『マインドコントロールX』 ビジネス社 池田整治 著
この本は、池田整治さんのマインドコントロールシリーズの最新刊書です。
著者の池田整治さんは、陸上自衛隊陸将補を定年前に退官された元自衛隊幹部でエリートコースを歩まれた、元軍人さんです。
本書の目次です。
プロローグ
はじめに
第1章 大本営発表に騙されてはならない
~大地震、津波、原発事故、そして自衛隊~
第2章 タブーありきのニッポンを変える
~歴史から見る自衛隊~
第3章 マインドコントロールを解く真実とは
~素顔の自衛隊員たちを見よ~
第4章 いかに自衛隊は不当に扱われてきたか
~反自衛隊感情に支配された人々~
第5章 個人の意識が集団意識を変える、運命を変える
~サバイバル時代の自衛隊の役割~
おわりに~自衛隊を善用することの意義
本書の―第1章大本営発表に騙されてはならない―の中の「これだけは知っておきたい放射能の真実」を転載し、ご紹介します。それは、3・11による福島原発事故の放射能汚染についてです。
転載を始めます。
―――
放射能汚染には、外部被曝と内部被曝がある。子孫まで長期にわたる影響を考慮した場合、より大きな問題となるのは内部被曝のほうである。ところが、3・11以降、いや広島・長崎の原爆被曝以降、なぜか日本では内部被爆はまったく問題にされてこなかった。理由は明白である。その実態が明らかとなると、米国の国際法にもとる「非人道性」が明確になり、以後原爆を核兵器として使用できなくなる。そして莫大な金儲けとなる原発を日本に設置することなど不可能になるからである。そうすると米国の膨大な国益が損なわれるとともに、ここから同床異夢(同じ事を行いながら、考えや思惑が異なること)で甘い汁を吸っている日本の利権グループがやっていけなくなるからである。
だからなんとしても、フクシマでは「実は内部被曝が問題である」ことを被支配国民の日本人にわからせ、目覚めさせてはならないのだ。このため、政府・大企業(東電)・メディアが三位一体となって、まるで戦時下の大本営発表のような「ひとだまし」の情報を流し続けている。かつての作戦幕僚だった私の立場から判定しても、みごとな完璧な「詐騙(だまし)作戦」と賞賛できる。
ただし、今のところは……である。
内部被曝が表面化するのは、5年から10年後に子どもたちのあいだに白血病やガンが多発してからである。被曝するともっとも新陳代謝の激しい神経細胞から逐次侵され、被曝数カ月からハードアタック(心臓発作)や脳血管障害で突然死を迎える人が多い。これらガン以外の病気による死も含め、広島や長崎の原爆では、6~7年後に白血病などで亡くなる患者がピークを迎えた。もっとも、米軍占領に伴うGHQの完全な報道統制政策である「プレスコード」下の日本では、これらの「原爆に関する」事実はいっさい言っても書いてもならなかった。報道すれば、そのメディアは「発禁処分」となった。
実は原爆の父と言われるオッペンハイマーは、1942年のロスアラモス研究所での開発当初から、毎日その日の研究が終わると病院で放射能除去のための点滴を受けていた。基本は重金属を体内から排除するキレート剤である。この「秘密」を知らない研究者、周辺の住民が内部被曝でガンを発症していったのである。この封じ込まれた「事実」が、今も世界中の原発周辺で続いているわけである。
米国は、原爆症患者は「爆心地から1・8キロメートル以内」「爆発から1分以内」に被曝したものに限ると定義したのである。したがって、広島・長崎の原爆では外部被曝患者しかカウントされなかった。だから、死者数は広島約10万人、長崎約7万人となっている。実際には、これ以降の内部被曝死亡者は、100万人を越えると見積もられている。それらの死亡者の臓器ごとの被曝線量などを含んだ状況証拠も、治療した医師のカルテも、京大医学部の貴重な現地研究資料なども、すべて米国が死体とともに「データ収集」と「研究」の名目のもとに米国本土に持ち去ったのである。だから、内部被曝の実態を伝える資料が日本では跡形もなく消し去られた。また「(占領)軍の機密事項」として触れてもならなかった。違反すれば日本の治安機関の厳しい取り締まりもあった。だから日本では、X線やγ線などの電磁波による被曝しかまともな研究ができなかったのである。
それゆえ、いまだ内部被曝の実情について、大学の教授レベルでも「セシウム137は体内に入ってもγ線を出すだけで健康上まったく問題ない」などとしたり顔で語る。何もわかっていないのである。あるいは、彼ら御用学者は研究費稼ぎのためにTVで嘘を語っているのかもしれない。
