アロマテラピーでアンチエイジングは可能なのか

植物は固定した立ち位置で生涯を暮らす。病院に入れない。医者もいない。自分で自分の健康を守らなければならない。体の中にクスリをもっていると考えられている。昆虫に食べられるのを防止するための化学成分ももっている。昆虫忌避効果という。人間ほど弱い動物はいないのか。

植物の有用化学成分を抽出したものが精油だ。錬金術の中で大量生産ができるようになった。アロマテラピーは最近の用語で古くはない。古代では医療だったようだ。

認知症、がんなどの病気は生体の老化によって引き起こされるといわれている。生体内のラジカル、活性酸素の影響とも言われている。活性酸素は老化促進の要因だ。精油にアンチエイジング化学成分があるという学説はない。アンチエイジングと精油との関係は医学的には知られていないことなのだ。老化のために肌の変化があります。スキンケアに精油は使われている。最近では新規化合物も発見されていますが、古くからの精油の利用は知られていることです。精油をうまく利用したアンチエイジング方法を考え出すことにしましょう。

アンチエイジング・アロマテラピーという用語がひとり歩きしています。エステティックサロンの広告は誇大広告でしょうか。だれも信じていないでしょう。法律違反のていをなしています。正しいアンチエイジングを考えていきましょう。

精油の医化学・メディシナルケミストリー

精油の化学という用語はよく使われていますが、精油の医化学・メディシナルケミストリーは使われていなかった。精油は有機化合物ですが、植物の中で多くの生理活性をもっています。人間の歴史では植物から怪我や病気を癒すくすり成分を見出してきています。人間も自らの体を癒す機能はあります。これは免疫機能と呼ばれています。

精油は植物の特定部位から抽出されます。精油も植物の体内で多くの生理作用を担っているといわれています。その生理作用を人間がもらっています。薬効をもらっているわけです。それで人間は長生きできるようになってきました。植物の寿命は数百年に及ぶものがあり、長生きの秘密が植物の中にあるのでしょうか。

医学と化学の共通領域を医化学と読んでいます。以前は医学部に研究室はありました。薬学でも医化学はやっています。精油の医化学が発展しまとまってくると精油の用途が広くなります。精油は人知をこえたところがあります。学問は発展しているように見えて精油の医学はわかっていないのです。民間医療と言われています。

アロマテラピーの発展形態として化粧品が有望

アロマテラピーは医療と訳されると誤解が生ずる。アロマテラピーという用語は伝統的に使われているだけで実際は医療とは違う。医師が通常行う医療行為ではない。アロマテラピーでは精油を使うのが特徴です。

日本のアロマテラピーはイギリスの影響を受けていてエステティックサロンなどで行われている。一種の美容を目的としたマッサージ的なサービス行為です。トリートメントと言い換えています。これも医療とは違うものです。

精油は化粧品に配合できることは知られています。香水にも配合されています。このように芳香剤としての利用が多いのです。精油には薬効があるのですが公に認められていないということでラベルには書けません。また広告にも書くことはできません。しかし伝統医療では知られていることです。伝統医療は西洋医学では認められないので表示については制限があります。精油が化粧品に配合されると、その精油は化粧品配合の規格で規制されます。

健康食品であるハーブティーは薬事法に規制されるのですか

チベット、インド古来のハーブティーは日本に多く輸入されています。ヨーロッパのハーブティーは日本では人気で販売企業も多くあります。日本の法律上で健康食品という定義はありませんがハーブティーは食品であることは間違いありません。薬事法は医薬品、医薬部外品、化粧品や医療機器に関する薬事法で食品については触れていません。食品は食品衛生法を見るべきでしょうか。

薬事法以外のものである食品が薬事法により規制されるロジックは面白いです。このロジックを考えたひとはエライです。アメリカでも同様な規制です。日本だけの知恵ではありません。日本人の法律家にオリジナリティーがあるとは思えません。今度の改正薬事法はよくなっています。薬事法は欠陥の多い薬事法です。

ハーブティーの広告で医学的な効果・効能を標榜することはできません。メディカルハーブを栽培して販売することは条件付きで可能ですが、広告はできません。メディカルハーブでも麻薬として指定されているものは栽培も所持もできません。よく知られていることです。

日本の教育システムが破綻していて国力が落ちているのか

筆者の子供のころは戦後の古いタイプの教育だった。兵隊帰り、日本Ｋ党の先生もいました。授業はアジ演説でした。筆者の次の時代から日本はおかしくなりました。腑抜けの日本人が多くなりました。なにか政治が間違えたのでしょう。資本主義で行く限りエゴになるのは当然でした。官僚、大学教授の子供などは出世しました。筆者のような貧乏人の小せがれは苦労するだけでしたが資本主義経済を謳歌しました。

