、出所が怪しい)大量の票が届いた。
●郵便局で、上司に締切を過ぎて届いたものを、締切日に届いたように日付を改竄するように命じられた。
●郵便局員がトランプ支持の多い地域の郵便投票を集配中に破棄している。
●トランプと書かれた投票用紙をバイデンに書換えている。
●バイデンの1票を複数票にカウントしている。
●共和党の監察員を排除して、夜中や早朝に集票作業している。
●死んだ人など投票資格のない人の名前で投票されている。
●中国で大量の米国投票用紙が印刷会社に発注されていた。
●工作チームが、3〜4人1組で戸別訪問して郵便投票用紙を集めていた。
●老人ホームなどで、職員が老人に囁き、郵便投票用紙を集めていた。
●集標ソフトのプログラム(簡単にリモートコントロールできる)により、トランプの一部の票がバイデンに自動的に変換されてたり、トランプの票が消えていた。このソフトはCIAが他国で謀略用として使うために開発したものらしい。またこのソフト提供会社、システムを運用している選挙サービス会社は、民主党と繋がりあるようだ。
●中共は選挙工作のため、米国にある民間団体や公使館などを拠点に大量の人員や資金を投入した。
参考…『調査報道】中国の「米大統領選」工作活動を暴く』
●IT専門家が、公開されている時系列の選挙集計データを分析したところ、不自然(不可能=不正)なことだらけだった。ある州の短い間(約2分間)の前後の集計結果の得票率から計算すると、正味の投票の増加は約50票程度なのに、トランプの票が約15000票減り、バイデンの票がほぼ同数増えていた。こんなことは起こるはずがない。全米の集計を調べた結果、約300万票ほどが同じような不自然な集計になっている。
●全体の選挙集計システムは階層的になっている。ドミニオンなどの末端集計のサーバーから、逐次上位のサーバーに情報が送られ、最終的にスタートマテック社からサイテル社のサーバーに送られる。サイテル社のサーバーは実質CIAが管理している。フランクフルトのサイテル社のサーバーは、実際はCIAが所有しており、今回司法省職員が立ち会いのもと、トランプ側の軍が押収したようだ(張陽さんの話)。
トランプ陣営、押収のサーバーからデータ入手「グローバリストを根底から揺さぶる」
「トランプ陣営は、ドイツ・フランクフルトで押収されたサーバーから、ドミニオン集計システム(Dominion Voting Systems)社の投票データを入手したと示した。
トランプ陣営の幹部であるブライアン・トラッシャー(Brian Trascher)氏は11月18日、保守系メディア、ニュースマックス(NewsMax)の取材に対し、トランプ陣営がこのサーバーから大量の「生データ」を入手し、「データを見ると、トランプ大統領が当選したことがわかる」と語った。(引用終わり)」
●このような不正選挙は、民主党が以前からやっており、常態化していた。ブッシュら共和党の一部も関係している。

2、トランプ陣営の対抗策
●元ニューヨーク市長(マフィアを排除した)ジュリアーノ(弁護士)が中心になり、強力な弁護団が形成されていおり、多数の宣誓供述調書や、法律違反(州務長官の権限逸脱など)を基に、いくもの不正選挙の訴訟を提起している。参加する弁護士らは、もしこの不正選挙を暴かなければ自由はなくなり、「米国は死ぬ」という覚悟で闘っている。
●激戦州では、現在再集計や訴訟中である。大統領選挙人の決定には期限がある。期限までに決まらなければ、州単位では州議会・州裁判所が決める、民主党系の州の裁判所で敗訴したら最高裁が決めるということもあるが、揉めに揉めて決まらなければ、最終的には連邦下院(州ごとに1票、州別では共和党が多数)で決める手もある。

●大手マスコミはほとんど不正選挙について報道しないので、人伝えによる地道な情報拡散に努めている。米国民も少しずつ状況を理解し始め、トランプ一人で闘わさせてはいけないと、あちこちでデモを行っている。武装する人もいる。
●国家反逆罪も含めて法令を駆使して、不正に係わった者は刑務所にいれる。エスパー国防長官を解任して、ゲリラ・謀略戦の専門家を据えた。物理的な内戦に向けて臨戦態勢を取った。大統領の権限もない者(マスコミではなく、国家の正式な部署から大統領当選者と認定されていない者)が海外の首脳と政策の話し合いをすることは、大統領の権限を損なう国家転覆の重罪の可能性がある。気をつけた方が良い。
「安全保障・外交政策・経済に対する異例かつ重大な脅威に対し、非常事態宣言後、金融制裁にて、その脅威に対処する。具体的には、攻撃を企む外国の組織もしくは外国人の資産没収(米国の司法権の対象となる資産)、外国為替取引・通貨及び有価証券の輸出入の規制・禁止などである。(引用終わり)」
 トランプ大統領は緊急事態宣言により、軍民融合の中国との合弁会社は一切認めない命令を発しました。
 これを投票会社(ドミニオンやスタートマティック、サイテル社は本社は外国)や実質外国に支配されている団体・個人などにも適用して、資産没収などをして制裁する。
 また2018年にトランプ大統領が署名した大統領令もあります。
「米ドナルド・トランプ大統領が、米国の選挙に干渉した人間に対し、より厳格な罰則を科す大統領令に署名した。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、今回の大統領令により米国は、選挙プロセスに干渉した国、企業・団体、個人の資産を凍結できるようになる。さらに、罰則対象者が米金融機関を利用するのを制限したり禁止したりするほか、対象企業・団体への米国からの投資を打ち切る。罰則を適用する前に90日間かけて、情報機関や政府機関が選挙干渉の有無を審議する。(引用終わり)」

