午前中途中まで自転車で「まなびいﾌﾟﾗｻﾞ」へは徒歩とした。帰り際、自転車でSCで昼食用の菓子ﾊﾟﾝを買い込んだ。帰宅して水風呂とｼｬﾜｰで汗を流した。昼食中のﾆｭｰｽで東証は昨日の暴落の穴埋めで大幅は反発していることを知った。
一休みして、ﾊﾟﾘ五輪をTVで鑑賞しながら16時に徒歩で図書館に出向いた。帰宅時も蒸し暑さで閉口した。夕食に我が家の白ｺﾞｰﾔが今年初めて食卓に乗った。ﾃﾞｻﾞｰﾄは我が家のぶどうだった。夜のｽﾄﾚｯﾁは時々涼しい風が吹抜るが蒸し暑さは変わらず汗を水風呂とｼｬﾜｰで流した。
（東証過去最大の上昇）
5日、世界的に株価が大暴落した、いわゆる“ﾌﾞﾗｯｸﾏﾝﾃﾞｰ”の翌日を上回る下落幅を記録した、日経平均株価。5日までの2営業日で、6600円以上、値を急速に下げた反動から、6日は取引開始直後から一転、全面高の展開になった。
株価の急激な上昇を受け、大阪取引所では6日午前、混乱を避けるため一時的に売買を停止する「ｻｰｷｯﾄﾌﾞﾚｰｶｰ」が2度、実施した。終値は5日と比べ、3217円高い3万4675円46銭で取引を終了し、上げ幅としてはこれまで最大だった1990年10月の2676円を超え過去最大となった。市場は「売られ過ぎの反発局面に入った」との期待は強い。しかし、市場には依然として強弱観が対立し「先行きの不透明感は強い」とみる声は少なくない。株価のこうした情勢を受け、財務省と金融庁、日銀は午後3時から緊急の会合を開き、金融市場の混乱を避けるための対応について話し合いを行った。ただ、株価はいったんは回復したものの、市場関係者からは、まだしばらくは不安定な値動きが続くのではないかとの見方が出ている。少なくない。そんななか、最高値圏で推移する金価格の底堅さが注目を集めている。
週明け5日のNY株式市場は、主要企業でつくるﾀﾞｳ工業株平均が大幅続落して始まった。一時、前週末比1200ドル超下落し、3万9千ドル台を割り込んだ。東京市場で日経平均株価が暴落した後も、アジア、欧州、米国と「世界同時株安」が進んでいる。特に値下がりが激しいのはﾊｲﾃｸ株で、関連銘柄が多いﾅｽﾀﾞｯｸ総合指数は一時、6%超下落した。これまで株高を牽引してきたが、米国経済の先行きへの不安から値下がりが激しい。ﾀﾞｳ平均は前週1日と2日にすでに計約1100ドル下落していた。円高や中東情勢緊迫化の影響もあり、週明け5日の東京市場で日経平均株価は約12%にあたる4451円急落。その後のｱｼﾞｱや欧州の主要な株価指数も2～4%下落し、この流れがNY市場でも続いている。ﾀﾞｳは3営業日連続で大幅安となる可能性がある。市場では、景気減速を食い止めるため、米連邦準備制度理事会（FRB）に早期の利下げを促す声が強まる。専門家は現在は5.25～5.50%の政策金利を「すぐに3.5～4%あたりにするべきだ」と指摘し、緊急利下げに加え「9月に0.75%幅利下げすることは最低ﾗｲﾝだ」と話している。
＜ｲﾗﾝや親ｲﾗﾝ勢力報復攻撃の方針＞
米国のﾌﾞﾘﾝｹﾝ国務長官は5日、ｶﾀｰﾙのﾏﾊﾝﾏﾄﾞ･ｻｰﾆ首相と電話会談した。ﾌﾞﾘﾝｹﾝ氏は中東情勢について、「重大局面を迎えている。今後数日で、すべての当事者が緊張を抑制するための措置を講じることが重要だ」と強調した。
ｲｽﾗﾑ主義組織ﾊﾏｽの最高幹部ｲｽﾏｲﾙ･ﾊﾆｱ氏が7月31日に殺害されたことを受け、ｲﾗﾝや親ｲﾗﾝ勢力がｲｽﾗｴﾙへの報復攻撃の方針を示す中、米国などはｲﾗﾝの自制を求めて関係国への働きかけを強めている。米国のﾊﾞｲﾃﾞﾝ大統領は5日、ﾌﾞﾘﾝｹﾝ氏やｵｰｽﾃｨﾝ国防長官らと中東情勢を協議した。米ﾆｭｰｽ･ｱｸｼｵｽによると、ﾊﾞｲﾃﾞﾝ氏は攻撃開始時期の見通しは不明との報告を受けた。ｱｸｼｵｽは４日、米政府が早ければ24～48時間以内にｲﾗﾝが攻撃を開始する可能性があると認識していると伝えていた。
