世界操る国際金融 これからのシナリオ（３）

国際金融資本の企み　最終回（3回シリーズ）
基本的なお復習いをしておこう！！

 

　敢えて言っておこう。ウサマ（オサマ）・ビンラーディーンは2001年12月23日に死んだ（あるいは殺された）。との確かな説がある。これを暴露したブット女史は暗殺された。

　パキスタンは、経済的に破綻しつつある。それに《政府が対パキスタンで数十億ドル規模の支援をするため日本主催で3月末に国際会議を行うとの記事を日本経済新聞が掲載した（＠ｗ荒

解説で「対テロ貢献と日米同盟の有効性を印象付ける」と書いてあったが、ずいぶんとピントがずれた政策と視点だ（＠ｗぷ

えーと、何も分かってないようなのではっきり言っておこう（＠ｗ荒

この未曾有の経済不況を脱するために、アメリカとその背後にいる国際金融資本は戦争を欲している（＠ｗ荒

つまり有効需要と有効雇用の拡充、そしてさらには余剰労働力の人減らしだな（＠ｗぷ

軍産複合体が行う「武器在庫一掃お客様感謝セール」の開催場を探しているのだ（＠ｗぷ

パキスタンはその重要な候補地の一つで、アメリカはずっとパキスタンの撹乱を企図している（＠ｗ荒2009年02月02日　http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51560775.html 》 と言うことになっているらしい。同感である。

　ともかくも、見え透いた謀略のまかり通る世界が、現実にある。

　日本に「新しい歴史教科書をつくる会」と言うのが、活発に活動している。

 

　日本の嗜虐史観を改め、国威発揚の教科書を作ろうと、標榜しているが、その幹部は社会主義者であり、北朝鮮シンパである。調べてみるとオモシロイ。昨今、その本部が本郷の地を離れ、文京区水道の「日本出版協会ビル２階」に移転した。社団法人日本出版協会なる団体の専務理事　柳○徳△氏は、日朝文化交流協会副理事長であり、高知県の福留貴美子氏の拉致事件をめぐって重大な疑義が持たれている。

＜写真をクリックすると元記事に移動＞

　こんな事実を誰が考えられるか。日本の右翼はそのバックに統一教会が深く関与している。右翼は北朝鮮系なのである。今や、暴力団の幹部は在日朝鮮に占められている。投稿者は朝鮮差別には、全く、興味ないが、事実は事実である。

　引っ越ししたのは、資金の枯渇と観る。虚業の資金の消滅が、謀略機関の変化を促している。

　少数者が、傀儡を作り、大多数を支配する構図が、日本でも既に広がっている。なぜ、右翼活動をかの北朝鮮シンパが画策するか。対立を煽るためである。対立が高まると、戦争の危機が高まる。少なくとも兵器が売れるのは間違いがない。テポドンが飛ぶと、当たらないパトリオットが売れるのである。イージス艦が配備されるのである。

　ソマリア沖で海賊が出ると、自衛隊が出動する。海賊はインチキ海賊である。

　その元凶が、国際金融資本であるとするなら、頷ける。その目で眺めてみると様々なことが、魔法のメガネで見るように、正体が透けて見える。

【転載開始】

世界操る国際金融 これからのシナリオ（３）

http://www5.plala.or.jp/kabusiki/inbou.htm （　）内は投稿者：注
国家と国家の対立とか思想の対立とか右とか左とかの偽装対立は如何にもあなた方の自由裁量に委ねられているとかと上手いこと言っているが、あなた方騙され てはいけない、過去１０年間、地域紛争多発の原因はロシア、米国、イギリス、フランス、ドイツ、中国の6カ国の軍需産業が生き残りの苦肉の策で殺りく兵器 を売りまくっていることに真の原因がある、決して民族間の争いが増大したからではないのだ。現実に存在するのは、世界金融体制を維持する為に弱小国家を食 い物にして生き延びていこうとする国際銀行家達、即ち世界の中央銀行の連合と、我々税金などで食い物にされている国民との戦いなんや。

