植物性サプリメントの科学
医薬とサプリメントによる健康生活改善




アロマケミストリーは化学では複素環化合物といいます。リングの中に窒素や酸素の原子がはいっています。化学や薬学部では古くから講義されていました。今でも講義されているものと思います。アロマケミストという仕事はアロマケミストリーを行うひとです。アロマテラピーを行うひとではありません。アロマテラピストは医療行為をするひとで医師の資格のないものがアロマテラピーはできません。

アロマケミストは薬事法などの法律遵守の仕事です。化合物を扱う法律も遵守します。医療行為には携わる予定はありません。



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精油ラベル表示は実験事実に裏付けられているのかは判断できません。毒性データは、MSDS (Material Safety Data Sheet) に記載されていなければならない。問い合わせれば出るのだろうか。店舗にはそのような記載はない。購入するひとも信用していないようだ。

精油の生産量は世界的に統計が出ているが、販売量は更に上回っているという。いわゆる水増しされているようだ。精油はオイルなので植物油で水増しされているようだ。どうせ使うときに植物油で希釈するので問題ないという。希釈につかった植物油の規格もわからない。サプライアーを信じて取り引きするしかないという。

表示ラベルに老人に注意と書いてあって、具体的にどのような危険性があるのかわからないという。



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精油のボトルのラベル表示が統一されていません。精油は雑貨なので医薬品や化粧品のように薬事法の法定表示がありません。この前、有名な雑貨店でアロマテラピー精油のローズマリーを買いました。有名な店だからよいだろうという考えでした。価格的にも安かったので買いました。ラベルに、老人、妊婦、子供の使用に注意ということでした。

老人に注意という表示をみて心配になりました。壮健な若い人しか使えないのでしょうか。

精油は銘柄による生産地、製造会社、サプライヤーなどの履歴を調べないと安全性はわからないものだと気がつきました。輸入のときに薬事法などによって決められている品質管理で不純物を分析していないので、銘柄による有害事象の発生が気になります。

一定の品質管理の基準で国内に流通しているわけではないのです。どこの販売店を信用すればよいのか。わからなくなります。今後とも、このあたりを調べていくことにします。外国輸入の精油は一定の品質管理の基準で国内流通しているわけではないので、使用においては自己責任になるのだろうか。アレルギー症状で入院したときも自己責任になるのだろうか。そうなると、なにかの保証がないと精油を買えなくなります。

このように、精油の輸入後に、なにも品質管理もせずに国内に流通していることを消費者に告知しているのだろうか。精油の製造も農家で行われているようで不純物の混入の可能性もあります。消費者は100%天然と思って買っているのでしょうか。怪しいとおもっていると思います。薬事法などで規制をしていないから、生体に塗布する用途の医療用の精油も品質管理をせずに流通しているようです。



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健康増進法により健康食品の広告表現は大きく規制されていることはおわかりです。通販においては、コミュニケーターのトークも薬事法で規制されています。ところが薬事法教育が行き届かないのが現実です。経験豊富なコミュニケーターでお客さんを誘い込むことは長けていますが薬事法違反表現は使っていませんか。

特にQ&Aについては、あらかじめ準備しておく必要があります。販売会社の統一した見解として作成してください。薬事法違反表現がないか時間をかけて推敲していく必要があります。通販をしながら気がついた点は修正・改定していく必要があるのです。

コミュニケーターとお客さまのトラブルも生じます。機嫌を損ねるぐらいならよいのですが、薬事法違反まがいの回答を出して役所の見解も照会されます。会社として面目を失うところです。

また、役所との対応などは手順書でまとめておく必要があります。通販業界は短期的に社員が交代するのでマニュアル化は必要です。

実際のコールセンターにおいては、スクリプトやQ&A が整備されていないところもあるようです。業務効率がきわめて劣悪です。新人のコミュニケーターが入ってもすぐに先頭で働けるようにしたいものです。売れ筋の商品に成長したときは、あらゆる可能性のQ&Aが検索できるようにしたいものです。PDF ファイルで作成すればウィンドウズで読めてシオリを使ったりキーワード検索できるようになります。お客様にリアルタイムで正確な答えが返せるようになります。



