ＧＷのため、本日（4/26）から5月6日まで、
ブログはお休みします。
このブログでも、何度もとりあげてきたテーマですが、
東日本大震災後、原子力発電所の事故に伴うエネルギー不足から
「節電」がいわれるようになりました。
そして、より効率よく、快適に「節電」するためには
「省エネ」機器が求められます。
機器の「省エネ」は、日本の得意分野です。
日本経済は、戦後、いわゆる重厚長大型の製鉄、造船、
石油化学などの産業によって成長しました。
しかし、７３年、７９年の２度にわたるオイルショックから、
石油をはじめとする資源価格が高騰し、
それらの産業は厳しい経済状態に置かれました。
そこで日本は、重厚長大産業から、
軽薄短小産業へと、産業構造の転換を図りました。
半導体などの精密機械、エレクトロニクス、
また、新素材、光通信、遺伝子工学など、
省資源型産業へ軸足を移したのです。
同時に、重厚長大型の産業でも、石油エネルギー節約し、
より「省エネ」に事業を行う工夫がこらされました。
また、石油を使う自動車の燃費性能に代表されるように、
日本企業の製品における「省エネ」技術は、
オイルショックによって飛躍的に伸びました。
そして、いま求められているのは、石油だけではなく、
電力を使わない「節電」です。
オイルショック時の「省エネ」では、自動車や家電などの
機器の「省エネ」化が進みましたが、
電力を使わない「節電」は、これだけでは限界があります。
機器を含めた、システムごとの「節電」が求められるのです。
それが、例えば「スマートグリッド」や、
ＤＨＣ（地域冷暖房）だといえると思います。
今後は、システムごと、すなわちオペレーションや
メンテナンスも含めた「節電」が求められているんです。