彼等が世界に引いた中央銀行軍『国営のネズミ講』今日の軍産体制が生み出した国家指導者同士の共謀による偽装戦争やもしくは実際弱小国家を食い物にする戦 争をする事によって既に命脈のつきつつある寄生システムの延命を図ろうとする（金融収支の辻褄を合わせようとする）銀行家達、しかしこの『国営のネズミ 講』も限界に来つつあるようだ。彼等は蛸が自分の足か手か知らんが食って生き延びていくように自分等の金融体制仲間の足を食って生き延びようとしているよ うでは、この体制の限界を見とめたようなもんや。

ここに国際金融の本質を描いた優れた評論家や本の内容を一部抜粋
　　　http://come.to/jogwing

　　経済システムには各国の事情や固有の歴史や特
色がある。それらのものを全く無視して自国のシステムや長所
を徹底的に破壊して、その廃墟の上にグローバルシステムを無
条件に構築しようとするのは将に売国的狂気であり無知である
と言うほか無い。

　ムーディーズの日本国債格付けの真相に関しては、米国市場
の暴落が近づいていたので日本国債格下げで日本人投資家にパ
ニックを起こさせ、ドル買い米国株買いを煽動し、日本株と日
本企業の安値買い叩きが主目的であったようである。

　格下げを行った直後に更に２段階もの悪質な格下げを行った
行為は到底容認できるものではないだろう（最初の格付けは一
体何だったか？そんないい加減な格付けが許されるのか？）。
まあ投資家は全くムーディーズを参考にしていないので、その
後極端な円高と米国市場の崩落が発生したのは皮肉である。

　日ごろから”円と日本国債が紙くずになる！　ドルと米国市
場に投資しないと資産が消滅するなどと騒いだ馬鹿エコノミス
トや外資系アナリストたちはドル安と米国株安のダブルパンチ
で大損していたことだろう。

　トヨタが”雇用を守る”といっただけで格下げしたムーディ
ーズは株主集団訴訟でも起こして叩き潰すべきである。

　格付けとは、実証的経営数字や技術開発力、販売力、経費構
造、財務力などの数値的実証的分析的結果を元に行うべきもの
であり、実証性の無い”グローバル経営”だの”構造改革”
だのというフィーリングや流行で判断されるべきものでは絶対
にない。トヨタの財務体質と経費構造の強さは定評があり、人
件費が同業他者に比べ経営の負担になっていない無いことは明
白であり、よってトヨタが”雇用を守る”といっただけで格下
げしたムーディーズこそは”虚偽捏造格付け機関”として集団
訴訟して叩き潰しても構わないと思われる。

（５）それでも日本のアメリカ化を驀進する小泉政権の狂気

　今は世界恐慌の戸口である。こうした状況で、『逆ニューデ
ィール政策』を盲目的に驀進する小泉政権は異常以外の何物で
もない。これが続けば日本経済は持たない。その場合政権倒閣
も視野に入れなければなら無いだろう。

”アメリカ型至上主義最高！と叫んできた”のは経済無知マス
コミや御用エコノミストだが、実際にアメリカ万歳！アメリカ
経済は全て正しい！アメリカ経済は完全無欠で日本経済は全て
駄目だ！日本経済の構造を全て解体してアメリカ化しなければ
ならない！”と本気で信じ、誤った政策を驀進してきた最大の
勢力はほかならぬ小泉首相自身である。

シオニスト右派が操る米国傀儡（かいらい）勢力に対し戦線を布告

アメリカを背後で操っている勢力シオニスト国際金融
某識者も書いているが
【アメリカのイラク攻撃に対して意見が真っ二つに割れている。ブッシュ大統領は両派の間に挟まり動きが取れなくなっている。選挙を睨んでユダヤ系の票もほ しいからイラク攻撃はしたいけれど、国際世論は反対一色でとても出来る状況ではない。積極的賛成はイスラエルだけだ。しかしサウジは猛反対して基地提供も 拒んでいる。アメリカ外交はイスラエルをとるか国際世論とサウジをとるかである。】
http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=131669

