春の高校野球が始まっている。この高校野球を見るといつも思い出すことがある。地元のイベントに近くの幼稚園児が引っ張り出され、イベント盛り上げのため遊戯や歌を教えられている。
イベント主催の大人は日本高野連であり、ＮＨＫ，毎日新聞だ。選手の健康のことなど何も考えない。とにかく盛り上がれば良いのだ。
昨年夏の金足農業の吉田輝星のように、話題になって人気者が出れば最高だ。あの炎天下に連投で一人で6試合881球を投げぬいた。
特に春の選抜高校は関係者が話題性のある学校を21世紀枠、地域ブロックから説明抜きで選んでいる。新潟県高野連が健康のため投手の珠数制限を決めると、上記の大人が「勝手なことをするな、全国ベースで考える」とつぶしてしまった。
米国のFRB(連邦準備制度理事会）は100%民間企業で、日本の日銀のように政府の機関だと思っている人が多いが、米政府がドルを発行すると利子をFRBに支払うという仕組みがアメリカがユダヤに乗っ取られている現実だ。
FRBの主要な株主はユダヤのロスチャイルド系で固められ歴代議長もユダヤ人だ。一応議長の任命権は大統領が持っているが、これは名ばかりで単に承認しているに過ぎない。
この摩訶不思議な制度を理解しないとアメリカも世界も見えてこない。リンカーンやケネディなど暗殺された大統領は政府によるドルを発行したためだと言われている。
もともと米国に渡ったピューリタン（清教徒）とはユダヤ教に近い人たちで、アメリカの通貨発行権を握ろうとロンドンのロスチャイルド系の銀行が中心になって独立後の1812年英米戦争まで起こして取り上げたのである。
シルクロードとは西安から敦煌を通って、カシュガル、サマルカンドくらいまでと勝手に思い込んでいた。勝手にと言うよりも、その先に興味がなかったと言うべきだろう。
それが中東に興味を持ち、イラン、トルコを知ると、その先こそが大変重要で歴史の宝庫だった。アフガニスタンなど、アジア、、ヨーロッパ、アフリカ3大陸の交通要衝地であり、大国が常に手に入れようと狙っている紛争の耐えない土地だ。
テヘランも昔のペルシャ、今のイランの重要地だ。トルコもアジアとヨーロッパの交差する所で昔のビザンチン帝国、今のイスタンブールはその名を長く歴史にとどめている。
もともと世界の4大文明も、3大宗教もすべてアジア誕生地域で、特にイラクのメソポタピアこそ文明の衝突する最重要地だ。もう少しシルクロードに光が当たっても良いと思う。
中国の首相が全人代で発表する毎年の経済成長率GDP目標は必ずと言っていいほど現実になる。理由は2つ有ると言う。
1つは景気が減速するとなりふり構わず巨額の経済対策を採ることができる、もう１つは統計数字を都合の良い数字に水増しできることだ。
昨年の全人代で発表したGDPは6.5％で、1年後の発表は6.6％で見事に達成した。中国で仕事する日本企業の関係者は「そんなに高いはずが無い」と口をそろえる。
中国の人民大学の某教授は「18年の経済成長率は1.67％」と発表して大きな話題となった。今年は６から6.5％と発表したが、この数字は必ず達成されるに違いない。そして中国経済は奈落の底に落ちるに違いない。
ゴーン被告の釈放を見ていて弁護士とは結局金かと思う。腕利きの弁護士のことを無罪請負人だとか釈放必達人として紹介している。
所詮弁護士と言う職業も法が基準でなく腕利きの弁護士を高い金を出して雇えるかどうかとなると、金を出して力のある弁護士さえ付いてもらえば有罪も無罪になるということか？
そうなると思い出すのは松本清張の「霧の旗」「黒い奔流」という弁護士を題材にしたサスペンスドラマだ。時間と興味のある方は是非とも見て欲しい。
弁護士をテレビを見ていてゴーン氏に限らず同じ事件でも人によって判決が白黒真逆に分かれることだ。六法全書を基準にして、判断が大きく食い違うと言うことは、そもそも人間が人間を裁くことに無理がある、ということか。
日産自動車の前会長カルロス・ゴーン被告が6日、保釈保証金10億円を支払って保釈され、作業員に変装して出てきた。
ところが7日付け産経新聞によると、保釈条件は「抜け道だらけ」で検察はその実効性を疑問視しているという。
