タカラスタンダードでは、ただいま「納得お手頃価格４点パック」としてシステムキッチン・システムバス・トイレ・洗面化粧台を売り出しています。
価格は４点合計で1,190,000円（消費税込・システムバス施工費込）
エコポイントと併せて、住宅のリフォームに是非活用ください。
菅原木工 より
当社でも取り扱っています、住宅版エコポイントですが、リフォームに関してはちょっとした注意があります。
樹脂サッシの内窓を設置する際にⅠ・Ⅱ地域とⅢ・Ⅳ・Ⅴ地域ではガラスの種類が異なります。
Ⅰ・Ⅱ地域では複層ガラス（ペアガラス）その他Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ地域では単板ガラスということになります。
サッシはガラスの大きさ、種類で値段が大きく違ってきます。
また、樹脂サッシの内窓を設置する際には既存の内部の窓枠の幅が７０㎜以上ないと取付できない場合があります。
この場合にはオプションの「ふかし枠」というものを取り付けるか、大工さんに枠を取付てもらうという、別途工事が発生しますので、ご注意ください。
住宅版エコポイントではリフォーム工事にも適用でします。この場合、断熱サッシの使用ということで取得可能ですが、その中でも「内窓」の設置というのが、費用や機能の面で最も効果的です。
内窓とは既存サッシの内側に取付る樹脂製のサッシのことです。内窓を取り付けることによって、下記のような効果が得られます。
- 断熱性の向上 冷暖房の効きがよくなる。 冬場・梅雨時の結露の発生を大幅に抑制できます。
- 防音性の向上 外から侵入してくる騒音をシャットアウト。 室内からの音漏れも防ぎます。
- 防犯性の向上 ガラスの枚数が増えることによる防犯性の向上にもつながります。
１日で取付が可能で、取り付けたその日に、効果が実感できる点がお勧めです。
エコポイントに付随する工事として、そのほかにも、アルミサッシの交換や、屋根や外壁周りへの断熱材の注入といた工事が可能ですがその場合別な部位も解体を行ったりしますので、工事費がやや割高になってしまいますし、工期も延びてしまう可能性があります、その点、内窓の場合はサッシの取付工事のみで終わるのがポイントです。
サッシメーカー各社で樹脂サッシは出していますが、菅原木工のお勧めはトステムの商品「インプラス」です。
これを機会に「窓の省エネリフォーム」を考えてはいかがでしょうか？
菅原木工でも「エコポイント」の取り扱いを始めさせていただきました。
エコポイントとは、新築、リフォームに際してその内容に応じてポイント（商品券等）がお施主様に来るというものです。
- エコポイント発行対象（物件）
エコ住宅の新築 省エネ法に基づく「トップランナー基準」相当の住宅もしくは、省エネ基準（次世代省エネ基準を満たす木造住宅
エコ住宅へのリフォーム 窓の断熱改修（内窓の新設、ガラスの交換、外窓の交換）、外壁・屋根・天井又は床の断熱改修、バリアフリー改修（上記いずれかと併せて実施）
- エコポイント発行対象（期間）
エコ住宅の新築 着工 平成21年12月8日～平成22年12月31日までに建築着工した物件（根切工事又は杭打ち工事の着手）
エコ住宅へのリフォーム 着工 平成22年1月1日～平成22年12月31日に工事に着手した物件
ポイント対象工事を含む工事全体の着手
- 住宅版エコポイント制度内容（リフォーム）
１ 内窓の新設（既存窓の室内側に樹脂内窓を追加取付して「二重窓」にする。
引き違い窓 、開き窓 、FIX窓が対象になります。
※外窓に関係なくⅠ・Ⅱ地域は複層ガラス、Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ地域は単板ガラスを対象商品とする。
２ ガラスの交換（単板ガラスをアタッチメント付の複層ガラスに取替えをする）
※Ⅳ・Ⅴ地域のみ対象
３ 外窓の交換（古いサッシを枠ごと外して、新しい断熱サッシを取り付ける）
玄関ドア及び玄関引戸、勝手口ドア及び引戸、天窓は対象外となります。
※次世代省エネ基準の地域に適合した「サッシ」と「ガラス」の組み合わせが対象の条件となります。
４ エコポイント数
エコ住宅の新築 ・・・ ３０万ポイント
エコ住宅へのリフォーム ・・・ ３０万ポイント（上限
※①窓の断熱改修、②外壁・屋根・天井又は床の断熱改修、③バリアフリー改修の合算ポイント
窓の断熱改修のポイント数（１箇所あたりのポイント数）
内窓の新設・外窓の交換 ７０００～１８０００ポイント
ガラス交換 ２０００～７０００ポイント
※ガラスの交換は交換するガラス一枚あたりにポイントを発行します。
増築に伴って新設されるものもふくみます。
これから、新築やリフォームをお考えのには是非お勧めですので、この機会を逃さないようにお願いします。
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高齢者が安心して住宅リフォームや建て替えの相談を行えるよう、岩手県では講習会を受講した建築士を「岩手県高齢者向け住宅リフォーム相談員」として登録しています。
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概ね６０歳以上の方又は身体上の障害がある方が生活する住宅について、これから高齢者向け住宅リフォームに着手しようとしている又は高齢者向け住宅リフォームを検討している方が対象となります。
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