ゴサインクンドは標高4千メートル以上の高山に点在する湖群で、伝説では108あると言われています。
ここはヒンドゥー教と仏教の聖地です。
二つの大宗教は仲良く聖地を守っています。
中でもシバ神が作ったと言われるゴサインクンドを一周すると、悠然とした気持ちになりました。
ここはヒンドゥー教と仏教の聖地です。
二つの大宗教は仲良く聖地を守っています。
中でもシバ神が作ったと言われるゴサインクンドを一周すると、悠然とした気持ちになりました。
今日から10月になりました。私にとって10月の最大のイベントは月末から出かけるネパール・トレッキングです。
トレッキングも4回目なので勝手を知りあまり準備をすることもありません。でも何かにつけてネパールのことを考えるのはやはり旅への期待が高まっている証拠なのでしょう。
さてたまたま読んでいた角田光代さんの「まひるの散歩」というエッセー集の中に「もっと市場を！」という小文がありました。
「異国を旅するとき、着いた町で私が必ずいくところが二カ所あって、それは宗教施設と市場だ」と角田さんは書き出します。この二カ所にいくとその村、町、市、もっと大げさにいうとその国をてっとり早く理解することができる気がするのだ。角田さんは続け「人が密集して住んでいる場所には宗教施設と市場はかならずある」と断言しています。
ところが私の記憶ではネパールではヒンズー寺院や仏教寺院などの宗教施設にはよく出かけましたが、市場にいった経験はないのです。
カトマンズの中心のタメルには土産物を売る商店やレストラン、旅行代理店などが沢山並んでいます。でもそれはあくまで旅行客を相手にした店で角田さんがいう市場ではないようです。角田さんがいう市場は食料品を売っている市場なのです。
カトマンズで私が歩くところは街中が中心なので、市場がないのか？と思ってポカラなど他の町や村のことを思い出してみたのですが、野菜や果物、魚などが並ぶ市場を目にした記憶がありません。
ネパールは農業国なので農作物はそれなりに収穫できるはずですが、大きな市場はないような気がします。田舎では自作自給のため市場がないのはわかりますが、カトマンズやポカラのような大都会ではどうなっているのか？改めて疑問に思った次第です。
何回旅行しても、見ているようで案外大事なものを見落としているのかもしれません。角田さんはネパールも旅しているので、機会があれば「ネパールに市場はありましたか？」と聞いてみたいと思っています。
10月30日から10日ほどネパールにボランティア？観光・トレッキングに出かけます。
先日エクスペディアを使って予約した往復航空券が14万円（シンガポール経由）で、現地旅行費（3食＋国内交通費）が約13万円。現地旅行費に含まれないお酒代など入れて30万円少々というところです。
ネパールのように現地滞在費が安いところは長く滞在すればするほど割安なのですが、今回は仲間の仕事の都合等で10日程度の滞在にしました。
私は旅行や山歩きの好きな人、特に退職された人やニア退職で時間の都合のつく人にはネパール旅行を奨めています。
その理由は次のようなものです。
①エベレストやアンナプルナなど8千メートル峰の山岳風景が素晴らしい。
②チトワン国立公園などで野生動物・野鳥を観察することができる
③ネパール食は脂肪分が少なくヘルシー（ただし炭水化物は多い）、トレッキングと組みわせると10日の旅行で１－２ｋｇは確実に減量できる。
④現地の人や世界中から集まってくるトレッカー（退職者も多い）たちと交流して、色々な人のものの考え方に接することができる。
⑤そして滞在費が安いということです。
また農業国のネパール人のメンタリティは日本人と共通するところがあり、基本的にシャイであまり強欲でない点も好感しています。
棚田が広がるネパールの農村を歩ていると古いの田舎に似ていると思い、のんびりした気持ちになるのも良い点ですね。
カトマンズポストによると、バンダリ大統領は国会に2018年をTourism Yearとし、インバウンド観光客１００万人を目指すプログラムを提出した。
ネパールへの過去のツーリスト数は２０１２年が８０．３万人、２０１３年７９．８万人であるから、震災の影響を考えると１００万人というのは相当アグレッシブな数字だ。
国別ではインドと中国からのツーリストがダントツで、前者が１３．５万人後者が１２．３万人である。３番目は米国で４．９万人で、日本は６番目で２．５万人だ（２０１４年のデータ。ウイキペディアによる）。なお日本の後には僅差でオーストラリア、フランスなどが続いている。私の推測では退職世代の増加に伴い、欧州諸国からの旅行客が増えるので、近々欧州各国の旅行客が日本人旅行客を上回る可能性が高い。
２年前ルクラからゴーキョにトレッキングした時、ルクラやナムチェバザールで日本人旅行客何組かに出会った。ほとんどの人が国内旅行会社のパックツアーの参加者でシニア世代の方が多かった。多くの人は「ネパールは初めて。二度とこれないところだから、ヘリコプターを使い、ナムチェのエベレストビューホテル（高級ホテル）に泊まり、一生の思い出にしたい」と言っていた。
