朝のｽﾄﾚｯﾁは毎朝涼しく快適だが日中は炎暑で体力勝負だ。午前中「まなびいﾌﾟﾗｻﾞ」からSCに回り込んで牛乳とﾊﾞﾅﾅを買い込んで帰宅した。昼食後ﾆｭｰｽで株式市場が大暴落をを知った。炎暑の日中を避けてTV録画やﾊﾟﾘ五輪を見て16時、自転車でﾐﾆ菜園で「かぼちゃ」、近くの梨農家さんで梨発送依頼をした。今年は梨に生育が遅く、満足の梨出荷は今週末とのこと。空模様が怪しくなったので小粒の梨を頂いて急いで帰宅し、TV録画やﾊﾟﾘ五輪を見て夕食を待った。夜のｽﾄﾚｯﾁは近くの公園で行った。
（東証一時4700円過去最大の下落）
週明け５日の東京株式市場は、米景気の後退懸念を発端に全面安となり、主要指数は史上最大の下落幅を記録した。日経平均株価（225種）の終値は、前週末比4451円28銭安の3万1458円42銭で、下げ幅は、米株式相場の大暴落「ﾌﾞﾗｯｸﾏﾝﾃﾞｰ（暗黒の月曜日）」を受けた1987年10月20日（3836円48銭安）を超えた。日経平均の下げ幅は一時、4700円を超えた。8月1日から3営業日連続で値下がりし、計約7600円も下落した。今年初めからの上昇分が消え、昨年10月末以来、約9か月ぶりの水準まで落ち込んだ。より幅広い銘柄で構成する東証株価指数（TOPIX）の終値は310.45P低い2227.15で、下げ幅は過去最大だった。 東証ﾌﾟﾗｲﾑに上場する1646社のうち、98.7％とほぼ全ての銘柄が値下がりし、合計時価総額は約770兆円となった。史上最高値の4万2224円02銭をつけた7月11日（約1000兆円）と比べると、4分の1に近い約230兆円が吹き飛んだことになる。 日経平均が急落したのは、前週末に発表された7月の米雇用統計が市場予想を大きく下回ったためだ。2日の米株式市場では主要株価指数がそろって下落した。この流れを受けた東京市場では、景気動向に敏感な半導体関連株を中心に売りが膨らみ、日経平均は取引開始直後から1800円も下落した。半導体製造装置の東京ｴﾚｸﾄﾛﾝや英半導体設計大手を傘下に持つｿﾌﾄﾊﾞﾝｸｸﾞﾙｰﾌﾟなど5社の値下がり分で、日経平均を約1600円押し下げた。株式先物を扱う大阪取引所では5日午前、TOPIX先物の値下がりが制限幅を超えたため、取引を一時中断する「ｻｰｷｯﾄﾌﾞﾚｰｶｰ」と呼ばれる措置が発動した。東日本大震災直後の2011年3月以来、約13年5か月ぶりとなる。株安と並行するように、東京外国為替市場では急速に円高・ドル安が進んだ。円相場は一時、１㌦＝141円台と、前週末から8円近くも急騰し、約7か月ぶりの円高水準をつけた。米経済・雇用指標の悪化を受けて米連邦準備制度理事会（FRB）が9月にも利下げするとの観測が強まり、日米金利差の縮小を意識した円買い・㌦売りが加速した。
円高で業績が悪化するとの懸念から自動車株など輸出関連銘柄も売られ、その後は売りが売りを呼ぶﾊﾟﾆｯｸ状態に陥った。円相場は午後5時、前週末（午後５時）と比べて5円73銭円高・ドル安の１㌦＝143円47～52銭で大方の取引を終えた。株式よりも安全な資産とみなされている国債を買う動きも広がった。東京債券市場では、長期金利の代表的な指標となる新発10年物国債の流通利回りが、前週末終値比0｡205％低い0.750％まで下落（債券価格は上昇）した。
専門家は、「記録的な株価下落は不況の入り口であることが多く、今回も、その可能性は意識した方がよい」と指摘した。
週明け5日のNY株式市場は、主要企業でつくるﾀﾞｳ工業株平均が大幅続落して始まった。一時、前週末比1200㌦超下落し、3万9千ドル台を割り込んだ。東京市場で日経平均株価が暴落した後も、アジア、欧州、米国と「世界同時株安」が進んでいる。
＜ﾊﾞﾝｸﾞﾗﾃﾞｼｭﾊﾅｼ首相が辞任し国外脱出＞
