これは助かるモンベルのデジタル会員証

 先日アウトドア用品のモンベルから季刊誌OUTWARDが送られてきました。

その中でまず目についたのがモンベルアプリの導入です。モンベルには年会費1,500円のモンベルクラブがあり、物品購入時の割引や提携店利用時の特典サービスがあります。

　私も長年モンベルクラブの会員で得点を利用しているのですが、山やスキーに行く時時々モンベルカードを忘れて得点を利用できず悔しい思いをしたことがあります。

　プラスチックカード1枚位重くもないから財布に入れておけば良いと思うのですが、色々カードを入れると財布が厚くなるので日常ではモンベルカードは財布に入っていません。

　だからアウトドアに行く時忘れることがけっこう多いのです。

　でもこれからは会員証はスマートフォンの中なので忘れることはありません。

モンベルさん、ありがとう。

そして他の店もどんどん会員証のデジタル化を進めてくれると助かります。

お店だけでなく、行政機関や公的サービス、たとえば図書館カードや健康保険証などもデジタル化を進めて欲しいですね。そうするとお財布が軽くなります。政府が進めようとしているデジタルトランスフォーメーションもまず身近なところからでしょう。

投資マネーの海外流出は一時的な現象ではありません。

　今朝（5月27日）の読売新聞に「投資マネー　海外流出」という記事が出ていました。2020年度に投資家は日本株投信を1.4兆円売り越し、海外株投信を4.7兆円買い越したという内容です。

　記事は中々株価が上昇しない日本株投信を売って値上がりが期待できる外国株投信に乗り換えた人が多いと分析しています。

　また塩漬けにしていた日本株投信の価格が戻ってきたので利益確定の売りを行い外国株投信に資金を回したという分析も行われています。

　「価格が戻り利益が出たから売る」というのは、「損を実現したくない」という心理面は理解できますが、投資家としては合理的な行動ではありません。合理的な行動とは今損をするかどうかより、将来もっと利益を上げることができるかどうかで判断するべきです。もし日本株より海外株の方が上昇すると判断すれば、日本株を売却して資金を回収し、1日でも早く海外株に資金を投下するというのが正しい行動です。何故ならその方が長期的には利益が大きくなるからです。

　さて日本株で投資収益をあげるのは、魚の割には釣り人の多い渓流や小さな池の中で手を変え品を変え魚を狙うようなものです。

　一方海外株は大物を狙うことができる沖にでる船釣りのようなものです。

　ビギナーでも運が良いと大物をつることができます。

　昨年大きく株価が躍進したのはアップルやアマゾンなどハイテク企業でした。ハイテク企業の株価が伸びたのはハイテク企業の業績が伸びたこととさらなる業績拡大が期待できたからです。何故ならコロナウイルス感染防止でリモートワークやSNSの利用が拡大したからです。

　今年は今のところハイテク企業が一服して出遅れていた産業株などに資金が向かっていますが、なお大海には多くの魚影を見ることができます。

　私は投資マネーの海外流出は一時的な現象ではないと考えています。

　むしろ釣り人が苦労の割には釣果が少ない渓流釣りを止めて、大物が狙える船釣りに向かったということだろうと考えています。

菖蒲を求めて玉川上水へ

5月の終わりから6月中頃にかけては菖蒲の季節です。自転車で巡ることができる範囲で菖蒲を楽しもうと思い、「菖蒲　多摩」で検索するとこの前訪問した北山公園や今日行った湖南衛生組合菖蒲園が出てきました。ここは自宅から往復２５ｋｍ。青梅街道など一般道を走りますので片道小1時間かかります。

菖蒲はまだあまり咲いていませんでした。

ニッコウキスゲのような黄色い花が咲いていました。

尾瀬に咲くニッコウキスゲは夏の花です。梅雨があける頃コロナが収束に向かっていると尾瀬に行きたいものですが・・・・

アジサイが咲いています

梅もある。

湖南衛生組合は西武拝島線玉川上水駅に近いところにあります。

多摩地区では昭和記念公園（ただし現在は緊急事態宣言で閉鎖中）や神代植物園の水生植物園なども菖蒲の名所です。

三蜜を避けながら散策を楽しむと良いと思います。

Zoomセミナー、少し疲れましたが無事終了

　昨日夕刻午後6時からZoomで2時間弱講演をしました。テーマは「ライフプランをつくる」です。これは我々シニアが元気に生きていくためにどんな航海プランをつければ良いか？という話です。講演依頼があった先は日本相続学会なので相続寄りに味付けをしましたが、基本は「良い生き方＝幸福寿命を伸ばす」ということに変わりはありません。

