榛名防衛備忘録：戦車３００＆火砲３００時代② 定数下でも戦車大隊・特科隊は維持可能

◆冷静に考えれば十分対応可能
　戦車中隊一個を普通科連隊支援へ小隊ごとに派遣し連隊戦闘団へ編入、もう１個戦車中隊を師団長直轄とする。これは自然な発想かもしれません。
　前回提示したものですが、逆に考えれば、二個戦車中隊を二個機動戦闘車中隊へ置き換えるよりは、一個戦車中隊と一個機動戦闘車中隊に置き換えたほうが、戦車でなければ装甲防御力や不整地突破能力の部分から師団長の最後の手札とはなり得ないため、半々とした方がいいでしょう。もちろん、戦車を装備した場合、戦車輸送車が必要となりますので、後方支援の需要は大きくなるのですが、それを補って余りある戦車の能力があります。師団長の予備とするならば戦車とするか、別の予備装備、中射程の地対地誘導弾や戦闘ヘリコプターでもいいのですが、必要でしょう。
　しかし、師団長の隷下に中射程の地対地誘導弾を配備するということは、予算面dね戦車よりも相当規模の予算を必要としますし、管理面でも限界が生じます。戦闘ヘリコプターについては更に難点が大きく、勿論可能ならば陸上自衛隊へ１５０機程度の戦闘ヘリコプターを配置したら、と考えたことは無くは無いのですけれども、現状で方面隊の対戦車ヘリコプター隊に装備されている対戦車ヘリコプターの置き換えすらもままならない状況下で新たに数機程度という小規模編成であっても広範に戦闘ヘリコプターを師団飛行隊に配備するだけの財政上の余裕はありません。
　現段階で実施される戦車２個中隊編制下での師団戦車大隊の運用ですが、１個戦車中隊を小隊ごとに分散配備している一方、従来の連隊戦闘団に配備していた戦車１個中隊編制と比較し配備戦車は三分の一以下に低下してます、しかしこの状況では戦車の運用を支える対戦車誘導弾が普通科連隊へ大量配備しているため、進出掩護という形になりましょうか、戦車は従来の対戦車戦闘における防御と攻勢から防御を対戦車誘導弾へ転換し、攻勢のみ対機甲戦闘における重要な要素に集中させることが出来る。
　理想としては戦車に随伴し支援する装甲車両を一個中隊程度、装輪装甲車では不整地突破能力に限界がり、特に不整地での戦車の攻撃前進を展開した際には脱落してしまうため、戦車大隊本部所要に戦車の車体と同程度の不整地突破能力を持つ装甲車両を配備させ、併せて随伴普通科部隊を臨時に収容させる程度の装甲車両、現時点で戦車大隊には本部車両等の所要として１０両程度の装輪装甲車が装備されているのですが、併せて戦車支援重装甲車というような装甲車は必要と考えるのですが、このあたりについては別の機会に検証するとしましょう。
　戦車の連隊戦闘団配備規模の縮小を補っている対戦車誘導弾は、普通科連隊に対戦車中隊が一部師団に置かれていましたが、これは師団対戦車隊廃止とともに一部師団への対舟艇対戦車誘導弾集中の方針が示され、併せて口径の中距離多目的誘導弾配備までの暫定施策として実施されました。続く施策は全ての普通科中隊対戦車小隊への中距離多目的誘導弾配備です。これは、８７式対戦車誘導弾と７９式対舟艇対戦車誘導弾の後継を一手に担う装備で、射程と同時対処能力では中距離多目的誘導弾は従来の対戦車誘導弾を凌駕しています。各普通科中隊へこの装備が配備される方針により、対戦車能力は大きく向上すると考えられます。
　戦車配備を機動戦闘車と１０式戦車混成とした仮定で、戦車所要は、西部方面隊が第４戦車大隊と第８戦車大隊の２個中隊、中部方面隊が第３戦車大隊と第１０戦車大隊の２個中隊、東部方面隊が第１戦車大隊の１個中隊、東北方面隊が第６戦車大隊と第９戦車大隊の２個中隊、ここまでで７個中隊ですので、４個中隊を北部方面隊の第２戦車連隊に集めることが出来ます。機動戦闘車は２００両で１４個中隊所要ですので、西部方面隊所要２個中隊、中部方面隊所要４個中隊、東部方面隊所要２個中隊、東北方面隊所要２個中隊、ここまでで１０個中隊、北部方面隊の機械化された旅団に各２個中隊配備して充分な数となります。
　機動戦闘車の普通科連隊戦闘団への配備ですが、これは連隊戦闘団の攻撃前進における直接照準射撃可能な大口径火砲搭載のシステム化された戦闘車両を適切に配備できると共にもう一つ、軽装甲機動車と新装輪装甲車という機械化された普通科中隊、高機動車と牽引される重迫撃砲に中距離多目的誘導弾と火力戦闘車、基本的に施設作業小隊の３ｔ半トラックへ搭載可能な工機車両を除けば全て路上を高機動展開可能な車両により構成されることとなります。共同という意味でも配備は、勿論装甲防御力で難点はありますが、一つの選択肢として合点は行くところでしょう。
　北部方面隊の戦車を現状維持するとして一部を九州へ転用したとして３００両の戦車を必要とするのですが、同時に各師団の戦車大隊を普通科支援用に機動戦闘車を配備し師団直轄として予備部隊に強力な決め手の１０式戦車を装備し全国へ配備した場合でも、３００両で対応できるわけです。これとて、機動戦闘車２００両という配備計画に依拠した計算であり、現実的に可能な組み換えとして計算し、何代ケルではないですか、と拍子抜けする印象が無いでもないですけれども、このようになりました。
　消えるという話が消えるのは割と多い、とは前回示した言葉ですが、戦車の北海道集中配備を行うという計画についても、消えるのではないか、と考えます。この部分は併せて防衛省が機動防衛力氏海老に明示した機動師団の編制において機動師団は重装備を持たず軽量装備を主体として編成するとしつつ、その機動師団に北部方面隊の戦車師団以外全ての師団と旅団が含まれていました。この方策は多少矛盾するものがあります。この案では戦車３００両を第７師団と九州の直轄戦車部隊だけに配備するのは少々無理があるためです。
　第７師団の戦車定数は現時点で２００両程度となっていますが、戦車を装備する第７偵察隊より戦車は廃止される方向で装輪装甲車主体の偵察隊へ転換する方針が明示されています。すると現状のまま五個戦車中隊基幹の戦車連隊三個を維持した場合でも３００両の戦車定数よりも相当の戦車が余剰となるのですが、残量の１１０両を九州に転地する場合、言われている独立戦車部隊を配備するとしても規模が大きすぎるのです。戦車群を維持するのは非効率ですし、それならば、師団戦車大隊を残したほうが良い。
　もちろん、機動師団への改編は予定されていない九州北部の第４師団を第２師団型の重装備師団へ改編するのであれば、１１０両の戦車を駆使する機械化師団とする事は出来るかもしれませんが、これは戦車を北海道に集中し訓練環境の充実を重視するという方策と比して余りに非合理です。言い換えるならば、機動師団には戦車を装備する機動師団が想定されているという、何よりもの証左と言えるのではないでしょうか。

北大路機関：はるな

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