昨年の９月11日のテロ事件を調査していく過程で、英国情報機関筋とユダヤ系勢力がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかにされた。これは単純 に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかった――ということ なのだ。英情報機関やユダヤ機関が事件を予知していたという事実について、事件直後にブッシュはプーチンから直接電話で知らされたと伝えられる。　
……なんだ、これは！これではブッシュ、面目丸つぶれや 、プーチンに頭上がらんのも無理はない。プーチン、ブッシュに漏らしたという事は勿論メリットあっての事、盲目的に追随する日本とは違う。面目丸つぶれのブッシュがやろうとして居る事は
何と！「国土安全保障省」を新たに設立しょうとしているのだ。

【決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。
背後にいる味方が敵になり得る可能性。
これこそ、反テロ戦における最大の脅威である。
ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、
真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。
それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる
「脱シオニズム路線」の上に立つ、
新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。】
……真の敵とは？？

米大統領『国土安保省』の新設発表　テロ対策を統括
【ワシントン７日＝土井達士】ブッシュ米大統領は六日夜（日本時間七日朝）、テレビ演説を行い、政府内に米国本土のテロ対策を統括する「国土安全保障省」を新設することを議会へ提案すると言明した。議会の承認が得られれば年内に発足する見込みで……

ドイッチェ長官就任以来、モサドの下部組織に成り下がったと評されるＣＩＡだけではない。英国に追従しユダヤに追従してきた国家安全保障に関する全分野を一省に統括し、いわば戦時下完全独裁体制を作ろうというものなのだ。

昨年の９・11以降、英米の対立は激化してきている。中東パレスチナにおける英米の思想的対立も異常なまでに激しい。明らかにブッシュは、米合衆国建国以来引きずってきた英国に対する観念を払拭し、同時にシオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告したのだ。
英国との精神的上下関係を清算し、シオニスト右派と断絶する！
しかしそれは、これまで世界を動かし支配してきた絶対権力に対する挑戦である。
もちろんブッシュは、「国土安全保障戦略」が意味するこうした全てを明確に認識したうえで、これを米国議会に向けて提案し、全世界にその姿勢を公表したのだ。

「……ブッシュの新国防戦略の最大の狙いは、実はいまだに英国女王に握られているアメリカ軍の統帥権をアメリカ大統領に取り戻すことであり、……、真の独立を計ろうとすることにある。……。」（『月刊日本』平成14年８月号より）

http://www.gyouseinews.com/index.html

前にも書いたが某知者の言うがごとく【国際金融は、9月11日ＷＴＣをきっかけとして、世界国家（新世界秩序）の実現に向けて大きく、前進するつもりで あった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これは ネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未 だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

ネットだけが、今だ国際金融に侵蝕されていない真実を追究できる世界だ。米国の愛国市民は真の敵は誰かと？大多数の洗脳されている国民にも拘わらず、よう やくにして感付き始めている。１７７６年米国は英国から独立を果したが、美味しいご馳走を諦める英国（既に黒い貴族に完全に蝕まれた）ではない。

彼等は執拗に米国に寄生システム（中央銀行）設立を試みた、この寄生システムこそは国民の金を税金という名目で奪う吸水装置ならぬ吸金装置である。第一次 世界大戦の四年前1910年11月に、ジョージア州のジキル島に国際金融たちが秘密裏に集まり、いかにして世界的な大戦争を可能にするかが真剣に討議さ れ、そのための方策が決定された。ジキル島は温暖な気候に恵まれ、多くの百万長者たちが別荘を持っている土地だったが、この島は完全な私有地であり、 ジャーナリストが近ずくことは不可能であった。