　「良い生き方の先に良い終末がある」というのが私の基本的な考え方で、良い生き方をせずに最後に円満な相続を迎えようとしても上手く行くわけがないと私は考えています。

　相続学会の会長さんからは後でお礼のメールを頂きました。

　曰く「論点がきれいに整理されており、分かりやすく興味深く拝聴いたしました。」

　過分のお言葉ですが、実際Zoom講演では論点整理に気を遣いました。Zoom講演では、聴講者の反応がわかりませんので、小話をして関心を高める等の小技を使い難いのです。そこで話の展開を明確にして聴講者がストーリーを追い易いようにしました。

そのストーリー作成に使ったのがXmindというマインドマップアプリです。

　コンセプト間の横のつながりや縦のつながり（階層）を明確にする上で役に立つツールです。

　デジタルトランスフォーメーションやリモートワークが他国に較べて必ずしもスムーズに行っていない日本。私は問題はインフラなどハード面にあるのではなく、運用やコミュニケーションといったソフト面にあると考えています。

　昨日の聴講者は、税理士・司法書士など顧客を抱えた人が多かったと思います。講演の内容もさることながら、マインドマップなどを使って顧客が抱える問題を可視化して分かり易い形で解決策を提示する手掛かりを得て頂けたら良いな、と思いながら講演をしていました。

WSJ、日本の経営者層のオリンピック反対を伝える

　昨日（5月24日）東京などでコロナワクチンの大規模接種が始まりました。

　私事ながら昨日午前11時過ぎにWebサイトから私もワクチン接種を予約し、今月31日に接種を予約しました。

　ワクチン接種に本格化しそうな気配がある中、昨日米国国務省は日本の渡航リスクを最高レベルの４（渡航禁止）に引き上げました。

 またウォールストリート・ジャーナル紙はJapanese Business leaders add to chorus against holding Olympicsという記事でソフトバンクの孫正義氏などがオリンピックに反対の声をあげていることを記事にしていました。

　米紙ではワシントンポストなどが早い時期からオリンピック開催に対して疑問の声をあげていましたが、WSJはあまりこの問題を取り上げていませんでした。

　ここにきてオリンピック反対の声を取り上げるのは、風向きに本格的にオリンピックに逆風になったと判断したことによるのかもしれません。

　また米国経済界に大きな影響を持つ同紙のニュースは米国の政財界のオリンピック開催反対の声を高めるかもしれませんね。これは憶測ですが。

記事のポイント

• 孫氏はツイッターで「オリンピックのキャンセルは経済面の損失を招く可能性があるが、オリンピックを開催するともっと大きな損失を招く恐れがある」
• 楽天の三木谷CEOは最近のCNNのインタビューで「オリンピックは自殺的なミッションだ」と述べている。
• 国際オリンピック委員会のコーツ副委員長は「約８０％の選手と派遣団メンバーはワクチン接種の準備ができて、移動制限等を考慮すれば、安全にオリンピックを開催できる」と発言している。
• 国民は懐疑的である。5月中頃の朝日新聞の世論調査では83％の人がオリンピックのキャンセルを希望している。これは4月の調査69％より増加している。
• オリンピック反対の声は隣国でも起きている。韓国で5月21日に行われた世論調査では78％の人が今年の開催に反対している。
• 「オリンピックは安全だ」と主張を続ける菅首相の支持率は4月時点より9％ダウンし5月22日時点では31％だった。
• 国民のオリンピックに対する反対はトヨタなどスポンサー企業を悩ませている。

別のニュースソースですが、元大阪府知事の橋下徹氏が「大事なことは国民感情です。オリンピックは国家をあげての行事ですからみんなの気持ちが気分よくオリンピックをやらないと成り立たないと思う」といっていました。

　国民の8割が反対する行事をごり押しするのが良い政府のやるべきことではないでしょう。もっとも国民が反対するからといって見識のある政治家は国家百年の計からやるべきことはあります。

　たとえばマイナンバーの導入、消費税の引き上げなどでした。痛みを伴うけれどやらねば悔いを残すことはあるのです。オリンピックはこの点悔いを残すほどのことはありません。

ただもしアメリカの政財界の声に押されてオリンピックを止めたとなるとembarrassingな感じはするでしょうが。