〇地球環境問題
米ワシントン大学の研究グループによると、１９５０年から５０年間で、世界の海水の表面温度が平均で０．５度上昇したそうです。０．５度といいますと、大したことがないように思うかもしれませんが、地球全体の海の平均温度ですから、これは膨大な熱量が海に吸収されたことを示しています。その熱量は、大気なら４０度も上昇させるほどのものだそうです。４０度も気温が上がったら、地球上の生命は死滅してしまいます。比熱の高い海水のおかげで、地球の温度はかろうじて一定に保たれているわけです。
しかし、海水温が上昇すれば、それは当然、大気を暖めます。
ハリケーンはカリブ海やメキシコ湾で発生し、高い温度の海からエネルギーを吸収して成長します。このメカニズムは台風の場合も同じです。近年、台風やハリケーンが巨大化しているのは、海水温の上昇と無関係ではないでしょう。
不気味な予測があります。
http://members.jcom.home.ne.jp/mikedo/news_Global_warming03.htm
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このまま温室効果ガスの排出が続くと、今世紀末には地球温暖化によって日本付近の黒潮の流れが現在より約３０％も速くなり、海水温も最大で約３度上昇するとの予測を、独立行政法人・海洋研究開発機構が２１日、発表した。泳ぐ力の弱い稚魚が遠方に流されてしまう可能性があるなど、水産資源に影響する恐れがある。近く、米地球物理学速報誌に掲載される。
同機構の江守正多グループリーダーらは、世界トップクラスのスーパーコンピューター「地球シミュレータ」を使い、二酸化炭素（ＣＯ２）が２１世紀末に現在の約２倍の濃度になった場合の黒潮の流れを計算した。これは温暖化対策をほとんどとらない場合にあたる。
その結果、温暖化で偏西風が強まるため、黒潮の流速も現在の３割増の秒速約１．３メートルになることが分かった。
さらに、日本付近の海水の表面温度は、多くの海域で２度以上も上昇し、関東近海など一部では約３度も上がることも判明した。黒潮の流速が増すことで、南方の暖かい海水がより多く日本近海に流れ込むためという。
（毎日新聞、２００５年７月２２日）
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海水温の上昇は、いわゆる地球温暖化の結果だと言われています。地球温暖化の最大の原因と目されているのが、温室効果ガスの一つである二酸化炭素です。１９世紀から人類は、石炭や石油という化石燃料を大量に燃焼させ、短期間に膨大な量の二酸化炭素を大気中に放出してきました。それに対して、二酸化炭素を吸収する働きをする樹木を大量に伐採してきました。
このまま二酸化炭素を無制限に排出し続けては、地球温暖化が加速する、それをストップさせねば――という目的で作成されたのが、京都議定書（１９９７年）です。この議定書では、温室効果ガスの排出量を先進国全体で、１９９０年を基準にして、２０１２年までに５％削減することが約束されました。各国別では、
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/kiko/cop3/k_koshi.html
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・日本：－6％ 米国：－7％ EU：－8％ カナダ：－6％ ロシア：0％ 豪州：＋8％ NZ：0％ ノルウェー：＋1％
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です。
この議定書が発効するためには、以下の条件が満たされる必要がありました。
１ 55ヶ国以上の締結
２ 先進国の中で議定書を締結した国の二酸化炭素排出量(1990年)の合計が、先進国全体の55％以上
３ 以上の条件を満たしてから90日後に発効
いくつかの大排出国が議定書を批准しなかったので、なかなか発効しなかったのですが、２００４年１１月にロシアが批准し、２００５年２月１６日についに発効しました。
ところが、世界最大の石油消費国＝二酸化炭素排出国であるアメリカが、京都議定書に反対して、いまだに批准しないばかりではなく、今後も批准する気もありません。石油の消費を抑えると、アメリカ経済に悪影響を与える、という理由からです。
地球温暖化に最大の責任を有しているアメリカが、今後も環境問題よりも石油（経済、金）を重視するというわけです。あまりにも身勝手と言わざるをえません。
ハリケーンの巨大化は、石油の大量消費によって地球温暖化を悪化させているアメリカ自身に責任の一端があります。今回の被害は、いわばアメリカの自業自得かもしれません。
アメリカが今後も環境問題を無視して石油づけの生活を続けるならば、ますます海水温が上昇し、これからも毎年、（もっと）巨大なハリケーンに襲われ続けることになるかもしれません。それは、アメリカの石油産業基地を破壊し、石油なしの生活を否応なしに強制するかもしれません。今回の災害は、アメリカ人よ早く目を覚ませ、という地球からの警告なのでしょう。