日本の経済を見て、中国人は自業自得の４文字を書くでしょうか。

明治時代に完成度の高いイギリスやドイツの制度を導入してうまく行くのは当たり前のことです。ピカドンをおとされ敗戦後はアメリカの真似をして生きてきました。うまく行くのは当たり前のことなのです。その後日本独自の制度を作ろうとしましたが軍事面以外は自由度がありましたが、アメリカの真似をしたのでしょうが、それで失敗しました。自業自得の結果が福島原発に見えるのです。日本人は教訓に出きるのでしょうか。福島原発事故は取り返しのつかないことです。

 

震災・原発事故の菅内閣が生きて伸びているわけ

官房副長官の粘り腰なのか、震災・原発事故の菅内閣が生き伸びているわけはあるのか。自民党なら、いさぎよく総辞職しているはずだが、菅総理にはそのそぶりは見えない。国民の声は聞こえていないそぶりだ。耳栓をしているのか。このまま日本を道連れにするつもりか。

東電事故補償は東電と住民の民事裁判にするつもりか。エイズ事件の菅の名前を忘れたのか。福島原発事故の汚染水処理は国民にバケツリレーをさせる気なのか。現状はバケツリレーをやっているだけだ。江戸時代と変りません。

とにかく菅内閣の生き延びている原因を知りたいとおもっている。単なるネバリ腰か日本の最悪状態なのか。

ガランタミンが医薬品として承認された意味

ガランタミンがアルツハイマー型認知症治療の医薬品として承認された意味は大きい。ガランタミンはレミニールとして製薬大手のタケダから販売されている。ガランタミンは以前はサプリメントで販売されていた。代替医薬品であるサプリメントなので表向きはアルツハイマー型認知症治療やとしてのラベルや標榜は出来なかった。今までは病院で医師から処方されることはなかった。保険適用もされないので患者に負担がかかっていた。

ガランタミンはギリシャ時代から記憶のくすりとして知られていた。当時の学問では脳内神経伝達物質のアセチルコリンは知られてもいないし、加水分解酵素の阻害作用についても知られていない。しかし、ガランタミンが記憶によいとの知識は知られていた。

アリセプトが５０％光学異性体不純物の製品が製造販売されていることは既に知られていた。アリセプトに不思議な副作用があることは既に広まっている。アルツハイマー型認知症を助長している可能性も否定できない。自然に減衰している脳内アセチルコリンの加水分解を阻害するだけでも副作用は生ずる。不純物に起因する副作用もある。製薬会社のエーザイは光学不純物の配合を認めていないし、販売後安全管理も怠っている。このような中でガランタミンの発売は意味があるのだ。ガランタミンには光学不純物はない。

福島放射線汚染は何処まで浸透しているか

自主的に汚染調査はされているが、福島放射線汚染は何処まで浸透しているかは報道されていないようだ。地下水は汚染されているだろうか。田畑はどこまで汚染されているか。汚染されている程度がわかっても、そのままで生きていくしかないのが現実だ。

コストをかけてビジネスをしていて売上げが落ち込んでいる企業は大変でしょう。原発のせいといっても補償はでません。お茶の生産も全滅しているようです。多くの作物は全滅しているのでしょうか。海外に輸出することもできないという。

このように風評被害ではなく実質的な被害が浸透しています。

福島原発は地震・津波の直後から最悪の事態になり政府が隠したのか

震災直後の政府の発表には不自然なものがありました。福島原発は地震・津波の直後から最悪の事態になり政府が隠したのか。結果的に隠せる状態ではなく外部の調査も入るようになりました。原発所長の判断で海水注入してきたのも緊急性があったからだ。核燃料のメルトダウンはわかっていたようだ。国民にエネルギーを供給できなくなれば政府の責任になる。東電の問題ではなくなる。

戦前の日本でも戦場では悲惨な毎日なのが軍隊や政府は隠していました。国民に戦争を止める気運が出るのを恐れたからです。今回の原発事故と似ています。

化粧品に精油を配合して奥深い製品開発

アロマテラピーで使う精油を化粧品に配合することが認められています。精油は単なる雑貨品として扱われている面もありますが、化粧品配合材料としてリストアップされています。米国の FDA での安全確認もあり化粧品配合材料で認められ、この制度は日本に入っています。

精油は芳香剤として使われることが多く、化粧品や香水の芳香は生命とも言われています。芳香剤を調合する仕事はレベルの高い職業と言われています。精油以外の化合物を配合するときはアロマコロジーとも呼ばれています。芳香剤は天然の精油成分に限ったものではありません。

精油を化粧品に配合するときの薬事法を理解する必要があります。米国と日本の制度の違いはあるのか、日本の業界団体を通しての規制の現状も理解する必要もあります。

 

福島原発事故補償は長期的になるのか

福島原発事故の補償額算定は異論が出るでしょう。農業や漁業の補償も問題が出るでしょう。当事者と東電の話し合いになるでしょうか。いずれにしても東電が支払える額ではないでしょう。補償額が簡単な方程式で計算できないので、福島原発事故補償は長期的になるのか今後の情勢による。