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消費者は意味のないものは買いたくありません。それで健康食品通販会社に問い合わせしてきます。たとえば、3ヶ月で3キロ痩せるといったとき、景品表示法違反であることは消費者はみぬいてしまいます。購入してから気がついても返品することができます。脂肪が燃焼すると言っても薬事法違反表現です。薬事法違反の誘いで買わされたと消費者センターに伝えるでしょう。

消費者は商品の効果や有害事象について詳しく聞いてきます。適切に答えられないと購入しても返品になるでしょう。健康食品は口に入るものなので消費者は健康被害について慎重になっています。

このように健康食品を売りこむことは難しくなり専門的な能力が必要になりました。薬事法違反にならない程度の表現ボキャブラリーを探しましょう。きっと見つかります。それをキャッチコピーで売りこみましょう。

また、消費者とコミュニケーターのQ&A 問答集を整備していることが必要です。お客様のご質問にタイミングよく答えられれば購入に結びつくでしょう。

 



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エッセンシャルオイル Eseential Oil を精油と訳していることからわかりません。たいした意味はないのでしょうか。外国では Essential oil extract などとも呼ばれています。特にオイルの状態ではなく抽出物を粉末状に製造することもあります。それを再び植物油で希釈することがあります。食品添加物ではそのように製造する場合があります。精油抽出物のCAS番号を調べて照会する必要があります。

製造段階で用途を食品添加物として考えていたものが、日本では芳香浴に使われているかも知れません。精油の価格は異なるのは使う目的がことなるためといわれています。製造方法が違うのです。

このように精油の物流は複雑ですが、日本では単なる雑貨扱いです。精油のプロフェッショナルを育成することで新しい産業が芽生えてくることでしょう。業界標準の品質規格を作ることが必要なのです。

日本では医療や美容目的のアロマテラピー教育は盛んです。大規模な産業で働く化学技術者を育成する必要もあります。特にエッセンシャルオイルの薬事法上の取り扱いに注意を要するので特別な人材育成が求められています。中間領域になるので学校教育は完成されていないので社会人教育が必要なのです。

 



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アロマテラピーは日本では美容に注目されていますが、化粧品配合成分や食品添加剤として多くの需要がみこまれます。精油は国内薬事法では医薬品として承認されていないので、効果・効能を標榜して医療目的に使う事はできません。化粧品に配合するときでも、芳香剤のやくわりです。特別な精油特徴成分の効果・効能をラベルに表示できるわけではありません。全成分表示では芳香剤配合と書かれるだけです。

しかし、食肉の赤色が酸化されて変色すると商品価値が下がるのでローズマリー精油が使われています。実際はローズマリー抽出物を植物油で薄めて添加します。確かに、牛肉は赤いきれいな色をしているのは食品添加物のせいだったのです。当然、精油も体内に入る可能性がありますので、安全基準や品質規格は大事なことになります。

アロマテラピーの精油は雑貨として輸入され、一般の消費者は雑貨店で購入することになります。販売するときは、単なる雑貨店での販売で、ドラッグストアでは扱っておりません。化粧品に配合されているときでも、アロマテラ゜ー精油配合と表示しなくてもよいことになります。

アロマテラピー精油は食品添加物では大量の使用がみこまれます。その点でアロマテラピーは産業として発展途上にあると思われます。

日本では美容的な用途で人体の皮膚に塗布することが多く、そのために精油の使用量は小さくなっています。それも医師法・薬事法違反まがいになっています。このところを改善する必要があるのでしょう。



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アロマテラピースクールにおいて人体に使用する目的のせっけん製造の指導をしているという。それが個人的な使用であってもせっけん製造には化粧品製造業の認可が必要です。また、その石鹸を他人に譲渡または販売するときには、化粧品製造販売業の認可が必要なのです。

アロマテラピーサロンで無認可で作られた石鹸を知人に譲渡されても、みなさん困っています。無認可、無届けで製造・販売されているものを「自己責任」 で使ってくれといわれても困ります。