そう言う条件を備えたこの島が、「連邦」の名を掲げる私有銀行の設立準備に利用されたわけである。この島に集まった財閥たちは全員で世界の富の六分の一を 所有していた。彼らが集まったもう一つの理由は、秘密裏に米国に私有の中央銀行（連邦準備銀行・FRB）を設立することであった。多くの人は中央銀行が権 力の濫用と民主の奴隷化に至ることを知っていた。にも拘わらずこの構想は国際金融の使用人であるウイルソン大統領によって1913年に、この悪夢の連邦準 備法は実際成立してしまった。

それ以来、米国民のみならず世界中が好景気、不景気、続いてまた好景気という人工的な景気変動の波に揉まれるように運命ずけられることとなった。この人工 的な変動は、前もって変動の時期を知らされている国際金融達を自動的に富ませ、逆に米国民ならず全世界が、このペテンの餌に成り下がる事になった。同時に 全人類は、金融財閥を富ませる事に繋がる世界大戦から平和、そしてまた世界大戦、という周期的循環に自動的に巻き込まれる被害者になってしまった。このよ うな20世紀の不幸が生まれたのは、私有の中央銀行が偽りの民主主義の名のもとに政治を行っているからだ。

20世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」ＦＲＢによる邪悪な金融政策の歴史であるといってもいい。第一次世界大戦は、この中央銀行からの資金があって初め て可能になった。この「連邦」のなを掲げる私有銀行の存在がなければ、第一世界大戦、ウォール街における株の暴落とそれに続く大恐慌、第二次世界大戦、戦 後の冷戦状況もあり得ない。彼等はこの二つの大戦を仕組んでイスラエルを捏造し、冷戦を演じ米国民の血税の元にイスラエルを維持した。ここに来て９月１１ 日の真相の一端が見え始めた。テロ事件を調査していく過程で、MI6とモサドがテロ前日にWTCを理解していたことが明らかにされた。

これは単純に、全米テロがMI6やモサドによって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということな のだ。何故か？？決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。公表したくとも公表できない米国のジレンマ、米国内部に巣食うシオニスト国際金融、 背後にいる味方が敵になり得る可能性９１１のテロリストたちと、MI6とモサドは何らかの繋がりがあり、はっきりといえば彼等はアメリカにクーデターを仕 掛けたのだ。

これこそ、反テロ戦における最大の脅威。ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言え よう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。
http://www.gyouseinews.com/foreign_prospect/aug2002/002.html

あの悪夢の９月１１日迫る折
思い起こせば１９９２年ブッシュ前大統領は、湾岸戦争勝利の余勢を駆って、背後にいる国際金融の要請で一気に合衆国憲法を停止、新世界秩序の樹立宣言を行 なおうとした。ところが、ブッシュのこの横暴に対して、米国海軍内の愛国派提督らがブッシュに対して、「もし、そんなことをすれば、ワシントンを核攻撃す るぞ！」と本気で警告を発したという（スプリングマイヤー）。

彼等にとって一番の敵とも言えるのは、自国の愛国的米国民、愛国的米軍人なのだ。だからこそ洗脳のためにいろんな事件を仕組むのだが今はネットのお陰で ちょっとやそっとの事件では国民は動じなくなった。そこへ起ったのが世界を仰天させたＷＴＣだ。この事件の真相はマスコミの隠蔽も会って容易ではないが、 それでもネットから断片的な知識が与えられるので、そこから綜合分析して判断するしかない。
ＷＴＣで、いくつかの不可解な点があった。

（一）ペンタゴンとＷＴＣで働いていたイスラエル人約4000人が、その日に限って休んでいた、　　　　　　　　　　　　　　　　　　
（ニ）ＷＴＣに働いていたモルガンスタンレー3500人のうち行方不明者は5人だけで、ゴールドマンサックスの社員には前もって警告メールが来ていた、
（三）シャロンは、アメリカ東海岸への旅行を事件の直前にキャンセルした、

（四）ＣＮＮは始め2機目の突入から撮影したと発表していたが、いつの間にか1機目の突入の映像も流れていた？

　なぜ事件後すぐに犯人のパスポートが（飛行機は焼失しているにも関わらず）出てきたのか？なぜアラビア語の旅客機操縦マニュアルが、見つけて下さいと言わんばかりの場所から出てきたのか？