ちなみに、広島・長崎の原爆で使用された核燃料は約60キログラムで、そのうち800グラムが実際に核分裂反応した。「瞬間の殺傷能力」を高めた兵器としての爆弾なので、高圧下に核分裂反応が起こるように設計されている。このため、死亡した方々の原因としては、風圧50%、高熱35%、放射線(外部被曝)15%となっている。これに対して、フクシマではトータル約2500トン以上の核燃料物質があり、メルトスルーした1号機から3号機のみならず、爆発飛散した3号機の冷却プールのMOX使用済み燃料、さらに4号機の冷却プールの数百トンの使用済み核汚染物質が手つかずの野ざらし状態である。これらは原爆とは逆に、すべて内部被曝の原因となることを考えなければならないのである。
再度強調するが、当初から4%プルトニウムを混入したMOX燃料を使っていた3号機の冷却プールが地震で壊れて水がなくなり、メルトダウンを起こして、プルトニウム核爆発を起こした(「彼ら」は水素爆発と公表)ことは、日本有史以来の最大の危機的状況である。これらプルトニウムを含む数百トンの死の灰を東北、関東のみならず、全世界にばら撒いてしまった…。
その事実をひた隠して、まだ原発を推進する輩に、他人のために至誠を尽くすヤマトごころ、為政者に必要な武士道があるのか、いや人としての最低限の良心があるのか……。
また、今のフクシマの恐ろしさは、内部被曝はないという前提で、フクシマ県民200万人が、「データ」と「研究」の対象となっているだけで、なんら国レベルの治癒もケアも行われていないことに求められる。原爆と同じ構図である。まさに「国家による犯罪」行為なのだ。かの旧ソ連ですら、チェルノブイリ爆発後、わずか2時間で周辺住民約5万人を全員緊急避難させている。
この事実がわかれば、体内の活性酸素をしっかり解消するための口養生もするし、放射能を排除するキレート剤の活用もできる。汚染地域も微生物を活用した根本的な除染も組織的にできる。多大の補助金も、こういう健康と生活基盤の確保にまず使うべきであろう。
一方米国は、原爆実験などで得たデータに基づき、IAEA(国際原子力機関)などを通じ、自国に有利になるような基準値を設定している。だからチェルノブイリ事故を、アカデミーを通じて真摯に研究している欧州との基準値に乖離があるのだ。
要はここでも米国は、自国を有利にするための二重(ダブル)スタンダードを駆使し、日本に原発を置くことによる利益を既得権益化しようとしているのである。
こう見てくると、「トモダチ作戦」の米陸軍がフクシマから80キロ、海軍が180キロ圏内に入らなかった理由が明確となる。真実がわかっているものに、内部被曝を強要することは、命じたものが「殺人罪」に問われかねないからである。
ちなみにチェルノブイリでは、20年後に現地の実態調査に入った五井野正博士が、明日にも死ぬと宣告された重篤の白血病の子どもたち50人を選んで、博士が開発した自然生薬の「GOP(五井野プロジャー)」を投与、彼らを完治させた。その治癒過程が現地のウクライナ国営放送で「救世者」と題されたドキュメント番組となった。原発事故以降に生れた子どもたちにも白血病が発症するのである。実は内部被曝の怖さは、DNAの螺旋構造の2本の鎖を同時に切断したり、4つの塩基そのものを破壊することにより、複製を重ねるなかで遺伝することにある。
総じて、内部被曝は外部被曝の600倍から900倍の影響があると言われている。
とはいえ、5~10年後をピークにこれから日本で内部被曝患者が出たとしても、GOPを自然生薬として日本政府が認可していれば、治癒しうるという「真実」をしっかり認識してほしい。また、放射能を体外に排出する微生物活用のキレート剤も民間レベルでは存在する。これらの真実が国民レベルで拡がれば、政府は隠すことはできない。
ぜひ、江戸時代の身分制度・士農工商を超えた私的な「勉強会」のように、「ネット」「口コミ」で本当の情報を伝えてほしい。その「情報」の拡散度に応じて、新たな文明の夜明けが早まる。
―――
転載終わり
最後に著者は、別な箇所で、こうも言っています。
―――……最大の問題点は、その「真実」をTVなどのいわゆるマスメディアがいっさい報道しないことにある。なぜなら主要TV局、新聞社の役員は原子力関係委員会や電力会社出身者で押さえられているからだ。さらに、電力会社が各TV局の最大の広告スポンサーなのである。完璧に「原子力事業推進」の情報しか流れない仕組みになっている。まさに私が指摘する典型的な世界金融支配=お金の力で良心を売り買いする「マインドコントロール」構造である。だから日本では、住民・国民の命・安全よりも、原子炉・原子力事業(企業)の維持・保全のための情報しか流れない。
3・11を体験し、もうわれわれはその事実を知った。マインドコントロールされたTV・新聞ニュースをそのまま見てはならない。これが唯一の3・11の教訓である。
われわれは、まずこの「本当のこと」を認識しなければならない。―――
以上
