それは、銀行家の策略、魂胆、詐欺による！！
と言うと、『素人が何をぬかす！』と、お叱りを頂きそうな気配を感ずる。まぁブログであるから、言論の自由という事で、お許し願うとして、言いたい。そもそも、経済というものは差し引き算盤の範疇を超えるものではない。素人で分からない経済は、一つもない。それを複雑怪奇にしたのは、かけ算である。つまり、利息計算である。も一つ、投機である。レバレッジである。
通貨は、文字通り、流通する貨幣の意であり、経済の道具である。それ自体、生産活動をするわけでも、サービス活動するわけでもない。それらの媒体にすぎない。であるから、本来増える道理がない。道具である以上、使えば減る。毀損したり、失したりする。それが道理である。
ところが、通貨に利息が伴うとどうなるか。それ自体が価値があるかのように振る舞う。通貨が流通するより、貯留を始める。これは、銀行家が始めた策略である。
さて、 表題に付け加えるとしたら、『破綻するまで限りなく（定めた）価値を下げる。』と、『インフレーションを必然的に内包している。』とも言える。
その構図を、端折って書いてゆく。端折り故、ご勘弁を願うとして、一考していただければ幸いである。
日本の円は、何故デフレか。？ アメリカに流出するからである。ドルが破綻すると流出した円が消える。流出するのは、利息が高い方に流れる理。そして、恐喝＝軍事力である。
これは、自明の事である。
通貨それ自体何の価値も生み出さない。それに何故利息が伴うのか。産業投資ならば利息分が、生産活動により容易に生み出されることは誰でも理解できる。通貨は、それだけに供給されているわけではない。それ以上に大きいのが、消費活動。もっと大きいのがサービス活動。さらに大きいのがゼロサムの投機活動。これで利息を伴う通貨が破綻しないはずがない。
無から、輪転機を経て通貨は無限にはき出される。信用のみを持って価値を表明する。元はペーパーである。今ではペーパーそれすらない。生まれた瞬間、通貨は利息を伴い、中央銀行に莫大な利益をもたらす。日本の場合、日本銀行。アメリカの場合、FRD（連邦準備制度銀行）。民間である。その利息は、国を通じて国民が払う。日本は今は安い。アメリカは高い。だから、日本のお金は、アメリカに大量に流れる。米国債を通じて流れる。しかし、日本に利息が、幾ら入っているか、明らかにしない。
とにかく、その利息分は何で払っているかというと、国民が価値を生み出した産業活動によって税金として払っていることになっているが、その比率（産業活動利用比率）は少ない。主たる使途は、国政のサービスであり、ついで消費であり、莫大な投機市場の賭博資金として利用される。これが現実である。どうして、莫大となった供給通貨の利息を賄えるというのか。財政赤字は自明である。
サブプライム問題は、その本質において上記構造と何ら差異がない。サブプライムローンは、住宅供給をその目的としていない。住宅投機を目的としていた。それはその損失額を見れば解る。ローン資金そのものの額ではないではないか。複雑に絡み合ったローン証券の損失額である。つまり、サブプライム住宅ローンを担保とする証券の破綻額である。
破綻して損をしないのは、唯一、通貨発行人。中央銀行である。 アメリカの場合、FRD（連邦準備制度銀行）、民間銀行団である。確実に利息が入る。払うのはアメリカ国民。住宅及び宅地は差し押さえ・競売。競売代金は債権代位権によりローン債権最終保持者に分配。雀の涙。一番特をしたのは、見越して債権を転売した特定の投機者。
次に来るのが、ドルの破綻。破綻をさける唯一の方法は、ドルの需要を拡大することである。2つある。武力を背景に需要先を拡大する。さもなくば、手っ取り早く、新たな投機市場をドルで創生する以外にない。これくらいは、素人でも分かることである。
それでも、最終、ドルは破綻する。イタチごっこにすぎない。破綻することは見越して、通貨を発行する。通貨の利息は、合法的、収奪の手段である。投機市場創生は、その収奪効率化のためにある。
破綻は、カオスの創生であって、カオスに乗じて一網打尽に収奪する算段である。その後、通貨は一新され、新支配体制を構築する。その後、産業投資以外の利息は禁止され、通貨そのもののに利息をつけることは禁止される。......と見る。
