料理は和風で・・・
まずは、前菜からっと～
何処もいろいろ考えて料理盛り付けてますね。
最初のセットは・・・
で、前菜をもう一度・・・
今回は海老からたべましょうか
クラブツーリズムは今春、郵船クルーズが運航する日本最大の豪華客船「飛鳥ＩＩ」をチャーターする。「飛鳥ＩＩ」は、初代飛鳥から通算で２０年連続クルーズシップ・オブ・ザ・イヤー１位を受賞。
３月１７日に神戸港を出港し、１８日に横浜港に入港するクルーズで、首都圏、中部、関西から出発するコースを販売。乗客定員は４３６室８７２。７万９８００円～。
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阪府箕面市の箕面観光ホテルなどを運営し、１１月に民事再生手続きの開始が決定した「大阪観光」（同市）の前経営陣が一斉に退任する直前、広島県の山林約１３０万平方メートルなど同社の所有地を前経営陣が関係する他の会社に売却していたことが２９日、関係者への取材で分かった。土地売却は１１月初旬の債権者集会で債権者からの指摘で発覚した。
大阪観光は資金繰りが苦しくなった平成２３年６月以降、当時の創業家出身の経営陣が都内のコンサル会社などから借り入れを繰り返した。その後、スポンサー企業として迎えた大阪市の飲食関連会社が関係する投資組合が大阪観光の株式の過半数を取得。飲食関連会社と投資組合が今年１月、役員を送り込み、創業家出身の経営陣が解任された。
不動産登記簿などによると、大阪観光がゴルフ場用地として取得していた広島県庄原市の山林約１３０万平方メートルが今年６月、債権回収会社を通じて兵庫県西宮市の建設業者に売却された。建設業者は投資組合のメンバーで、建設業者の役員が大阪観光の取締役として一時登記されていた。関係者によると山林の簿価は数億円だが、売却価格は数千万円だったという。
さらに８月、ホテル近くの箕面市内にあるゴルフ練習場の一部の土地約１万１千平方メートルも大阪市内の不動産業者に売却された。不動産業者の代表は大阪観光の監査役で、これらの取引直後に経営陣全員が退任した。
一連の土地取引は１１月初旬に開かれた債権者集会で質問があり発覚。債権者は「売却金が債務圧縮につながっていなければ問題だ」と追及した。また、「不当に安い価格なら特別背任の可能性もある」という指摘もある。大阪観光の民事再生手続きの申し立て代理人弁護士は「過去のトラブルはきっちり精査する必要がある」と回答するにとどまった。
政権誕生前から市場が反応し、大きな期待を受けている安倍内閣だが、猶予期間はあまりない。今夏の参院選で衆参のねじれを解消し、国会運営がスムーズにできる体制づくりが必要だ。それには景気対策の目に見える成果が急がれる。
だが、たとえどんなに参院選で大勝したとしても、単独での過半数は難しい。参議院は３年ごとに半数の改選だ。１２２の過半数を獲得するには非改選が４９議席しかないから７３議席が必要となるが、これはほとんど不可能な数字だ。
今回圧勝した衆院選での得票を参院選に当てはめても獲得議席は６２。連立を組む公明党となら１２７議席になるが、あくまでも今回の衆院選並みの得票率があったらの話である。
２大政党の一翼を担う民主党は再び政権奪還に向かいたいところだが、そんな余裕はない。年末の代表選で海江田万里代表を支持したのが小沢一郎氏に近い輿石東前幹事長。対抗馬の馬淵澄夫氏を推した旧執行部の野田、前原グループ。また党が二分された形なのだ。海江田氏と輿石氏のタッグで小沢氏の生活の党を民主党に引き戻すことが取りざたされるが、さすがにそれはないだろう。
その小沢氏は、衆院選の直前に嘉田由紀子氏を党首にして日本未来の党で衆院選を戦った直後に分裂した。国民もあきれたのではないか。政党交付金目的の分党があるのではと予想はしていたが、あまりのあっさりさで、開いた口がふさがらない。参院選では議席が取れないとみるが、年間約８億円の政党交付金を得るために、党の存続にこだわるだろう。
今回の衆院選で第３極の位置を占めた日本維新の会（維新）は、衆院の議席数は５４で民主党の５７に及ばなかったものの、ゼロからのスタートと大激減では勢いが違う。参院選の獲得議席は逆転するだろう。
