トランプ米大統領、地球温暖化対策見直す大統領令に署名

いよいよ「温暖化詐欺」に対する
トランプチェックが始まった・・・！
石炭産業を復活させるという・・・。
似非環境保護団体からすれば驚嘆すべき事態だ・・・！
石油と石炭？
似たようなものだ・・・！

 

地球温暖化は詐欺である・・・。

これまでも何度も触れたが、

今一度、

掻い摘んでみよう。

 

アル・ゴア元米国副大統領が「不都合な真実」として、

ジョージ・ソロス資金を元に映画化してプロパガンダしたが、

まるで嘘っぱちの不真実であった。

その上、

ノーベル賞受賞というおまけまでついた。

ノーベル賞というものが、

如何に政治的な産物であるかを示唆される。

中でもノーベル平和賞程、

政治性を示すものはない。

 

いちいち挙げるまでもないだろうが、

暦年の受賞者（団体）は常にベクトルがNWOにある。

国連そのものがNWOの申し子であるから、

その政策に殉じているのが手に取るように分かる。

アル・ゴアは原子力政策の推進者であった。

そして、

端折って書けば、

福島で潰えた。

そして、

今やウェスティンハウスの粉飾がバレ、

東芝が巨額の損失を蒙っている・・・。

＜W・H買収時の東芝・・・ババをつかまされた・・？！＞

 

何が原子力で温暖化対策になるものか。

二酸化酸素炭素排出にしても原子力発電所建設に関わる排出規模は、

計算に入れないという詐欺ぶりである。

そもそも二酸化炭素温暖化説そのものが詐欺である。

ここでは詳細について書くのは割愛するが、

単なる排出権詐欺がその目的だと思われる。

排出権取引に依って、

経済をコントロールする・・・。

それも潰えた。

 

お陰で、

石油産出国は高騰に依る一時的バブルはあったが、

逓減の一方である。

サウジは単なる資源国家で、

その栄華を終わるであろう・・・。

温暖化詐欺は、

石油枯渇詐欺に引き続いて起こされた。

石油枯渇も詐欺の一つである。

石油枯渇はあり得ない・・・。

 

とにかく、

世界の諸政策は詐欺の一種と見て良い。

人口爆発も、

パンデミックも詐欺である。

人口爆発は全て低開発国である。

パンデミックもそこで起こされる。

その訳は謎だが、

開発援助と人口問題はリンクしている。

パンデミックも同じだ。

それらは描かれたストーリーに基づくドラマを

演じているに過ぎない。

 

その一つ、

温暖化詐欺が暴かれた。

これで気象詐欺も連動する。

ケムトレイルもHAARPも俎上に乗るだろう。

やがて、

人工台風も人工地震も沈静化する。

何故って、

全ては連動しているからである。

その理由は語られることはないだろう。

 

Donald Trump The Coal Miner In West Virginia

 

【転載開始】

トランプ米大統領、地球温暖化対策見直す大統領令に署名

初めて訪問したEPAで大統領令に署名するトランプ氏

ドナルド・トランプ米大統領は28日、オバマ前政権が導入を進めた地球温暖化対策を目的とする規制を見直し、国内の化石燃料産業の振興を目指す大統領令に署名した。

炭鉱労働者たちやスコット・プルイット環境保護局（EPA）長官が見守るなか、大統領令に署名したトランプ大統領は、「我が政権は石炭産業に対する戦争を終わらせる」と語った。

トランプ大統領は、「政府の介入を押し戻し、雇用を失わせる規制を撤廃するため、米国のエネルギーに対する制限を取り除くという歴史的な一歩を、きょうの大統領令で実現する」と述べた。

昨年の大統領選でトランプ氏は、2015年末に合意された地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」からの脱退を公約にしていた。

「エネルギー自立大統領令」によって、オバマ前政権が導入した規制のうち10項目近くが撤廃され、化石燃料が推進される。

経済団体が大統領令を歓迎している一方で、環境保護団体は激しく批判している。

28日には、ホワイトハウスの前で、数百人が大統領令に抗議するデモを行った。

大統領令で何が変わるのか

トランプ大統領は石炭産業への戦争を終わらせると語った（写真は昨年の大統領選の支持者集会）

環境問題へのトランプ氏の態度は、バラク・オバマ前大統領と大きく異なる。オバマ前大統領は、気候変動は「実際に起きており、無視できない」としていた。

大統領令によって撤廃された規制には、パリ協定に対応するため発電所からの二酸化炭素の排出を減らすことを各州に義務付ける、オバマ前大統領が導入した「クリーンパワー計画」が含まれる。