石鹸の配合に精油が含まれているのでしょう。その精油に残留溶媒は含まれていませんか。あるいは化粧品配合として許可されていますか。また、石鹸の配合剤は表示されていますか。精油の含有量はどれくらいですか。アレルギーのあるひとが用いたときはどうするのですか。

このように石鹸ひとつでも他人に自己責任で使用させようとするのは責任放棄になります。



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アロマテラピーでは精油を扱いますが、精油は薬事法で規制されていません。単なる雑貨品です。精油の化学者 Medicinal AromaChemist Specialist はアロマテラピートリートメントは行いません。医療行為とみなされるような仕事はしません。精油を化粧品や医薬品のように使用することはありません。それで精油は薬事規制を受けません。アロマケミスト AromaChemist は法律に触れないような仕事をします。法令遵守が原則です。精油は化学物質として人体に無害でなければなりません。そのような世界の流通システムが機能しており、その国際標準を遵守しようとしています。日本の薬事法ばかりではなく米国やヨーロッパ連合の薬事関連法規を研修しています。

しかし、場合によっては、精油を化粧品の配合の香料として使われることがあります。そのときは精油は化粧品配合剤としての基準と品質管理がなされていなければなりません。そのような厚生労働省令による薬事規制について理解しておく必要があります。

日本では精油を経口で飲酒することはありません。直接に皮膚に塗布することはありません。アロマテラピーサロンでアロマテラピストがどのようなトリートメント・サービス行為をしているか、私どもは関知しておりません。アロマケミスト AromaChemist はそのようなサービス行為は致しません。

アロマケミスト AromaChemist は、薬事業務などの本業務をこなしてアロマケミストの仕事をやっています。手短なワークショップでアロマテラピーと薬事法・医師法について研修しています。日本ではアロマテラピーと薬事法関連の研修は私どものサイトだけです。アロマケミストはアロマテラピーの薬事法の専門家といえます。

他団体のアロマテラピーインストラクターやアロマテラピストは Medicinal AromaChemist Specialist はお取引先になるのでしょう。もちろん一般の消費者さまにも精油に関するサービスを提供させていただきます。



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若年性認知症はなぜ放置されたか。若年性認知症患者のマーケットは小さいからだ。また、アセチルコリンエステレース阻害剤には騙された。後続の医薬品承認にも影響を与えた。捏造データの製薬会社が承認申請するとは想定外だった。アリセプトの後継の医薬品も出てこない。

このようにして若年性認知症患者は放置された。

若年性認知症治療はだれも研究していない。認知症について製薬会社は研究していないのだ。当然、医学部も認知症について何も研究してこなかった。



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エーザイ株式会社の研究所で、役員で古いひとは、旧制高校卒業で東京帝国大学薬学部卒業であっても、素性はバレています。話しは伝わってきています。しかし、仮にも同業者であり社会的に名誉があるひとには、口外しないルールになっています。それで話しはしていません。東京大学薬学部教授でもバカみたいなひとはいます。外に漏れることはありません。同業者のルールがあります。最低限の節度はあります。筆者はその仲間ではありません。いっときます。

エーザイの研究所では、予想外の人間が集まっているようだ。その人達はルール以外の人間とみなされます。氏名を公表する予定です。既に死んでいるものは、戒名と相続人の名前を公表すべきか。アリセプトに不純物を50%も混入して販売しているものがいる。その名前はわかっています。本人が名乗り出ているからわかるのです。自ら名乗りでるバカがいます。エーザイでは捏造データで承認をとると手柄になるので名乗り出たのです。会社としては名乗り出て欲しくないのに名乗り出るのです。東京大学薬学博士でしょうか。