一休みして、ﾊﾟﾘ五輪をTVで鑑賞しながら16時に徒歩で図書館に出向いた。帰宅時も蒸し暑さで閉口した。夕食に我が家の白ｺﾞｰﾔが今年初めて食卓に乗った。ﾃﾞｻﾞｰﾄは我が家のぶどうだった。夜のｽﾄﾚｯﾁは時々涼しい風が吹抜るが蒸し暑さは変わらず汗を水風呂とｼｬﾜｰで流した。
（東証過去最大の上昇）
5日、世界的に株価が大暴落した、いわゆる“ﾌﾞﾗｯｸﾏﾝﾃﾞｰ”の翌日を上回る下落幅を記録した、日経平均株価。5日までの2営業日で、6600円以上、値を急速に下げた反動から、6日は取引開始直後から一転、全面高の展開になった。
株価の急激な上昇を受け、大阪取引所では6日午前、混乱を避けるため一時的に売買を停止する「ｻｰｷｯﾄﾌﾞﾚｰｶｰ」が2度、実施した。終値は5日と比べ、3217円高い3万4675円46銭で取引を終了し、上げ幅としてはこれまで最大だった1990年10月の2676円を超え過去最大となった。市場は「売られ過ぎの反発局面に入った」との期待は強い。しかし、市場には依然として強弱観が対立し「先行きの不透明感は強い」とみる声は少なくない。株価のこうした情勢を受け、財務省と金融庁、日銀は午後3時から緊急の会合を開き、金融市場の混乱を避けるための対応について話し合いを行った。ただ、株価はいったんは回復したものの、市場関係者からは、まだしばらくは不安定な値動きが続くのではないかとの見方が出ている。少なくない。そんななか、最高値圏で推移する金価格の底堅さが注目を集めている。
週明け5日のNY株式市場は、主要企業でつくるﾀﾞｳ工業株平均が大幅続落して始まった。一時、前週末比1200ドル超下落し、3万9千ドル台を割り込んだ。東京市場で日経平均株価が暴落した後も、アジア、欧州、米国と「世界同時株安」が進んでいる。特に値下がりが激しいのはﾊｲﾃｸ株で、関連銘柄が多いﾅｽﾀﾞｯｸ総合指数は一時、6%超下落した。これまで株高を牽引してきたが、米国経済の先行きへの不安から値下がりが激しい。ﾀﾞｳ平均は前週1日と2日にすでに計約1100ドル下落していた。円高や中東情勢緊迫化の影響もあり、週明け5日の東京市場で日経平均株価は約12%にあたる4451円急落。その後のｱｼﾞｱや欧州の主要な株価指数も2～4%下落し、この流れがNY市場でも続いている。ﾀﾞｳは3営業日連続で大幅安となる可能性がある。市場では、景気減速を食い止めるため、米連邦準備制度理事会（FRB）に早期の利下げを促す声が強まる。専門家は現在は5.25～5.50%の政策金利を「すぐに3.5～4%あたりにするべきだ」と指摘し、緊急利下げに加え「9月に0.75%幅利下げすることは最低ﾗｲﾝだ」と話している。
＜ｲﾗﾝや親ｲﾗﾝ勢力報復攻撃の方針＞
米国のﾌﾞﾘﾝｹﾝ国務長官は5日、ｶﾀｰﾙのﾏﾊﾝﾏﾄﾞ･ｻｰﾆ首相と電話会談した。ﾌﾞﾘﾝｹﾝ氏は中東情勢について、「重大局面を迎えている。今後数日で、すべての当事者が緊張を抑制するための措置を講じることが重要だ」と強調した。
ｲｽﾗﾑ主義組織ﾊﾏｽの最高幹部ｲｽﾏｲﾙ･ﾊﾆｱ氏が7月31日に殺害されたことを受け、ｲﾗﾝや親ｲﾗﾝ勢力がｲｽﾗｴﾙへの報復攻撃の方針を示す中、米国などはｲﾗﾝの自制を求めて関係国への働きかけを強めている。米国のﾊﾞｲﾃﾞﾝ大統領は5日、ﾌﾞﾘﾝｹﾝ氏やｵｰｽﾃｨﾝ国防長官らと中東情勢を協議した。米ﾆｭｰｽ･ｱｸｼｵｽによると、ﾊﾞｲﾃﾞﾝ氏は攻撃開始時期の見通しは不明との報告を受けた。ｱｸｼｵｽは４日、米政府が早ければ24～48時間以内にｲﾗﾝが攻撃を開始する可能性があると認識していると伝えていた。