米ワシントン大学の研究グループによると、１９５０年から５０年間で、世界の海水の表面温度が平均で０．５度上昇したそうです。０．５度といいますと、大したことがないように思うかもしれませんが、地球全体の海の平均温度ですから、これは膨大な熱量が海に吸収されたことを示しています。その熱量は、大気なら４０度も上昇させるほどのものだそうです。４０度も気温が上がったら、地球上の生命は死滅してしまいます。比熱の高い海水のおかげで、地球の温度はかろうじて一定に保たれているわけです。
しかし、海水温が上昇すれば、それは当然、大気を暖めます。
ハリケーンはカリブ海やメキシコ湾で発生し、高い温度の海からエネルギーを吸収して成長します。このメカニズムは台風の場合も同じです。近年、台風やハリケーンが巨大化しているのは、海水温の上昇と無関係ではないでしょう。
不気味な予測があります。
http://members.jcom.home.ne.jp/mikedo/news_Global_warming03.htm
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このまま温室効果ガスの排出が続くと、今世紀末には地球温暖化によって日本付近の黒潮の流れが現在より約３０％も速くなり、海水温も最大で約３度上昇するとの予測を、独立行政法人・海洋研究開発機構が２１日、発表した。泳ぐ力の弱い稚魚が遠方に流されてしまう可能性があるなど、水産資源に影響する恐れがある。近く、米地球物理学速報誌に掲載される。
同機構の江守正多グループリーダーらは、世界トップクラスのスーパーコンピューター「地球シミュレータ」を使い、二酸化炭素（ＣＯ２）が２１世紀末に現在の約２倍の濃度になった場合の黒潮の流れを計算した。これは温暖化対策をほとんどとらない場合にあたる。
その結果、温暖化で偏西風が強まるため、黒潮の流速も現在の３割増の秒速約１．３メートルになることが分かった。
さらに、日本付近の海水の表面温度は、多くの海域で２度以上も上昇し、関東近海など一部では約３度も上がることも判明した。黒潮の流速が増すことで、南方の暖かい海水がより多く日本近海に流れ込むためという。
（毎日新聞、２００５年７月２２日）
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海水温の上昇は、いわゆる地球温暖化の結果だと言われています。地球温暖化の最大の原因と目されているのが、温室効果ガスの一つである二酸化炭素です。１９世紀から人類は、石炭や石油という化石燃料を大量に燃焼させ、短期間に膨大な量の二酸化炭素を大気中に放出してきました。それに対して、二酸化炭素を吸収する働きをする樹木を大量に伐採してきました。
このまま二酸化炭素を無制限に排出し続けては、地球温暖化が加速する、それをストップさせねば――という目的で作成されたのが、京都議定書（１９９７年）です。この議定書では、温室効果ガスの排出量を先進国全体で、１９９０年を基準にして、２０１２年までに５％削減することが約束されました。各国別では、
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/kiko/cop3/k_koshi.html
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・日本：－6％ 米国：－7％ EU：－8％ カナダ：－6％ ロシア：0％ 豪州：＋8％ NZ：0％ ノルウェー：＋1％
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です。
この議定書が発効するためには、以下の条件が満たされる必要がありました。
１ 55ヶ国以上の締結
２ 先進国の中で議定書を締結した国の二酸化炭素排出量(1990年)の合計が、先進国全体の55％以上
３ 以上の条件を満たしてから90日後に発効
いくつかの大排出国が議定書を批准しなかったので、なかなか発効しなかったのですが、２００４年１１月にロシアが批准し、２００５年２月１６日についに発効しました。
ところが、世界最大の石油消費国＝二酸化炭素排出国であるアメリカが、京都議定書に反対して、いまだに批准しないばかりではなく、今後も批准する気もありません。石油の消費を抑えると、アメリカ経済に悪影響を与える、という理由からです。
地球温暖化に最大の責任を有しているアメリカが、今後も環境問題よりも石油（経済、金）を重視するというわけです。あまりにも身勝手と言わざるをえません。
ハリケーンの巨大化は、石油の大量消費によって地球温暖化を悪化させているアメリカ自身に責任の一端があります。今回の被害は、いわばアメリカの自業自得かもしれません。
アメリカが今後も環境問題を無視して石油づけの生活を続けるならば、ますます海水温が上昇し、これからも毎年、（もっと）巨大なハリケーンに襲われ続けることになるかもしれません。それは、アメリカの石油産業基地を破壊し、石油なしの生活を否応なしに強制するかもしれません。今回の災害は、アメリカ人よ早く目を覚ませ、という地球からの警告なのでしょう。