エーザイの会社の中でも研究所の社員はケミドカと呼ばれています。Chem-Doka です。化学的な仕事をする土方という意味です。



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流浪の民といわれたユダヤ人には博士が多い。歴史的に名前を残している学者、医者などにユダヤ人は多い。頭の悪いユダヤ人はどこかで死に絶えたといわれ、能力のある遺伝子をもったユダヤ人が生き残ったと言う。うそか本当かはわかりません。ユダヤ人が言ったので嘘かもしれません。確かにユダヤ人は子供のころから勉強します。勉強しないと生き残れないと子供のころから教育しているという。正解でした。

ところで、日本では民主党が学級崩壊になったという。先生役の幹事長が怒って生徒役の議員が立たされたという。オザワ元代表は政局になったので高笑いだろう。政治家は政局になると元気になり長生きになるという。死んだら負けになってしまう。宮本武蔵が言いました。死んだら負けだ。

このようなわけで日本人はアジアの流浪の民になる。日本列島に住んでいるだけで借金だらけにされてしまう。そのような社会の仕組みになっている。国際の借金も国民から吸い上げるつもりだ。財務省のエリート官僚が考えていると思います。

本論に帰って、日本人はユダヤ人のように博士になれるように勉強するしか生きていく道はないのか。



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製品の効果・効能を標榜する上で、健康食品より医薬部外品の方がビジネスは有利に進められます。健康食品は食べ物なので、がんに効くとか、高血圧に効くとか、臨床試験もしていないのに、効果・効能は標榜できません。

医薬部外品は一定濃度の有効成分を配合すると効果・効能がみとめられます。ただ、市場は激烈になります。広告販売力がある会社が生き残ります。薬事法違反まがいの広告まで飛び出してきます。

このように、健康食品や医薬部外品の営業は「戦争」 といっても過言ではありません。ただ、医薬部外品は効果・効能が標榜できるので消費者が買いやすくなります。反面、健康食品は実質的に医薬品のような効果・効能があっても、それはみとめられません。効果・効能の存在すらみとめられないのです。

ただ、医薬部外品は承認申請制度です。医薬品・食品審議会で審議された後、承認されるかの決定があります。医薬部外品は日本だけの制度で面白い制度です。しかし、経口摂取の医薬部外品がOTC医薬品から移動になりましたが、事故が多いのでOTC医薬品にバックしている傾向があります。口から入る物質はリスクが高いので規制を強くしなければ安全性は保たれないと考えられています。



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米国ではノーベル賞受賞の先生のもとで博士号 (PhD) をとることが学会での出世の糸口という。そこに入学希望の学生も世界中から集まる。入学することもままならない。

日本でも、最近は「博士様」 が増えてきたという。昔は、博士か大臣かと言われていた時代がありました。

論理的に博士論文を書くにはどうするのか。研究当初より研究の進めかたを論理的にするのがよい。まとまらないような研究をしているひとがいる。はじめからロジックが出来ていないのだ。ある面でライティングしながら論理的な研究をするのがよいのだと思う。博士論文の書き方まで指導教授は指導しない。指導できないのだ。自分で開拓するしかないようだ。

理科系博士論文を論理的に書く講座はないほうがよいかもしれない。論理的に研究できるひとが集まっている世界だからだ。しかし、世の中がスピードアップしてきているので、速習も必要になってきた。

理系の場合は1週間ごとにデータをまとめていくとよい。指導教授と打ち合わせしながら研究をすすめること。ひとりよがりな研究しているとまとまらなくなる。



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日本におけるアロマテラピーの仕事が変っている。いままでは、アロマテラピストがマッサージをする程度であった。それは、医療行為とみなされ医師法違反になるという。ひとの体に精油を塗って医療行為をしていることになった。

しかし、精油のビジネスは大きい。化粧品配合の素材になるし、食品添加物にもなります。医療にも使われるでしょう。業界が出来ていないのだ。現実には、外国製造業者の成分表をそのまま信用している。お客さんには、それを信じろといっている。日本の輸入業者はなにもしない。

新しいアロマテラピー技術者を育成していく必要もある。従来のインストラクターなどの民間資格は参考にはなるだろう。アロマテラピーに関心があることはわかる。見当違いの勉強をしているのかも知れない。

それで、Aromachemistry の研究を立ち上げています。

 



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