崩壊する、資本主義経済は、
実は、崩壊させられる計画の裡（うち）にある。！！！
＜FEMAによる巨大な移送列車＞
共産主義が一部を残して崩壊したように、資本主義も崩壊の前夜を迎えた。しかし、それも計画の裡にあることは間違いがない。共産主義が、意図的に造られた様に、資本主義もリベラリズム の所産である。自由主義経済という題目が示すように、リベラリズム そのものとも言える。そもそもリベラリズムが、なぜ唱えられたか、既稿『シオンの議定書』でも明らかなように、『混沌＝カオス』を作り出す為の装置である。その実験は、共産主義革命を生み出すことで実証した。
今度は、最終世界共産主義体制を生み出すために、資本主義経済は崩壊させられるのである。おそらく間違いなかろう。資本主義経済が、天賦のものであるなどと言うことは、大きな間違いである。利己的に行動する各人が市場において自由競争を行えば、その意図せざる結果として(「見えざる手」）、公正で安定した社会が成立すると考える思想は、とっくに破綻している。と言うより、『利己的に行動する各人が....云々』が、『公正で安定した社会が成立』するなどという論理は、どこから出たのか。恰も、『利己的に行動する各人を、自由放任の行動を許したならば、互いを牽制して、自己制御され警察もいらない社会が実現する。』と言っているようなもので、そうはならない。『利己的に行動する人間』と言うことが、そもそも欺瞞なのである、ペテンである。
アダム・スミスは、書かせられたのである。そうとしか思えない。『神の見えざる手』は、『利己的に行動する人間』の上に働かないことは自明である。『利己的に行動する人間』に働くのは、悪魔である。
自由という言葉のすり替え。自由というのは、法則の中にはない。自由落下も『自由落下の法則』の裡にあるように、すべては法則の裡にあることを知らなければならない。敢えて自由というならば、法則の裡にある自由、摂理の裡にある自由、敬虔の裡にある自由が人間には許されている。動物には一切の自由はない。自然には一切の自由はないのである。
それは、神を認識するが故の自由なのであって、人間だけの特権である。それ故、人間は万物の霊長と言われる。
にもかかわらず、不遜にも人間が、神のごとく、神に成り代わって、この世を支配できると過信した一団が、確かに存在する。その輩が、今の世を謳歌し、今まさに帝王として君臨しようとしている。それが、世の中に起こる諸現象の根源である。
資本主義的自由主義経済を、造ったのは彼らである。そして、その崩壊を企むのも彼らである。自由主義と吹聴しながら、実は胴元であるのは彼らであるから、それは簡単である。
賭場を造り、公平を吹聴し、片手でイカサマを企み、もう一方の手で、テラ銭を掠め取り、おまけに、まだ元銭が残っているとみた客には、気前よく掛け金を融通し、最後には脅して身ぐるみ剥がすヤクザと何ら変わりがない。
いよいよ時は来たれり。と、彼らは見ていると感じる。すなわち、さんざんに準備してきたのは彼らであって、描いたビジョンは実現しなければならない。それが、優秀な『詐欺師』の心理である。斯くも彼らは、『優秀であり、賢いのであり、選民なの』であって、見事に計画を実現する。それが、究極の自己実現出あり、自己顕示性なのであるから、いよいよ始める。
丁度、せっかく苦労して造った花火は、打ち上げなければならない。ワクワクした気持ちなのではなかろうか。
＜強制収容所Portable Prison＞
資本主義経済は、崩壊する。その後にくるものは、統制経済、超共産主義奴隷社会である。おそらく、その時は近いと見る。
そうしたら、こんな情報が入った。
【情報転載開始】平成20年1月25日
1月22日以降、この経済パニックは一段と加速します。NY証券取引所他での株式相場の想像以上の下落、また、中国最大の国営銀行・中国銀行でもこれまで予想された以上のサブプライムローンがらみの債権を所有していることが分かってきており、中国経済のバブルの崩壊が加速します。
おそらく東京証券市場は今月末か2月初めには1万円台、NY市場も1万ドル割れが現実となるでしょう。（あくまでも、個人的な予測です）
さらに、このまま「資本主義」の崩壊が着実に進行し、今年の3月以降には世界的な秩序の崩壊へと進んでゆくと予想しています。
この秩序の崩壊が何を意味するかというと、世界的に政府による行政機能が麻痺し無秩序状態（企業倒産ラッシュ→国家財政破綻→国家機能不全）に陥るということです。＜収容所マップ＞
すでに米国では、全土800ヶ所に国家予算約4000億円を投じ、国家非常事態の際に使用する収容所が完成しています（※）。この収容所を建設したのは、ネオコン一派の親分チェーニー副大統領の息のかかったハリバートン社です。ハリバートン社はイラクにおいて、軍の物流や兵隊への給食供与、クリーニングサービスなどを一手に引き受け大儲けしている会社です。
この収容所は表向きには、国家非常事態時に国境警備隊や国税当局が使用すると説明されていますが、実際は911のNYの貿易センタービル破壊事件以降に制定された「愛国法」に基づいて、国家に反逆するものすべてを収容する施設として使用されます。
（※）http://www.marketwatch.com/News/Story/Story.aspx?guid=
【情報転載終了】
＜強制収容所に関する公式文書＞クリックすると拡大
この情報、相当正確に穿ち得る。既報の通り、FEMAによる強制収容所は、事実である。