「クリーンパワー計画」は共和党が多数派を占める各州で不人気で、特に石油や石炭、ガスを使用する企業が計画の撤廃を求めて提訴している。

最高裁は昨年、法廷論争が行われるなか同計画の一時的な執行停止を命じていた。

トランプ政権は、クリーンパワー計画が撤廃されれば雇用が増え、輸入燃料への依存を減らすことができると主張している。

 

トランプ氏は石炭産業を蘇らせることができるのか

政権は、トランプ大統領が「米国のエネルギー生産を前進させる」とし、「前政権の政策は労働者たちを軽んじた。我々は人々を仕事に就かせる一方で環境を守ることができる」と述べた。

トランプ政権は、EPAの予算の3分の1を削ろうとしている。

富豪の環境保護活動家トム・スタイヤ―氏はロイター通信に対し、今回の大統領令について、「米国の価値観に対する攻撃であり、米国人全員の健康や安全、繁栄を脅かすものだ」と語った。

環境保護団体によるデモ（2014年7月、米ジョージア州）

天然資源保護協議会（NRDC）のデイビッド・ドニガー氏はBBCに対し、「環境破壊計画が気候変動対策に取って代わった」と述べ、大統領令の撤廃を求めて提訴する考えを表明した。

環境保護団体「アースジャスティス」を率いるトリップ・バン・ノッペン氏は、「大統領令は法律と科学的な事実を無視している」とし、法廷などの場所で抗議していくと語った。

米国の発電に占める各電源の割合（出典：米エネルギー情報局）

（英語記事　Trump signs order undoing Obama climate change policies）【転載終了】

 

【転載開始】 

【悲報】「太陽が15日連続で活動してない」NASAがガチ発表！ 今の寒さは氷河期の前触れ、今後がヤバイ！

2017.03.27

 

画像は「Daily Mail」より引用

■氷河期がもたらす被害

　以前トカナでも報じたが、英ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授らが、厳密な数学モデルを用いて太陽活動のデータを分析したところ、2030年までに太陽の活動が現在の60%まで減少し、97%の確率で地球が「ミニ氷河期（小氷期）」に突入することが判明している。2021年とみられていた停滞期が4年も縮まったことで、氷河期の到来も早まるかもしれない。

　その場合、北半球を中心に大きな影響がでることが予想されるが、ザーコバ教授によるとオーロラ観測には最適の時期になるという。

「太陽活動の停滞期には、太陽と惑星間の磁場が弱体化し、銀河宇宙線への防壁が弱まります。これにより、多くのエネルギー粒子が地球の大気に降り注ぎ、オーロラ現象となります」（ザーコバ教授）

画像は「Thinkstock」より引用

　オーロラ好きには朗報かもしれないが、ミニ氷河期といえどもそう悠長に構えてはいられない。太陽黒点数が著しく減少した「マウンダー極小期（Maunder Minimum）」（1645年～1715年）に伴う小氷期は、北半球に甚大な被害をもたらしたことで知られている。当時の資料によると、テムズ川やオランダの運河・河川では一冬の間完全に凍結する光景が頻繁に見られ、飢饉が頻繁に発生するようになり（1315年には150万人もの餓死者を記録）、疾病による死者も増加。アイスランドの人口は半分に減少し、グリーンランドのヴァイキング植民地は全滅。日本においても東日本を中心にたびたび飢饉が発生したと伝えられている。

　さらには、本格的な氷河期に突入する可能性を指摘する研究者も存在する。英サウサンプトン大学のシブレン・ドリファウト教授は、5%の確立で海流循環がいきなり停止し、突如として「氷河期」が到来する可能性があると、驚きの発言をしている。

　このように人類は常に滅亡の縁に立たされているのだ。太陽や海流が相手となっては我々に打つ手はない。ただただその時が来ないことを祈るしかないだろう。
（編集部）【転載終了】