これは大した根拠を上げることの出来ない私見たる疑念を、覚え書きするものだ。
今次病変のＷＨＯ（World Health Organization）の初動対応について、あまりにもＣ国偏向だなどとして、米トランプ政権は猛烈に批難していることだ。このＷＨＯ組織の目的は、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を高めようと設立された国際連合の専門機関だ。1948年設立。本部はスイス・ジュネーヴ。
今次病変の対応についての論評は、日本のマスメディアはあまり論評しないしないので除外するが、世界的に伝わる報から、明らかにＷＨＯの初動としては、Ｃ国に忖度したものであったことを疑う者は、Ｃ国政権関係者以外は皆無だろう。
ここで、ＷＨＯの年間運営費は約６千億円だというが、この１５％（約９００億）を米国が負担しているという。（写真１）これを米トランプは停止し、近日の報ではＷＨＯ脱退までを示唆しだしている様だ。一方、Ｃ国・習近平は最近の演説で、今後２年間で２１００億超を拠出すると、対米牽制の動きを表している。さて果て、外野としては、この対決どうになることやらと注目しているのだ。しかし、米トランプまでの思いはなかろうが、欧州諸国にはＣ国ぶざけるなと思っているだろう国は多く、米国の代わりに中国が拠出したからと、ＷＨＯそのままで良しとなる訳がなかろう。
もう一つ、写真１の拠出金グラフでＮｏ２となってるビル＆メリンダ・ゲイツ財団というところが約１０％（約６００億）を拠出している。これは、マイクロソフトのベルゲイツのことだが、直ちに立派なことよと受け入れがたいとの感を持つ。まったく私見ながら、こういうＩＴ系の億万長者というのは、日本にも何人か世を騒がせる者がいるが、何れも人格高潔で非の打ち所がないという者はおらず、むしろ種々首を傾けざるを得ない人物が多いということから、その様に思ってしまうのだ。ビルゲイツが世界人類の健康を心底願ってＷＨＯに拠出しているのか、それよりも何か裏があるのではないかと怪しむ。
最後に、ＷＨＯと世界的な禁煙運動のことを述べたい。世界的な禁煙運動の高まりと共に、引きずられる様に我が国でも禁煙とか分煙とかの動きは高まりつつ、それを後押しするべく、たばこ税の段階的税率アップ（現在65％）により、喫煙者は減少しており税収は減少している。
ここで、写真２に示すＷＨＯのポスターにも、タバコの健康被害として肺がんが主原因となり、世界の肺がん死亡の2/3を占めていると明記している。また、多くの医者が、患者の問診などにおいて、喫煙の有無を聞き喫煙していると聞くや、「長生きしたかったら止めなさい」とオウム返しに述べる訳だが・・・。
これについて、幾つか意見を記しておく。①現代これだけ禁煙運動が進み、喫煙者の総数が減少している訳だが、肺がんの死亡者は増え続けているのは何故か？ ②頭の悪い内科医などは、肉体的な面だけでタバコの害に言及する訳だが、人間が生きる続けるのは精神の問題を除外出来ぬことを判っているだろうに、故意に隠蔽しているのか余程のアホか。下記の養老孟司氏の言葉にある様に、確かにタバコは肉体面で負の側面があることを本人は承知で、精神面で有益だと言説しているということだ。 ③嗜好品としてタバコと並び称される酒がある訳だが、アル中として本人の身体的な問題はタバコ以上に大きいだろう。そして、飲酒運転や粗暴行為により他人に危害を与えている面では、タバコに比較出来ない程世に与えている負の面はあるだろうに、一切触れぬことの不思議を思う。
禁煙運動という危うい社会実験 養老孟司（東大・医学部名誉教授）
http://aienka.sakura.ne.jp/articles/2627/
今次病変のＷＨＯ（World Health Organization）の初動対応について、あまりにもＣ国偏向だなどとして、米トランプ政権は猛烈に批難していることだ。このＷＨＯ組織の目的は、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を高めようと設立された国際連合の専門機関だ。1948年設立。本部はスイス・ジュネーヴ。
今次病変の対応についての論評は、日本のマスメディアはあまり論評しないしないので除外するが、世界的に伝わる報から、明らかにＷＨＯの初動としては、Ｃ国に忖度したものであったことを疑う者は、Ｃ国政権関係者以外は皆無だろう。
ここで、ＷＨＯの年間運営費は約６千億円だというが、この１５％（約９００億）を米国が負担しているという。（写真１）これを米トランプは停止し、近日の報ではＷＨＯ脱退までを示唆しだしている様だ。一方、Ｃ国・習近平は最近の演説で、今後２年間で２１００億超を拠出すると、対米牽制の動きを表している。さて果て、外野としては、この対決どうになることやらと注目しているのだ。しかし、米トランプまでの思いはなかろうが、欧州諸国にはＣ国ぶざけるなと思っているだろう国は多く、米国の代わりに中国が拠出したからと、ＷＨＯそのままで良しとなる訳がなかろう。
もう一つ、写真１の拠出金グラフでＮｏ２となってるビル＆メリンダ・ゲイツ財団というところが約１０％（約６００億）を拠出している。これは、マイクロソフトのベルゲイツのことだが、直ちに立派なことよと受け入れがたいとの感を持つ。まったく私見ながら、こういうＩＴ系の億万長者というのは、日本にも何人か世を騒がせる者がいるが、何れも人格高潔で非の打ち所がないという者はおらず、むしろ種々首を傾けざるを得ない人物が多いということから、その様に思ってしまうのだ。ビルゲイツが世界人類の健康を心底願ってＷＨＯに拠出しているのか、それよりも何か裏があるのではないかと怪しむ。
最後に、ＷＨＯと世界的な禁煙運動のことを述べたい。世界的な禁煙運動の高まりと共に、引きずられる様に我が国でも禁煙とか分煙とかの動きは高まりつつ、それを後押しするべく、たばこ税の段階的税率アップ（現在65％）により、喫煙者は減少しており税収は減少している。
ここで、写真２に示すＷＨＯのポスターにも、タバコの健康被害として肺がんが主原因となり、世界の肺がん死亡の2/3を占めていると明記している。また、多くの医者が、患者の問診などにおいて、喫煙の有無を聞き喫煙していると聞くや、「長生きしたかったら止めなさい」とオウム返しに述べる訳だが・・・。
これについて、幾つか意見を記しておく。①現代これだけ禁煙運動が進み、喫煙者の総数が減少している訳だが、肺がんの死亡者は増え続けているのは何故か？ ②頭の悪い内科医などは、肉体的な面だけでタバコの害に言及する訳だが、人間が生きる続けるのは精神の問題を除外出来ぬことを判っているだろうに、故意に隠蔽しているのか余程のアホか。下記の養老孟司氏の言葉にある様に、確かにタバコは肉体面で負の側面があることを本人は承知で、精神面で有益だと言説しているということだ。 ③嗜好品としてタバコと並び称される酒がある訳だが、アル中として本人の身体的な問題はタバコ以上に大きいだろう。そして、飲酒運転や粗暴行為により他人に危害を与えている面では、タバコに比較出来ない程世に与えている負の面はあるだろうに、一切触れぬことの不思議を思う。
禁煙運動という危うい社会実験 養老孟司（東大・医学部名誉教授）
http://aienka.sakura.ne.jp/articles/2627/