これは当然のごとく英国情報機関筋（ＭＩ6）とユダヤ系勢力（モサド）がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかだ。某識者の言うがごとく、これは 単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということ なのだ。ありていに言えば国際金融（世界金融帝国）がビンラディン一派にあえてやらせたものだ。米国にクーデターをしかけたのだ。

フランス革命、ロシア革命そしてアメリカ革命に至る今回のクーデター。因みに英国はロスチャイルドを主とする国際金融の総元締めであり、ビンラディン一派 の拠点があるところ、王立スコットランド銀行やバークレー銀行がイスラムネットワークへ多額の資金援助をしている。また、人道援助を表向きの理由としなが ら、本当はテロ支援を行っているＮＧＯにも、シティの資金やソロスの資金が流れ込んでいる。国際金融には、ユダヤもイスラムもない。ただ争いが金になると いうことだけに関心がある。この意味で英国とイスラエル（共にロスチャイルドが関係）が何故沈黙していたのか分ろう。みたび書きますが今回のＷＴＣでも再 び

【国際金融は、9月11日ＷＴＣをきっかけとして、世界国家（新世界秩序）の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の 状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はと もかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等 は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

……更に人々を恐怖させるための新たな事件？？その一つとして引用
　【最近、ホワイトハウス上空を軽飛行機が横切ったなどというさまざまな威嚇行動が報告されている。恐らくは報道される以上に、さまざまな攻撃がブッシュ に対して行われているのだろう。だが、狂気の神がかり大統領には、それが通用しないようだ。だが、場合によると「ブッシュ暗殺」が実行に移される可能性も ある。ブッシュの意思が上下院に届いた時である。】

ブッシュにしろブレアーにしろ、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て寄生体・国際金融（世界金融帝国）の将棋の駒、彼等はそれぞれ自 分等に与えられた役割を国家を隠れみのにして演じているのだ。下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺)か分らない。彼等は国家を代表し必死である が国家の対立を演出し背後で操り金儲けを狙う国際金融の動向には特に注意したいものだ。

誰もが平和を望み、争いのない世界を望んでいるにも拘わらず、どうして世界は皆の意のままにならず、思いの反対のほうに向かうのか？それには邪悪な集団の 存在を考えなければ到底理解できない。邪悪な集団、国際金融が目論む世界制覇へのシナリオは,彼等が目的(新世界権力)を達するまで、止む事はない。ブッ シュ、ブレアー、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て国際金融（世界金融帝国）の将棋の駒、彼等はそれぞれ自分等に与えられた役割を 国家を隠れみのにして演じているのだ。彼等自身も下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺される)か分らない。彼等は国家を代表し必死であるが国家 の対立を演出し背後で操る寄生体・国際金融の動向には貴方方特に注意して欲しい。

国家（米国・英国・イスラエル等の３国は特に黒い貴族・国際金融の影響下に強くある）を道具(補助するものとして国連・ＩＭＦ・世銀・ＯＤＡ・ＷＴＯ・ダ ビストック人間心理研究所いわゆる洗脳機関等)にしての数々の蛮行（数々の紛争・エイズ拡散・金融操作・ＷＴＣ等）が遂行されるのですが、
一例としてエイズ

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=144966

その真相は完全にマスコミを乗っ取っとっているので、マスコミからは明かにされる事はないだろう。初めにも書きましたが彼等邪悪な集団は何を目的とし世界 をどう言う風にもって行くつもりなのか？その企みを暴こうとしたマクドナルド下院議院の乗った大韓航空００７便が日本海上で撃墜された。数年前に新聞を賑 わしていたから未だ貴方方の記憶に残っていると思う。彼が撃墜される前に公の席で、どう言ったのか？

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=138133&thr=137673&cur=137673&dir=d