この本は、池田整治さんのマインドコントロールシリーズの最新刊書です。
著者の池田整治さんは、陸上自衛隊陸将補を定年前に退官された元自衛隊幹部でエリートコースを歩まれた、元軍人さんです。
本書の目次です。
プロローグ
はじめに
第1章 大本営発表に騙されてはならない
~大地震、津波、原発事故、そして自衛隊~
第2章 タブーありきのニッポンを変える
~歴史から見る自衛隊~
第3章 マインドコントロールを解く真実とは
~素顔の自衛隊員たちを見よ~
第4章 いかに自衛隊は不当に扱われてきたか
~反自衛隊感情に支配された人々~
第5章 個人の意識が集団意識を変える、運命を変える
~サバイバル時代の自衛隊の役割~
おわりに~自衛隊を善用することの意義
本書の―第1章大本営発表に騙されてはならない―の中の「これだけは知っておきたい放射能の真実」を転載し、ご紹介します。それは、3・11による福島原発事故の放射能汚染についてです。
転載を始めます。
―――
放射能汚染には、外部被曝と内部被曝がある。子孫まで長期にわたる影響を考慮した場合、より大きな問題となるのは内部被曝のほうである。ところが、3・11以降、いや広島・長崎の原爆被曝以降、なぜか日本では内部被爆はまったく問題にされてこなかった。理由は明白である。その実態が明らかとなると、米国の国際法にもとる「非人道性」が明確になり、以後原爆を核兵器として使用できなくなる。そして莫大な金儲けとなる原発を日本に設置することなど不可能になるからである。そうすると米国の膨大な国益が損なわれるとともに、ここから同床異夢(同じ事を行いながら、考えや思惑が異なること)で甘い汁を吸っている日本の利権グループがやっていけなくなるからである。
だからなんとしても、フクシマでは「実は内部被曝が問題である」ことを被支配国民の日本人にわからせ、目覚めさせてはならないのだ。このため、政府・大企業(東電)・メディアが三位一体となって、まるで戦時下の大本営発表のような「ひとだまし」の情報を流し続けている。かつての作戦幕僚だった私の立場から判定しても、みごとな完璧な「詐騙(だまし)作戦」と賞賛できる。
ただし、今のところは……である。
内部被曝が表面化するのは、5年から10年後に子どもたちのあいだに白血病やガンが多発してからである。被曝するともっとも新陳代謝の激しい神経細胞から逐次侵され、被曝数カ月からハードアタック(心臓発作)や脳血管障害で突然死を迎える人が多い。これらガン以外の病気による死も含め、広島や長崎の原爆では、6~7年後に白血病などで亡くなる患者がピークを迎えた。もっとも、米軍占領に伴うGHQの完全な報道統制政策である「プレスコード」下の日本では、これらの「原爆に関する」事実はいっさい言っても書いてもならなかった。報道すれば、そのメディアは「発禁処分」となった。
実は原爆の父と言われるオッペンハイマーは、1942年のロスアラモス研究所での開発当初から、毎日その日の研究が終わると病院で放射能除去のための点滴を受けていた。基本は重金属を体内から排除するキレート剤である。この「秘密」を知らない研究者、周辺の住民が内部被曝でガンを発症していったのである。この封じ込まれた「事実」が、今も世界中の原発周辺で続いているわけである。
米国は、原爆症患者は「爆心地から1・8キロメートル以内」「爆発から1分以内」に被曝したものに限ると定義したのである。したがって、広島・長崎の原爆では外部被曝患者しかカウントされなかった。だから、死者数は広島約10万人、長崎約7万人となっている。実際には、これ以降の内部被曝死亡者は、100万人を越えると見積もられている。それらの死亡者の臓器ごとの被曝線量などを含んだ状況証拠も、治療した医師のカルテも、京大医学部の貴重な現地研究資料なども、すべて米国が死体とともに「データ収集」と「研究」の名目のもとに米国本土に持ち去ったのである。だから、内部被曝の実態を伝える資料が日本では跡形もなく消し去られた。また「(占領)軍の機密事項」として触れてもならなかった。違反すれば日本の治安機関の厳しい取り締まりもあった。だから日本では、X線やγ線などの電磁波による被曝しかまともな研究ができなかったのである。
それゆえ、いまだ内部被曝の実情について、大学の教授レベルでも「セシウム137は体内に入ってもγ線を出すだけで健康上まったく問題ない」などとしたり顔で語る。何もわかっていないのである。あるいは、彼ら御用学者は研究費稼ぎのためにTVで嘘を語っているのかもしれない。