一方欧州からのシニア旅行者の多くは「はじめてネパールに来たが素晴らしいところだ。何度でも来てみたい。そのために一回の旅行費用は節約して質素な現地宿に泊まるのだ」といっていた。
以上のことから私は今後欧州からの旅行者は増えるが日本からの旅行者はそれほど増えないと判断している。要はリピーターの差である。
私は今年４度目のネパールトレッキングを考えているが、主たる目的地はポカラやチトワンなどネパール西部の方が良いと考えている。理由は地震の被害が大きかったカトマンズ周辺は復興が進んでいないからだ。
カトマンズポストによると地震の被害の大きかったRasuwa（ラスワ）郡・Sindhupalhok（シンズパウチョック）郡・Sindhuli（シンドウㇼ）郡（地図の赤丸で囲んだ地名）では、復興作業が進ます、極貧レベルでの生活を余儀なくされている人の数が拡大しているという。
観光産業はネパール最大の産業で経済力回復には観光産業拡大が喫緊の課題だが、生活インフラの整備は被災した国民にとってはより喫緊の課題だ。政治抗争を続けている場合ではないはずなのだが、現実は政治的な対立からネパールではモノゴトがサクサク進まないのである。
昨日（4月25日）でネパール大震災から1年が経過した。
内外のメディアが復興の状況を取り上げているが、復興の足取りは極めて遅い。
WSJはいくつかの数字でその状況を説明している。
【完全に再建された学校や住宅は０（ゼロ）】
復興庁は住宅と学校の再建プログラムを主導しているが、一部地域の家主に再建資金が交付され始めたのは今月になってからだ。学校建設の入札は開始されたばかりで、対象はごく僅かにとどまる。
【シェルターに住んでいる人400万人】
赤十字とネパール政府によると地震で全壊または半壊した家屋の数は80万棟以上で、国際赤十字の推計では400万人が依然として仮設シェルターに住んでいる。ネパールの総人口は3千万人だから7.5人に1人はシェルター住まいが続いていることになる。
【出稼ぎ者は56％減少】
ネパール経済は出稼ぎ労働者からの送金に大きく依存しているが、家族援助のためなどで出稼ぎに出る人が減っている。震災後から昨年11月までの間に出稼ぎ労働者は56％減少した。ネパール経済はますます疲弊しているようだ。
【経済成長率は1.5％に鈍化】
アジア開銀の予測では、2015年度（2016年7月15日まで）の国内総生産成長率は1.5％に留まる見込み。これは6年ぶりの低成長。復興作業の遅れに加え、最大の貿易相手国であるインドとの数か月にわたる国境封鎖や旱魃などが主な原因だ。
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外国政府や支援団体は41億ドル（約4,600億円）の支援提供を表明しているというが、必要とする人への支援は中々届かない。その理由は何なのか？
それに対する一つの見解がWSJに投稿されていたので紹介したい。
（当該記事はEarthquake in Nepal : Goverment stands in the way of rebuilding villagere's lives）
記事は「政府は8千人以上の死者が出た天災を人災に変えつつある」と政府が復興の障害になっていることを指摘する。
具体的に見てみよう。政府は国際的な支援活動を歓迎するのではなく、むしろ国際機関等の関与を制限し、資金を首相が統括する救済基金へ拠出することを求めている。政府高官は2010年のハイチ震災の時の国際的な支援の失敗を指摘し、彼等の要求の正当性を主張しているが、本当の動機はもっと単純なものだ。
それは支援資金から公共投資向けの大きな予算を引き出し、それをネパール共産党が率いる与党連合の支持者の便益に回すためである。
たとえば震災直後に支援のため送られた布団について40％の関税が払われるまで税関は通関させなかった。また共産党は昨年10月にオリ首相が選出されるまで復興庁の発足を妨害していた。そして政権発足後共産党は復興事業に経験はないが、同党に忠実な人物を復興庁の責任者に任命した。
復興庁が発足したのは震災後9カ月経った今年1月だが、内紛のため動きが妨げられている。
政府は震災で家を失った60万戸について再建のため１戸当たり１９００ドルの現金支給を約束し、申請が今月始まったが、読み書きができない村人たちは書類作成にあえいでいる。
また政府は新しく複雑な建築基準を設定した。この建築基準に基づく申請許可と作業プレセスは地方の役人にとって新しい汚職の機会となっている。
新しい建築基準による住宅は耐震性を供えていると思われるが、一方でネパールの気候に適していないので、ネパール人はむしろ仮住まいのシェルターを強化してしばらくそこに住むことを選択しているようだ。
２００６年に終結した内戦は政府の無能力さと汚職の間接的な原因となっている。共産党が政権の座に戻ったことで、総ての政党に公共投資を食い物にするチャンスがでてきた。
新憲法の発足により、連邦国家が発足し、カトマンズ中央政府の官僚主義が弱まり、責任能力が改善することが期待される。だが当面政府が自己の利益を極大化するため復興作業を足止めするという事態が続きそうである。