3、大手マスコミ、一部行政の不能(不正)
●大手マスコミは不正選挙のことを一切報道しない。証拠がないからだというが、200枚を超える宣誓供述調書付きの告発がある。郵便局員の不正選挙の宣誓供述は撤回されたと、米国下院の選挙部署の名でツイッター投稿されてマスコミが一斉に報道したが、権限のない民主党員が勝手に投稿したようだ。共和党員から郵便局に宣誓供述調書付きの撤回したという証明を出せと要求したが回答がない。本人は撤回していないと言っいる。
●ほとんどの大手マスコミは、バイデンが大統領に当選したということを既成事実にしようとしている。民間会社だから報道するのは自由だか、トランプの弁護士の一人は、マスコミが国家転覆・反逆などを目論み意図的に報道しているのなら、不正選挙の関係者と同罪(刑務所行き)だと言っていた。
●バイデンスキャンダルなど、録音テープや証人まで証拠が揃っているのに、FBIは何をやっているのか。郵便公社は、これだけ不正の事実があるのに不正はないの一点張りだ。民主党の支配する州では、不正選挙は公然と行われているようだがどうなっているのか?CIAはトランプ陣営から排除されているらしい。

4、ウォール街の大手金融機関、大手会計・弁護士事務所、シリコンバレーの大手国際企業、大手映画産業などはバイデンを支援している。
 選挙資金の額では、トランプのそれはバイデンの4分の1に過ぎないとのこと。これらがトランプの敵なら、大手マスコミもなびきますね(これらも一味?)。
 鳴霞さんによると、これらは裏で中共とカネなどで繋がっているそうです。反トランプでは共闘関係。

5、結局、4を支配してるのは、「ディープステート」と言われている、米国内のマイノリティグループだ(欧州でもこのグループが支配している)。
 約100年前にウイルソン大統領を担ぎ、FRBを作り、最高裁判事をも送り込み、金融・法律などを駆使して、米国の影の支配者となったグループが民主党の裏にいる。これは都市伝説でもなんでもない。現在、トランプ支持派、ディープステート、中共が三つ巴で戦っている。(馬渕さんのお話)

以上のことから、以下のように思いました。
1、米国大統領不正選挙(謀略工作)
 米国大統領選挙では、開票状況などに一喜一憂していましたが、実態がこれではまったくの昼メロのようなハリボテのショーだった訳ですね。ここまで酷いと、もう驚きを超えて呆れるばかりですが、考えてみれば背筋が凍るような恐ろしさを感じますね。選挙という、自由で公平なはずの仕組みが、単なる支配の道具(権威付)だけでしかないならば、社会はすぐに専制化してしまいます。

2、マスコミは洗脳プロパガンダ機関?
マスコミが真実を報道しないと言われて久しいですが、今回の件で、その実態が本当にあからさまになりました。プロパガンダ機関と考えた方が良いですかね。世論誘導とは本当に恐ろしいです。上記のようなユウチューブやサイトがなければ、今回の件も、選挙に負けても認めない強欲のトランプという印象で終わりですね。情報操作は恐ろしいですね。中共が言っている、嘘は3回つくと真実になるというのは、伊達ではないですね。