ﾊﾞﾝｸﾞﾗﾃﾞｼｭで５日、学生らによる抗議ﾃﾞﾓが激化していたｼｪｲｸ･ﾊﾅｼ首相が辞任し、国外に脱出しており、軍のﾍﾘｺﾌﾟﾀｰでｲﾝﾄﾞに向かっているとの情報がある。辞任を求めてきたﾃﾞﾓ隊は5日も首都ﾀﾞｯｶに向けてﾃﾞﾓ行進を行い、ﾊﾅｼ氏の公邸になだれ込んでいるという。
（東証一時4700円過去最大の下落）
週明け５日の東京株式市場は、米景気の後退懸念を発端に全面安となり、主要指数は史上最大の下落幅を記録した。日経平均株価（225種）の終値は、前週末比4451円28銭安の3万1458円42銭で、下げ幅は、米株式相場の大暴落「ﾌﾞﾗｯｸﾏﾝﾃﾞｰ（暗黒の月曜日）」を受けた1987年10月20日（3836円48銭安）を超えた。日経平均の下げ幅は一時、4700円を超えた。8月1日から3営業日連続で値下がりし、計約7600円も下落した。今年初めからの上昇分が消え、昨年10月末以来、約9か月ぶりの水準まで落ち込んだ。より幅広い銘柄で構成する東証株価指数（TOPIX）の終値は310.45P低い2227.15で、下げ幅は過去最大だった。 東証ﾌﾟﾗｲﾑに上場する1646社のうち、98.7％とほぼ全ての銘柄が値下がりし、合計時価総額は約770兆円となった。史上最高値の4万2224円02銭をつけた7月11日（約1000兆円）と比べると、4分の1に近い約230兆円が吹き飛んだことになる。 日経平均が急落したのは、前週末に発表された7月の米雇用統計が市場予想を大きく下回ったためだ。2日の米株式市場では主要株価指数がそろって下落した。この流れを受けた東京市場では、景気動向に敏感な半導体関連株を中心に売りが膨らみ、日経平均は取引開始直後から1800円も下落した。半導体製造装置の東京ｴﾚｸﾄﾛﾝや英半導体設計大手を傘下に持つｿﾌﾄﾊﾞﾝｸｸﾞﾙｰﾌﾟなど5社の値下がり分で、日経平均を約1600円押し下げた。株式先物を扱う大阪取引所では5日午前、TOPIX先物の値下がりが制限幅を超えたため、取引を一時中断する「ｻｰｷｯﾄﾌﾞﾚｰｶｰ」と呼ばれる措置が発動した。東日本大震災直後の2011年3月以来、約13年5か月ぶりとなる。株安と並行するように、東京外国為替市場では急速に円高・ドル安が進んだ。円相場は一時、１㌦＝141円台と、前週末から8円近くも急騰し、約7か月ぶりの円高水準をつけた。米経済・雇用指標の悪化を受けて米連邦準備制度理事会（FRB）が9月にも利下げするとの観測が強まり、日米金利差の縮小を意識した円買い・㌦売りが加速した。
円高で業績が悪化するとの懸念から自動車株など輸出関連銘柄も売られ、その後は売りが売りを呼ぶﾊﾟﾆｯｸ状態に陥った。円相場は午後5時、前週末（午後５時）と比べて5円73銭円高・ドル安の１㌦＝143円47～52銭で大方の取引を終えた。株式よりも安全な資産とみなされている国債を買う動きも広がった。東京債券市場では、長期金利の代表的な指標となる新発10年物国債の流通利回りが、前週末終値比0｡205％低い0.750％まで下落（債券価格は上昇）した。
専門家は、「記録的な株価下落は不況の入り口であることが多く、今回も、その可能性は意識した方がよい」と指摘した。
週明け5日のNY株式市場は、主要企業でつくるﾀﾞｳ工業株平均が大幅続落して始まった。一時、前週末比1200㌦超下落し、3万9千ドル台を割り込んだ。東京市場で日経平均株価が暴落した後も、アジア、欧州、米国と「世界同時株安」が進んでいる。
＜ﾊﾞﾝｸﾞﾗﾃﾞｼｭﾊﾅｼ首相が辞任し国外脱出＞
ﾊﾞﾝｸﾞﾗﾃﾞｼｭで５日、学生らによる抗議ﾃﾞﾓが激化していたｼｪｲｸ･ﾊﾅｼ首相が辞任し、国外に脱出しており、軍のﾍﾘｺﾌﾟﾀｰでｲﾝﾄﾞに向かっているとの情報がある。辞任を求めてきたﾃﾞﾓ隊は5日も首都ﾀﾞｯｶに向けてﾃﾞﾓ行進を行い、ﾊﾅｼ氏の公邸になだれ込んでいるという。