平日の滞在場所の清源を設けなかったほか、短期の旅行も可能、通信も他人のものを借りれば海外との通信も可能という。
さすが産経新聞の勇気ある報道だが、国際世論に負け、最初から「保釈ありき」で条件闘争を緩めたのだろうと書いている。これが事実なら変装の意味も判るような気がする。
馬渕睦夫氏(元駐ウクライナ大使、前防衛大教授）の書を呼んでいる。先に宇野正美氏のユダヤの陰謀を深く読んだが、馬渕氏も同じ立場に立つ）、その中に韓国の反日姿勢は自国の建国に対する誇りが持てないためだ、とある。
先の3.1独立運動も歴史の捏造であり、韓国には建国を誇るアイデンティティがないため、反日しかない、という。
この建国以来独立の正当性の問題を抱えているため、国民が国の誇りを持てない。他国を憎む教育をすれば、自分の国に対する誇りがいつまでたっても持つことができない。
日本が謝れば謝るほど、自国と自分の祖先のふがいなさを認めたくないと言う心の葛藤にさいなまされる、と言う事実に気が付かない。
最も驚いたことは1953年の朝鮮戦争の休戦協定に韓国は署名しておらず、署名したのは国連軍のアメリカで、北側は中国と北朝鮮がサインした。米朝首脳会談も納得するものがある。
馬渕氏の「ユダヤ世界征服論」は歴史が趣味の私には実に面白いので今後おいおい紹介していくつもりだ。
国民民主党の平野幹事長と自由党の小沢共同代表が合併に向けた政策協議を行い、国民党の基本政策を自由が受け入れることで合意した。
小沢共同代表の狙いは幹事長と国民民主が民進党から引き継いだ政治資金100億円だという。もともと金に汚い小沢氏のことだ、今さら国民と一緒になって政権狙いとは思わなかったが、幹事長と100億円とはすっきり腑に落ちる。
小沢は生活の党を立ち上げた時、政党交付金をもらうのに1名不足したため山本太郎に声を掛けて「生活の党と山本太郎となかまたち」と言う長たらしい名前と金で山本を吊り上げた。
目的を達成した後、2018年7月に参院選を前に「自由党」に変更して山本と共同代表とし、現在の参院３名、衆院2名では、あまりに心細いので再度金と権力を目指して国民との合併にまんまと成功した。
安倍首相が全国幹事会の席で言い放った「悪夢のような民主党政権時代」とは正しく小沢一朗その人が8割以上を占めている。
今日5日から中国の国会に相当する全国人民代表大会（全人代）が北京で始まる。建国70年の節目に当たる今年は、崩れゆく「成長神話」に対して習近平国家主席がどう説明するか大いに注目される。
「成長神話」を支え続けてきたのは自動車産業と不動産販売だが、そもそも出てくる数字が怪しかったのだが、最近の数字はみんなマイナスであり、流石にもう噓をつけなくなったのだろう。
読売新聞によると1918年の自動車販売は前年比2.8％減のと28年ぶりに前年割れ、不動産の販売面積は北京で９％。上海で4％も減少、アモイの住宅在庫は1年半という。
業績不振は自動車や不動産など主要産業にとどまらず、急成長中のITでもリストラがはじまり、今年の全人代はいつものように美辞麗句を並べて成長と成果をアピールするのだろうが、中国国民がどう反応するか注目される。
3月1日の産経新聞「正論」で西尾幹二氏が「日本は自立した国の姿取り戻せ」と警鐘を鳴らしている。その理由が正しく正論なので紹介する。
新天皇即位の今年、権力を握ってきた武家が1945年以来外国となり、アメリカとなった。皇室は精神的権威であって政治的権力ではない。
1000年近く続いた武家政権が戦後アメリカに取って代わられ、ここに最大の問題、矛盾と無理が横たわっている。そのアメリカがもう日本のまもりてではなくなりつつあり、史上初の「弱いアメリカ」の時代が始まっている。
かくしてわが国は中国から舐められ、韓国から侮られ、北朝鮮からさえ脅かされ、なすすべが無い。この危うさは昭和には無く、すべて平成になってからの出来事である。
国家と皇室のこうした不自然な関係に国民は気付くべきであり、ものの考え方の基本をしっかりと持ち自立した姿を取り戻すことだ。歴史を学ぶ人間にとって本筋論と言わざるを得ない。