残念だが彼が獄死したという二ユースが入ってきた。彼等邪悪な集団が１８世紀以降の殆どの戦争や革命、恐慌を仕組んだ事はメディア（世界中のマスコミをも独占）の隠蔽（いんぺい）に拘わらずネット関係者の努力のお陰で少しずつだが私達の前に現われるようになったのは嬉しい。

【彼等は今,日本の不況を利用し、というかこの不況も日銀と仕組んだのだが、日銀株後11％以上を狙う。既に40％手に入れる】
かってアムシエル・ロスチャイルドはこう言った
「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できよう」
彼等国際金融グループが考えた最も効率的な寄生方法は？

ある国に寄生するには（乗っ取る）ある国に偽りの金融制度(中央銀行システム)を設立する事だ、それが（彼等５０００年の知恵で）甘い汁を吸うのには最高の方法だと考えた。
もう一つは麻薬だが国際金融の使い走りCIAが世界最大の組織、日本は１２月２１日、日本海で不審船を沈没させたが、
某識者も言ってるが「この武装工作船が麻薬密売船であったことはほぼ間違いない。北朝鮮が日本の暴力団に麻薬を密売していた事実をアメリカはずっと追跡、 監視していた。それを、アメリカが好機と捕らえて、この時期に意図的に日本側に通報して事件にしたてたものである。」何故この時期に？有事法制との絡みも あって国民を緊張関係におく必要があったのだ。　

そして今、国民総背番号制に至る住民基本台帳ネットワークやマイクロチップ移植が新聞を賑わしているが気を付けて欲しい。

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=140387

前にも書きましたが寄生システム（連邦準備制度）と言う怪物を生み出した１９１０年のジョージア州のジキル島での極秘の会談（米国民の全ての通貨と信用の 独占権をこれらの銀行家―黒い貴族に賦与する企み）で（陰謀の議長―ロックフェラーの義父ネルソン・オールドリッチ）ロックフェラー家はこの銀行の株式の 多くを購入したが、米国政府はこの銀行の株式をただの一株も持つ事は許されず、これは何故？国際金融（聖書の民ユダヤを剽窃（ひょうせつ＝盗むこと）したカナンの末裔）に完全支配 されたアメリカ合衆国となったことを意味する。

１９１３年、悪夢の連邦準備法はこうして秘密のうちに米国に設立されるが、米国のみならず世界にとって不幸な事は合衆国の仮面を被った民間が所有する銀行 である連邦準備制度（100％国際金融の私有）が偽りの民主主義の名の下に政治を行っているからである。２０世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」による邪 悪な金融政策の歴史と言って良い。黒い貴族（国際金融団）は「聖書」のユダヤの民でなく（聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔（まつえい））5000年前にパレスチ ナを掠奪した砂漠を放浪する破壊集団だった。古代四大帝国を崩壊させ、ヨーロッパ→旧ソ連→アメリカ→日本へと寄生していく事になる。

ＦＲＢ（連邦準備銀行）設立とともに彼等の企みの戦争（今またヤラセをしてまでイラクと戦争を行なおうとする、彼等にはタビックストック機関と言われる特 別の洗脳機関があり、水道水にも思考能力をなくす虫歯予防を口実としたフッ化ナトリウムが添加され米国民を洗脳するのに躍起）が次々と容易に企画され、実 行された。今の米国は既に本来の米国ではなく国際金融(黒い貴族)に乗っ取られた米国だ。彼等の財団（ロックフェラー・フォード・カーネギー）は犯罪シン ジゲートそのものである。

某識者も書いているが、このサイトは国際金融の圧力のもと何時消されるか分からない貴重な代物だ。彼等はいろんな隙間から、その国を破壊する為に潜り込ん で来る、フランス革命もロシア革命も羊の皮をかぶり恰も国民の味方であるかのように演じて起こしたのだ、成就の後は当然のごとく彼等は本性剥き出してくる のだ。

「今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ＡＤＬというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配 してしまっている。ＡＤＬは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なの だ。」

http://www5.plala.or.jp/kabusiki/adl1.htm
【転載終了】

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