ちなみに、広島・長崎の原爆で使用された核燃料は約60キログラムで、そのうち800グラムが実際に核分裂反応した。「瞬間の殺傷能力」を高めた兵器としての爆弾なので、高圧下に核分裂反応が起こるように設計されている。このため、死亡した方々の原因としては、風圧50%、高熱35%、放射線(外部被曝)15%となっている。これに対して、フクシマではトータル約2500トン以上の核燃料物質があり、メルトスルーした1号機から3号機のみならず、爆発飛散した3号機の冷却プールのMOX使用済み燃料、さらに4号機の冷却プールの数百トンの使用済み核汚染物質が手つかずの野ざらし状態である。これらは原爆とは逆に、すべて内部被曝の原因となることを考えなければならないのである。
再度強調するが、当初から4%プルトニウムを混入したMOX燃料を使っていた3号機の冷却プールが地震で壊れて水がなくなり、メルトダウンを起こして、プルトニウム核爆発を起こした(「彼ら」は水素爆発と公表)ことは、日本有史以来の最大の危機的状況である。これらプルトニウムを含む数百トンの死の灰を東北、関東のみならず、全世界にばら撒いてしまった…。
その事実をひた隠して、まだ原発を推進する輩に、他人のために至誠を尽くすヤマトごころ、為政者に必要な武士道があるのか、いや人としての最低限の良心があるのか……。
また、今のフクシマの恐ろしさは、内部被曝はないという前提で、フクシマ県民200万人が、「データ」と「研究」の対象となっているだけで、なんら国レベルの治癒もケアも行われていないことに求められる。原爆と同じ構図である。まさに「国家による犯罪」行為なのだ。かの旧ソ連ですら、チェルノブイリ爆発後、わずか2時間で周辺住民約5万人を全員緊急避難させている。
この事実がわかれば、体内の活性酸素をしっかり解消するための口養生もするし、放射能を排除するキレート剤の活用もできる。汚染地域も微生物を活用した根本的な除染も組織的にできる。多大の補助金も、こういう健康と生活基盤の確保にまず使うべきであろう。
一方米国は、原爆実験などで得たデータに基づき、IAEA(国際原子力機関)などを通じ、自国に有利になるような基準値を設定している。だからチェルノブイリ事故を、アカデミーを通じて真摯に研究している欧州との基準値に乖離があるのだ。
要はここでも米国は、自国を有利にするための二重(ダブル)スタンダードを駆使し、日本に原発を置くことによる利益を既得権益化しようとしているのである。
こう見てくると、「トモダチ作戦」の米陸軍がフクシマから80キロ、海軍が180キロ圏内に入らなかった理由が明確となる。真実がわかっているものに、内部被曝を強要することは、命じたものが「殺人罪」に問われかねないからである。
ちなみにチェルノブイリでは、20年後に現地の実態調査に入った五井野正博士が、明日にも死ぬと宣告された重篤の白血病の子どもたち50人を選んで、博士が開発した自然生薬の「GOP(五井野プロジャー)」を投与、彼らを完治させた。その治癒過程が現地のウクライナ国営放送で「救世者」と題されたドキュメント番組となった。原発事故以降に生れた子どもたちにも白血病が発症するのである。実は内部被曝の怖さは、DNAの螺旋構造の2本の鎖を同時に切断したり、4つの塩基そのものを破壊することにより、複製を重ねるなかで遺伝することにある。
総じて、内部被曝は外部被曝の600倍から900倍の影響があると言われている。
とはいえ、5~10年後をピークにこれから日本で内部被曝患者が出たとしても、GOPを自然生薬として日本政府が認可していれば、治癒しうるという「真実」をしっかり認識してほしい。また、放射能を体外に排出する微生物活用のキレート剤も民間レベルでは存在する。これらの真実が国民レベルで拡がれば、政府は隠すことはできない。
ぜひ、江戸時代の身分制度・士農工商を超えた私的な「勉強会」のように、「ネット」「口コミ」で本当の情報を伝えてほしい。その「情報」の拡散度に応じて、新たな文明の夜明けが早まる。
―――
転載終わり
最後に著者は、別な箇所で、こうも言っています。
―――……最大の問題点は、その「真実」をTVなどのいわゆるマスメディアがいっさい報道しないことにある。なぜなら主要TV局、新聞社の役員は原子力関係委員会や電力会社出身者で押さえられているからだ。さらに、電力会社が各TV局の最大の広告スポンサーなのである。完璧に「原子力事業推進」の情報しか流れない仕組みになっている。まさに私が指摘する典型的な世界金融支配=お金の力で良心を売り買いする「マインドコントロール」構造である。だから日本では、住民・国民の命・安全よりも、原子炉・原子力事業(企業)の維持・保全のための情報しか流れない。
3・11を体験し、もうわれわれはその事実を知った。マインドコントロールされたTV・新聞ニュースをそのまま見てはならない。これが唯一の3・11の教訓である。
われわれは、まずこの「本当のこと」を認識しなければならない。―――
以上
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