またしても、長期離脱となってしまいました。
うーん、面目ない。。。
別に言い訳するつもりはないんですが、決してサボっていたワケではないです。
中国に関する知識のインプットに力を入れていただけなんですよ。
実際、このところ、中国関係の本を読み漁っていますから。
機会をみつけて、久しぶりに書籍紹介の記事を書こうかとも思っています。
だから、いつもより長めの年末年始を怠惰に過ごしていた・・・なんてことは決してありませんから、誤解の無いように（正解です！）。
冗談はさておき、こんな放置状態のブログにもかかわらず、毎日コンスタントに150～170のアクセス、250～350のＰＶがあるというのは、実に有難いこと。
もっと頑張らないといけませんね、そう心を入れ替えて、極力頑張ります！
（って何回言ってきたやら・・・性根がない自分にゲッソリ）
さて、本日はタイトルどおり、今さら感のある「安倍首相の靖国参拝」について。
本当は参拝直後にも書こうと思った事案なんですけどね。。。
でも、時が経ってこそ感じる部分も多いワケで、そのあたりを交えながら中国サイコウ的に論じていければと思う。
皆さんは、この靖国参拝、中国政府が過激に反発したと受け止めていますか？
まあ、少なくとも日本のマスコミはこの論調ですよね。
「日中関係に冷や水を浴びせた」とか「首相の独断専行」だとか。
日本では言論の自由が認められていますからね、何でも自由に発言できるワケですが、読者の一人としては、少なくとも会社として統一した論調で批判してほしいと願うばかりですね。
日中関係の悪化をことさらに煽るような記事ばかり書いたうえで、日本人の中国に対するイメージは過去最悪と大きく取り上げる（これこそマッチポンプという）、あるときは中国の軍事台頭を許すなと言っておきながら、必要以上に「日本の右傾化」をテーマにするといった矛盾には、かなりの読者がうんざりしていると感じるのは私だけでしょうか・・・。
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話を戻して、今回の中国政府の反応、筆者としては極めて大人しいと感じている、しかも一貫して。
勿論、参拝直後は猛烈に反発の声を上げていたが、それは大した拡がりを見せることはなかった。無論、反日デモといった民衆の大きな動きなど皆無だ。
あの忌まわしき尖閣国有化直後の反日デモを経験した筆者としては、これは「天と地」ほどの差と言える。
また、小泉元首相が靖国参拝をした際には、上海の総領事館に向かって玉子やら何やらが投げつけられ、周辺にあった日本食レストランなどは壊滅的な被害を被ったんですよ（まあ、後で市政府からたんまり補償してもらったという噂ですが）。
とにかく、前例と比べると、至ってフツーな反応だったと言えるだろう。
これはあくまで筆者の推測に過ぎないが、日本政府が大なり小なり中国政府に対して「首相の靖国参拝があり得る」という根回しをしていた可能性が高いということを示唆しているように思えてならない。
基本的に、中国は言論統制を行っている国。
ほとんどの国内メディアを駆使して、一斉に持続的に日本批判を展開することが出来るのに、今回は月並み（中国にしては）な対応に終始しているのは、どうも裏があるように思えて仕方がない。
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加えて、日本政府は小中学校の教科書に「尖閣諸島は固有の領土」と明記する方針を明確にした。
これに対しても、日本のマスコミは色々と書き立てているが、そもそも「尖閣諸島は日本固有の領土である」という主張は、日本政府の統一見解である。それを教科書に明記することに何のやましさがあると言うのだろうか？
ここを「日中関係に影響を及ぼす」などという理由で差し控えるのは、それこそ弱腰外交との誹りを免れないだろう。
これは、中国、韓国両政府をみても同じ。どちらの国も国民に対しては領土教育というものを施しているワケです。よって、お互い様なんです。どっちが悪いとか、そんな問題ではない。
だからというワケではないだろうが、ここでも過去と比べると激しい反発というものが見受けられないのは何故だろうか？日本であまり報道されてないだけかも知れないが。。。
ここまでの展開をみると、現政権になって外交姿勢が一貫してきたと感じるし、その点は素直に評価すべきだと思っている。今後ブレなければ・・・という仮定ではあるが。
もっとも、ここまで矢継早に懸案を処理してきたのには、何らかの意味合いがあるのではなかろうか？
他にも論じている人がいるが、「この際、日中関係が冷え込んでいると皆が思っているうちに、膿みは全部出してしまおう！」という匂いがしてならない。
そう考えると、早ければ春、遅くとも夏ぐらいには、何らかの転換期を迎えるのでは・・・と予想、いや期待をしている。
現に両政府とも地方政府間の交流や民間交流には口を挟んでいない。いや、むしろ控えめながらも後押しするような姿勢すら垣間見える。
大型クルーズ客船の日本寄港に関しても、今年は中国政府の介入による寄港中止などは見受けられず、訪日観光客の増が期待されている。
領土問題は一朝一夕には解決しないが、経済という面からみれば、もはや日本と中国は切っても切れない関係になっている。両国政府には実態に即した対応、ひいては世界第二、第三の経済大国として、アジア経済を牽引するようなパートナーシップを構築してほしいと切に願うばかりだ。
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