自民党との連携がささやかれるが、党内には「石原慎太郎代表が自ら党を出ていってほしい」と口にする議員が多い。大阪市の橋下徹市長がトップに立つ体制なら、みんなの党と連携し、民主党からこぼれた議員を受け入れ、衆議院での第２党を模索できる。衆院選がホップで、参院選をステップ、そして次の衆院選で橋下氏も出馬してのジャンプで、民主党に代わり自民対維新の２大政党制を望んでいるのだ。
１５年の歳月でようやく民主党が自民の対立軸に成長したように思えたが、参院選で日本政治の体制がまた変わるかもしれない。（政治評論家・有馬晴海）
富士山に登る際、料金が取られる可能性が出てきた。静岡県の川勝平太知事は４日の記者会見で、世界文化遺産登録を目指す富士山の環境や景観を保全するため、入山者数の規制や入山料を登山者らに課すことを検討する考えを明らかにした。
静岡県によると、入山料の金額や徴収方法、入山規制の人数や範囲などは具体的に決まっていないが、実現に向けて山梨県などと協議を進めているという。
富士山は６月に開催される予定の国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界遺産委員会で登録が決まれば、観光客が増え、環境が悪化することが懸念されている。
新年にふさわしく、見通しが明るい経済ニュースをいくつか挙げてみよう。
一昨年、トヨタ自動車は世界販売順位で３位にとどまったが、昨年は２年ぶりに首位に返り咲いた。さらにトヨタは、２０１３年の世界生産計画を約８７０万台とする方針だ。ダイハツ工業、日野自動車を含むグループでは約９９０万台となる。
エコカー補助金終了で国内需要は縮小し、反日デモの余波で中国の先行きも不透明だが、北米や東南アジア向けを伸ばし、過去最高となる１２年計画（グループで９８９万台）と同水準を維持、世界初の１０００万台達成が視野に入ってくる。
もうひとつ、昨年暮れのこんなニュースも気になった。米国ＩＢＭは恒例となっている「今後５年間で人々の生活を大きく変える可能性を持った５つのイノベーション」を発表した。これは視覚、嗅覚、触覚、味覚、聴覚という人間の五感に関する技術の新しい活用法の将来を予測したもの。
例えば、視覚については、人間が写真を見るのと同じようにコンピューターが画像の内容を理解できるようになると予測。これはＭＲＩやＣＴスキャンなど医療業界で実用化される見込みだ。
また、嗅覚については、携帯電話に埋め込まれたセンサーによって匂いを分析し、病気の前兆を検出する。触覚はスマートフォンなどの端末画面でオンラインショッピングの商品の手触りができ、味覚もコンピューターが食材を分解して、「味はこうしたほうがいい」とレシピを教えてくれる。
さらに、聴覚のイノベーションでは、高性能のセンサーが声の高さや口調から人間の感情を読み取る。これにより、コールセンターの評判もよくなることだろう。近い将来、期待できそうだ。
続いて、旅行業界の明るい話題。ＪＴＢの調査では、１３年に海外に出かける日本人は１８７０万人と前年比１・５％増。２年連続で過去最高を更新するという。
これまでの円高で、退職した人が気軽に海外に出かけていくようになった影響もあるのだろう。今年はゴールデンウイークと正月を除いて週末の３連休が８回と昨年より３回多い。格安航空会社の国際線就航もあり、短期間で行けるアジアやハワイ旅行も増えると思われる。
ただ、旅行については、もっと日本にやってくる人を増やさなくてはいけないと思う。その意味でも、次のニュースは明るい兆しだ。
米国の情報サイトで「ワシントン・ポスト」ならぬオンライン専用の「ハフィントン・ポスト」が調べた「世界の友好的な都市ランキング」によると、東京はカリブ海のリゾート地・カンクン（メキシコ）に次いで２位だった。３位はポルトガルのリスボン。一方、ワースト１位はモスクワ。これは、その都市の人がどれだけフレンドリーかということを表したものだ。
ほかに「タクシーの質」「街の清潔さ」「治安」などで東京の評判は１位だった。１３年は、こういうニュースを数多く見たいものだ。