3、米中謀略戦争の激化、米国民の覚醒
 米中戦争というのは、本当に凄まじい闘いになりますね。米国が貿易や経済、軍事で締め上げても、簡単に参りましたというような中共ではないですね。4000年の諜報謀略の歴史のある中国にとって、手段を選ばない工作活動は想像を絶するものがあるかもしれません。
 コロナウイルス⇒世界・米国政治経済混乱⇒社会不安・コロナ対策批判⇒コロナ対策で郵便投票是認⇒大規模不正選挙で米国占領???
(コロナウイルス攻撃もディープステート側の軍・研究所と中共の合作なのか?)
 考えてみれば、トランプが絶対有利な状況から、混乱状態になりましたからね。
(鳴霞さんが、中国の「喜び組」の話をしてましたが、容姿端麗の子女を全国から集めて英才教育して大量に工作員にするそうです。ターゲットの趣味を徹底的に調べて、それにバッチリ合う人を選ぶそうです。その女性がターゲットをコントロールできれば、謀略はやりたい放題でしょうね。寝返れば醜聞がさらけ出されるし、お金や好みの女性を次から次えと与えられれば脳は麻痺しますね。)
(このクラスの工作員がウジャウジャいるんでしょうね)
 それにしても、今回の件では、米国を完全に臨戦態勢にしてしまったように思います。バイデン政権になれば、米国完全占領できるかもしれませんが、恐らくあまりの不正選挙の有り様で(中共の毛細血管と細胞が、くっきりと浮き出てしまったので)、大多数の米国民は完全に覚醒したと思います。トランプさんが7000万標以上獲得したことによって、民主党側は焦って杜撰な不正選挙方法を取ることになり、完全に馬脚を現してしまったようです。
 トランプ陣営は、軍と裁判所を基に、米国内の反乱者を掃討したら、中共との物理的な戦争に進むと思います。もう大義名分は山ほどありまよす。
 中共もここが勝負所なので、工作員やエージェントを総動員して、トランプ大統領就任を阻止するでしょう…。買収された米国団体や個人は寝返れば情報暴露さるし、負ければ刑務所行きかもしれないので必死でしょうね。

4、米国大手金融機関や大手会計・弁護士事務所、大手シリコンバレー企業等はすべて米国民主党と中共に繋がっている?
 米国大手金融機関や大手会計・弁護士事務所、大手シリコンバレー企業などが、米国民主党と中共に繋がっているとなると絶望的な気もしますが、ここまで露骨な不正選挙に何らかの関係があるとすればガン細胞ということになりますね。中共は巨大マネーにより、これら企業を取り込んだのでしょうか。リーマンショックなどの大金融詐欺事件は、組織犯罪そのものでしたが、結局徹底的な断罪もできなかったですが、それにも関連していたのでしょうか。

5、日本は?
 米国がこれでは、日本はこれ以上?米国でバイデンなら、そのまま中共べったり。トランプが勝ったら、中共が日本も道連れにする?内戦状態(工作員による破壊)?それとも米軍の脅かしで、掃討される?ディープステートの支配はそのまま?
 このドサクサに、及川さんが懸念した中国主導のRCEPが締結されたようです。中共は朝鮮戦争のドサクサにまぎれて、チベットを占領しましたが、今回の米国内戦で日本を実質占領しようとしてるかもしれないですね。もう占領されていた?

6、ディープステートは陰謀論ではなかった!
 ディープステートなんて、都市伝説の一つと思っていましたが、このあからさまな不正選挙や大手マスコミの対応を見て、信じるざるを得ないようになりました。数理論理(科学技術、法律・会計、マスコミの情報操作など)による詐欺行為は巧妙ですからね。合法システムを装い、バキュームで吸い込むようにカネを収奪して、焼き畑農業(ハゲ鷹ファンド)のようなことや、家畜化のようなことやっているんだと思います。リーマンショックの時のやり方も酷かったですからね。
 しかし今回の件で、米国民もはっきり認識するようになったのだと思います。

7、人間の「業」がもたらした荒ぶる魂、「神の民」と「天の民」
 中共とディープステートは、もしかすると人間の「業」がもたらした、荒ぶる魂かもしれませんね。
●ある神の民の怒り
 ディープステートの米国マイノリティグループは、神に正統に選ばれた民のはずなのに、ローマ帝国に完全にその自治を破壊されてから、世界中をさ迷い、長い間物凄い迫害(虐殺に次ぐ虐殺)と差別(隔離)の歴史を辿ざるを得なくなりました。聖書読解能力により、高い知能を持ちながら、ずっと社会から排除(忌み嫌われる)されてきました。フランス革命により、人権や所有権絶対(商取引の正統性、民法)の概念が導入されたことにより、活躍の「場」ができ、得意の金融など高度な知的能力で潜在的な支配者になることができたようです。この民族にとって、これまでの人間のあまりにも酷い仕打ちや、神の命令もあり、他の民族などは皆殺し(現代風には家畜化)しても当たり前だ、それは正統な権利だと思っているかもしれません。
●天から与えられた支配者の民の怒り
 中共、中国人にとっては、阿片戦争から続いた中国の植民地化は、絶対に拭いされない屈辱である。中国4000年の世界一の文明を築いてきた民族にとっては、この屈辱をはらすために完膚なきまで仕返しなければならない。アヘン取引を禁止したことに対して、戦争して逆に占領され、家畜化のようにされたことは、絶対に許されないことだ。奴等の正義だとか人権などの言葉は嘘だらけだ。人間道徳からまったく関係のない西洋の魔術(科学技術)にやられた。この魔術を徹底的にマスターして、この魔術からできる「からくり機械」で奴等を叩きのめし、家畜化してやる。
●中共とディープステートも主導権争いで対立しているようですが、少なくとも反トランプでは共闘してるようですね。不正選挙システム会社のドミニオンの集計データは、中国やドイツのフランクフルトなどにも送信されていたようですね。フランクフルトは、確か広瀬さんの『赤い盾』の中で、あるマイノリティの利権団の発祥地だったようですが、関係あるのでしょうか。
●トランプさんの敵は人間の「業」が産み出した、怒れる魂なのでしょうか。しかし、米国民も家畜化同然にされたと知ったら、また怒れる魂が産まれるかもしれませんね。また、中国人民も家畜化されているとしたら、さらに怒れる魂が産まれますね。
 