数年はかかるのではないでしょうか。何処までを補償とするか。潰れた医療機関に対しても補償をするのか。福島では土地の掘り起こしをしているが東電が全額賠償するのか。プールも使えないがプールの掃除費用は東電が補償するのか。補償の範囲の交渉の余地が多いので、補償額決定は長引くのだろう。

洗濯物は干せないとして乾燥機を購入したときの補償はでるのか、などなど細かい補償の範囲のガイドラインがないので当面は交渉にならないだろう。放射能汚染測定も適切に行っているかも争われると思います。すべてが適当になっているのが現状です。

健康食品販売は鎮静化して次のステップに進行するのか

健康食品の喧騒は終わったのか。近くのドラッグストアに行くと、特定保健用食品が別の場所に移されていました。販売が伸びないので別の商品が並んでいました。健康食品を薬事法違反とか健康増進法違反の広告で販売しているということがテレビ報道で明らかになったので、消費者も買わなくなったのでしょうか。

ポリフェノールがいくらか入っているだけでアンチエイジング効果を標榜していました。若返りを測定する方法も確定していないのでアンチエイジング効果はないのです。CoQ10 が化粧品に配合されていると肌のアンチエイジングと呼ばれていましたが、現実的にはほとんど効果はなかったのです。消費者を騙す広告が蔓延していました。社会的に公正を欠くということで、消費者庁などが取り締まっていました。消費者庁も出来たばかりの組織でしたが市民団体と協力してやっていました。

消費者を騙すやりかたは健康食品で始まったものではなく、製薬会社が起源なのです。効果のないドリンク剤を派手な宣伝で売っていたのは大手製薬会社でした。

このように健康食品の喧騒は終わったのでしょうか。広告も見られなくなりました。いちど鎮静化して実力のある健康食品が出てくるのではないでしょうか。しかし、医学的効果・効能をラベルや広告に書けないので消費者に伝えることができるでしょうか。

その製品の効果を標榜できないと広告になりません。間接的に標榜することはできます。はっきりと標榜するには医薬品等で承認される必要があります。いずれにしても開発費用はかかります。手軽に医学的効果・効能を標榜する健康食品はありえないのです。健康食品販売は鎮静化して次のステップに進行するのか、今はがまんのしどころでしょうか。

福島原発事故で炉心溶融発覚で日本は世界的に信用失墜

中国や韓国の要人が帰った後に、福島原発事故で炉心溶融発覚で日本は世界的に信用を失墜した。政治的な判断で先送りしたのでしょう。福島原発事故は日本だけの問題ではなく、周辺国もかかわりがあるのですが、民主党政権もお終いなのか。汚染水処理もままならないと思われている。これからは世界が注視している事故対策になります。高濃度の汚染水垂れ流しの状況は続くので、たいていは間に合わないでしょう。自転車操業になります。

仮設住宅も建設できず、港湾も整備できず、原発事故対策も出来ず、ということで民主党政権はメルトダウンでしょうか。環境立国が壊れてしまいました。

国民を愚弄しているばかりか、周辺国を愚弄していることになる。福島の住民に危険性を知らせているのか。放射能汚染も計測器が振りきれるといいます。

日本国民は経済活動をしています。原発事故の補償は支払うのでしょうか。指揮ができるのは総理大臣と聞いています。早く戦後復興内閣を作りましょう。

医者も賠償責任保険で自分を守れ

医師、歯科医師、看護師の医療事故は、新たに提訴される訴訟件数も年々増加しており、平成12年には767件であったものが、平成21年には952件となっています。病院・歯科病院・薬局経営者のリスクになっており、万一のときのために賠償責任保険を契約しておかないと不安です。

アロマテラピストも賠償責任保険に加入しています。人の体に触れる職業では賠償責任保険は必要になります。最近では福島原発事故のような大事故が生じています。東電も立ち直れないでしょう。

薬事法違反広告の健康食品販売は自粛

昨年頃から薬事法厳格適用の方針になり、道交法厳格適用と同じように駐停車違反の自動車はいなくなりました。薬事法違反広告も見えなくなりました。たとえ、そのような広告があっても消費者に追求され不買運動になるので企業としてはメリットはありません。薬事法違反広告の健康食品販売は自粛になってしまった。

健康食品業界は小さな零細産業でした。薬事法違反広告で稼いでいた業界です。薬事法厳格適用で斜陽化しました。時代の流れでしょう。その代わりに成長したのはOTC医薬品販売でしょうか。薬事法で認められた表示ラベルがついています。健康増進法は失敗だったのでしょうか。

しかし、長期的に摂取することで健康に資する健康食品はなくならないでしょう。百薬の長ともいわれる健康食品もあります。成分を濃縮することで健康によいのです。