現在でも残っているフリーターの推移と現状

フリーターという言葉を久しぶりに聞きましたが、もう消滅したものと思っていました。

この言葉は今から30年以上前のバルブの時期に生まれたもので、卒業後の若者の生き方を表すものでした。

この時期は割の良い労働はいくらでもあり、若者がパートやアルバイトで生計を立て、後は自由に生きるというライフスタイルで、時間を自由に取れる「フリー」でアルバイトをする人「アルバイター」から生まれた造語と理解していました。

当時は高給を稼ぎ自由な生活を営むとの観点から、自由な生き方として注目されていましたが、バブルの崩壊とともに消えたものと思っていました。

ところが総務省統計局の2021年度の労働力調査には若年層（15〜34歳）には「フリーター」の項目が残っていました。

その定義は男性は卒業者、女性は卒業で未婚のもので、パートアルバイトでとして雇用されている者、失業者で探している職種がパートかアルバイト、非労働人口で家事も通学もしていない人のうちで就職内定をしておらず希望する仕事の形式がパートかアルバイトのいずれかに該当する人となっていました。

つまりもともとの自由人という概念は全くなく、パート・アルバイトおよびその希望者になってしまっています。この定義のフリーターの推移を見ると、2003年の217万人をピークに若干の凸凹はありますが減少しており、2021年度は137万人で前年の1万人増となっていました。

この数がどの程度かというと同年代の18人に1人とかなりの比率を占めています。この背景はなかなか難しい点がありますが、例えば「派遣叩き」で非正規雇用者のうち、派遣社員の受け皿の減少が継続していたことなどが挙げられるようです。

企業側の対応の変化も影響しており、就労側も企業側も派遣社員の減少分の一部がパート・アルバイトにシフトしたことが挙げられます。特に昨年若干増えたのは、新型コロナの流行で景況感と雇用市場が悪化したためと考えられます。

また年齢では、2007年までは15〜24歳が多くを占めていましたが、この年から25〜34歳が増加し2021年では若年層が59万人に対し25歳以上が78万人を占めています。つまりフリーターの高齢化が指摘されていますが、今年の公開値でもそれが顕在化していることが確認できます。

この状況に変化が無ければ、今後さらに上の年齢層の「高齢フリーター」へシフトすることになりそうです（現在は35歳以上はフリーターに入っていません）。

フリーターの減少は悪い傾向ではないのですが、25〜34歳が引き続き高水準になり状況は、そのまま高齢フリーターの増加につながりそうで、十分な注意が必要となります。

当人たちがそのライフスタイルを望むのなら、他人の干渉を受けるものではありませんが、この様な若者の働き方がどこまで望んでいるのかというと大いに疑問が出てくる数値といえそうです。