再稼動を急ぐ安倍に 富士は怒りの警告（天変地異の前兆）

富士山で異変！巨大地震の予兆か　林道陥没、周辺ではアサリ激減、アユ大量死

2013.05.11

 

富士山の南東斜面にポッカリと開く火口は宝永噴火でできた

　世界文化遺産の登録が確実になった富士山の周辺で、異変が相次いでいる。３合目付近の林道が約３００メートルにわたって陥没したほか、北側に位置する河口湖では湖水が大きく減少。海でもアサリの漁獲量が激減するなど、不可解な現象が多発している。江戸時代には南海トラフを震源とするＭ９級地震の４９日後、富士山が噴火した。山と海での奇妙な動きは大災害の前触れなのか。

　富士山をめぐって熱くなっているのは、世界遺産の登録を喜ぶ人ばかりではない。山の地中では１０００度のマグマが不気味にうごめいている。

　３合目付近の滝沢林道では先月、３００メートルにわたる大規模陥没がみつかった。亀裂の深さは最大１メートル超。林道を管理する山梨県は「大量の雪解け水が舗装した路面の下の石を流失させたのが原因ではないか」とみている。ただ、林業関係者は「こんなことは過去に例がなく、気味が悪い」と不安がっている。

　富士五湖の１つ、河口湖（山梨県富士河口湖町）では水位の低下により、「六角堂」の立つ浮島が地続きに。出現した珍名所には、ゴールデンウイーク中に多くの観光客が訪れた。

　異変は山の周囲だけではない。直線距離で約１６０キロの浜名湖（静岡県浜松市、湖西市）ではここ数年、アサリの漁獲量が激減。２００９年の６０００トン超から１２年は２０００トン台に急減し、今年は観光客向けの有料潮干狩りが中止に追い込まれた。浜名湖には昨年春、イルカやアザラシとも判別できない謎の生物が出現して騒動になった。また、浜松市の天竜川流域では先月、１万匹以上ものアユの死骸がみつかっている。浜名湖や天竜川は、巨大地震の震源となる南海トラフに面した地域だけに不気味だ。

　一連の兆候について、武蔵野学院大の島村英紀特任教授（地震学）は、「長期的にみれば明らかに何らかのサイン」と警告する。

「噴火を繰り返してきた富士山に３００年も動きがないのは、異常な状態といえる。動きが活発になる時期は近づいていると思う。１７０７年には南海トラフを震源とする宝永地震（Ｍ８・４－８・７）の４９日後、富士山の宝永大噴火が起きている。さまざまな異変は今後の噴火、大地震に関連している可能性がある」

　富士山では８６４年から８６６年にかけ、貞観（じょうがん）大噴火が発生。終息から約３年後の８６９年、「前回の東日本大震災」ともいわれる貞観地震（Ｍ８・３－８・６）が起きた。噴火と地震の順序はともかく、東日本沖の太平洋、富士山、そして南海トラフが密接に関係している危険性は高い。

　日本人は筆まめな性格のため、地震後の状況を記録した文献を多数残している。ところが、「前兆に関する記録は貞観地震、宝永地震を含め、残念ながら皆無」（地震学者）と、大災害発生の手がかりとなる史料はないという。

　地割れなど兆候の特徴を分析して、どのような噴火が起きるのか予測するのも難しい。富士山は地震学者の間で「噴火のデパート」といわれるほど、さまざまなタイプの噴火が発生した。貞観大噴火ではドロドロした溶岩が流れ出た一方、宝永大噴火では大量の火山灰を噴き出し、灰は江戸市中でも降り積もった。

　地震の専門家が危惧するのは、富士山をいまだに死火山、休火山と認識している人が多いことだ。

　「１９７９年、死火山と思われてきた長野県と岐阜県にまたがる御嶽山（おんたけさん）で大規模な水蒸気爆発があった。この噴火がきっかけで死火山、休火山、活火山という定義が見直された。火山はすべて活火山で、当然、過去に噴火を繰り返した富士山も活火山である」（島村氏）

　木曽の御嶽山は約５０００年の沈黙を破って噴火した。富士山が静かにしている３００年など、自然界ではほんの一瞬にすぎない。

 

参考

富士山噴火なら避難75万人に　静岡・山梨両県で

NIKKEI

　静岡、山梨、神奈川の３県と国などで組織する富士山火山防災対策協議会は3月22日に開いた会議で、富士山噴火による溶岩流や土石流被害を防ぐための避難対象者が静岡、山梨両県で約75万人に上ることを明らかにした。噴石や降灰被害は神奈川県まで及ぶため、避難対象者はさらに増える見通し。

　同協議会は気象庁などが進める降灰シミュレーションの結果を踏まえ、今秋をめどに広域避難計画をまとめる。

　溶岩流などからの避難は、火口が想定される地域に近いほうから４つのゾーンに区分し、噴火警戒レベルに応じて火口に近接するゾーンから順次、避難する。山麓を東麓、西麓、北麓に分け、噴火状況に応じて相互に避難者を受け入れるほか、避難者数が増えた場合は周辺の自治体に受け入れてもらう方向で検討する。

　また、土石流や降灰から一時的に避難するための「火山災害避難ビル」を各自治体で指定する方向で検討する。

　どの程度の強度が必要かを検討したうえで「津波避難ビル」のように民間ビルを含めて指定する方針だ。