8、日本の宗教団体の方々、これは対岸の火事ではないと思います!
光と闇の闘い?
グレートリセット?

「アメリカ合衆国大統領 ドナルド・J・トランプ閣下への公開書簡
・OPEN LETTER / TO THE PRESIDENT OF THE UNITED STATES OF AMERICA DONALD J. TRUMP
2020年10月25日(日)
厳粛な王、キリストの使徒より (Solemnity of Christ the King)
大統領閣下
神と人類に反する世界的陰謀により、全世界が脅威にさらされていることについて報告させて頂くことをお許しください。私は前米国ローマ教皇大使であり、使徒の後継者として、そして大司教としてここに書かせていただきます。市民と宗教両方の代表者たちが沈黙を続けている中で発言させていただこうと思います。
現在、世界的な計画である「グレートリセット (Great Reset)」が進行しています。
その計画の構造は、世界のエリート集団が人類を支配し、大規模なスケールで個人の自由を奪おうとする内容です。資金の準備も出来ており、すでに数カ国ではこれは承諾済となっています。しかし、他の国々では、まだ計画初期の段階です。
世界のリーダーたちで、この悪魔的なプロジェクトの共犯者や実行者たちは、世界経済フォーラムの Event 201へ資金提供をしており、その内容を実行している悪辣な集団です。
このグレート・リセットの「目的」は、表向きにはベーシック・インカムと、これまでの負債・借金を帳消しにするという魅力的な約束がありますが、その背後に、健康と自由を完全に支配するという目的があります。
このグレート・リセットを実施している人々は、巨大な富を得る事が動機であり、ヘルス・パスポートとデジタルID が義務化され、世界全体の人々をデジタルで追跡できるようにしたいと考えているのです。それに応じない人たちは拘束施設に入れられるか自宅軟禁状態となり、資産を没収されるという計画です。
大統領閣下、すでにご存知かと思いますが、グレート・リセットは、数カ国においては、今年 2020年の終わりから来年 2021年の第三期の最初あたりに始まります。
公的には第二あるいは第三のパンデミックという口実を用いて更なるロックダウンが実施されます。パニックの種を撒き、個人の自由を奪おうとし、世界的な経済危機を正当化するドラコニアンのこれらの思惑は大統領はすでにご存知のことと思います。
大統領閣下、すでにご存じかと思いますが、この最大の危機において、アメリカ合衆国がこのグローバリストとの戦いで防波堤となることが期待されているのです。
神の力をどうか信頼して下さい。
「わたしを強くして下さるかたによって、何事でもすることができる。(新約聖書 ビリピ人への手紙 4章13節)」
神の摂理の使い手となることには大きな責任を伴いますが、それと同時に必要な力はすべて与えられるのです。多くの人々が祈りを通じてあなたを熱心にサポートしているのです。
天なる希望を込めて、あなたとファーストレディー、そしてあなたの協力者たちに私の心からの祝福の祈りを捧げたいと思います。
アメリカに神の祝福を!
カルロ・マリア・ビガノ
前駐米教皇大使
Carlo Maria Vigano
(引用終わり)」

コロナはグレートリセット開始の合図?
米国選挙謀略工作が天王山?
世界は超普遍主義社会、誰かの家畜になるのか、それとも理想社会に向かうのか?
中共を見ると、現代版神権政治、国民は家畜化されてしまうようにおもえます…
科学(数理論理教)は我々をどこへ連れていくのでしょうか?

 宗教団体の方々も気を付けないと、チベットで起きた弾圧のようなことが日本でも起き、神社もお寺も教会もすべて破壊されてしまうかもしれませんよ。
米国の選挙謀略工作戦争は、決して他人事ではないと思います。

コメント    この記事についてブログを書く
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする
« 資本主義とは宗教的な「行為... | トップ | 米国第二次独立革命、反撃の... »
最新の画像もっと見る

コメントを投稿

米中戦争」カテゴリの最新記事