■究極の多次元統合防衛力
戦闘ヘリコプターだけではなく戦闘機も必要だ、要するに自分の事は自分でできる領域を増やすにはどうすれば良いかという視点から考えた提案です。
多次元統合防衛力、この発想は南西地域の防衛という観点に対応する統合機動防衛力整備に加え、サイバー空間と宇宙空間を加えたものとなっています。しかし、現代の脅威は、その前提として冷戦時代にソ連軍北海道侵攻に備え整備した北部方面隊の重戦力を如何に南西方面へ転用するかとい部分にあり、ポスト冷戦、北海道への脅威は度外視されていた。
統合機動防衛力、この原点に立ち返りますと、実のところ陸上自衛隊はもっとも機動力の高い打撃力を整備するほか無いのではないか、具体的にな南西方面への脅威は依然として顕在化したままであり、要するに二方面の脅威に備える必要性と、水陸機動能力を高く維持する必要性があるのです、そして努めて財政的配慮が必要だ、こうした視点が浮かぶ。
ヘリコプターだけではなく航空団を陸上自衛隊も整備するほかないのではないか、具体的にはアメリカ海兵隊の海兵航空団を参考とした独自の航空戦力が考えられます。南西有事や北方有事、従来別々に発生すると考えられていた脅威がロシア軍ウクライナ侵攻を受け、南西有事に呼応して北方緊張が増す懸念を認識する必要が出てきましたので即座に移動できる打撃力が必要となる。
航空自衛隊の負担と云う視点も考えねばなりません、何故ならば航空自衛隊は数年内に導入するF-35B戦闘機を海上自衛隊ヘリコプター搭載護衛艦での艦上運用に充てる必要があり、無論、陸上自衛隊の掩護も陸空作戦協定により維持される事にはなるのでしょうが、航空自衛隊の戦闘機は有限であり打ち出の小槌ではない、自分の支援は自分で担う必要が。
海兵隊方式、独自の航空部隊があるならば、例えば有事の際に戦車やヘリコプターを九州から北海道へ、或いは逆に北海道から九州へ移動させるよりも、戦闘機ならば一時間強で実現可能です、日本列島は戦車の視点からは非常に長いのですけれども戦闘機の速度を考えればそれほど無茶苦茶な大きさではありません、そして打撃力は非常に大きいのです。
近接航空支援と航空阻止任務、航空自衛隊がかつて支援戦闘機に専従させていました運用を念頭に、運用する方式が妥当でしょう。もちろん、ここで思い浮かべればアメリカ海兵隊のF/A-18C戦闘機やAV-8B攻撃機、その前がA-4攻撃機が挙げられます。A-4攻撃機以外は相応の制空戦闘に対し資する装備で、AV-8BもAMRAAMは撃てますから相応に強い。
機種は、例えばF-2戦闘機と同程度の機体でも十分すぎるでしょう。ただ、ジャギュア攻撃機やアルファジェット攻撃機のような攻撃に特化した機体ですと、想定される敵航空部隊の妨害を排除し任務に当たることはできませんが。もっとも、ジャギュアならば東富士演習場からでも発着できるという、野戦運用など滑走路外運用能力があるのですけれども。
エアランドバトル、戦車部隊も近接航空支援を常に受けられるならば、それほど損耗を考えず対応することが可能です。特科部隊は現在冷戦時代と比較して大きく削減されていますが、近接航空支援はこれを補うことが可能です。もちろん航空優勢確保は航空自衛隊の主幹であることに変わりない、なぜならば流石に早期警戒機までは装備が難しいのだから。
海兵航空団は近接航空支援と空中機動や航空阻止を任務としています、そして多数の航空機を搭載する強襲揚陸艦の艦載機は海兵航空部隊となっていますし、海軍空母航空団へも海兵戦闘攻撃飛行隊を派遣しています。空中機動だけならば陸上自衛隊のヘリコプター保有数は、かなり減ってきています危機的状況ではあるものの、CH-47JAなどまだまだ多い。
陸上自衛隊の独自戦闘機部隊というには、第1ヘリコプター団のような航空科部隊を念頭に戦闘飛行隊を置く、MV-22可動翼輸送機が今後配備されるのですから、西部方面隊などにも第2ヘリコプター団のような新部隊を新編し、団隷下に戦闘飛行隊を置き、航空阻止はもちろん、空中機動部隊の制空支援、空中機動部隊と一体化した近接航空支援を行う。
現実として可能なのか、こう問われますと、これは陸上自衛隊の師団や旅団と云うものの考え方を大幅に転換する、1962年に管区隊と混成団を廃止し師団を置いた陸上自衛隊改革に匹敵する大きな改編を行う必要はあります。また、戦闘機を運用するには、整備員や操縦士を養成せねばなりません、辛うじて航空管制は固定翼を運用する為に応用は効くが。
独自戦闘機部隊を保持するならば、これは近接航空支援や航空阻止任務での航空自衛隊負担が軽減する事となるだけでなく、陸空作戦協定がありますので、航空阻止がひと段落した際には航空自衛隊へ陸上自衛隊が戦闘機を派遣する事が、恰も海兵航空部隊が空母航空団を支援する様に可能となります。これは一例ですが2020年代、自衛隊は変らねば周辺情勢緊迫化に生き残れないよう思うのです。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
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戦闘ヘリコプターだけではなく戦闘機も必要だ、要するに自分の事は自分でできる領域を増やすにはどうすれば良いかという視点から考えた提案です。
多次元統合防衛力、この発想は南西地域の防衛という観点に対応する統合機動防衛力整備に加え、サイバー空間と宇宙空間を加えたものとなっています。しかし、現代の脅威は、その前提として冷戦時代にソ連軍北海道侵攻に備え整備した北部方面隊の重戦力を如何に南西方面へ転用するかとい部分にあり、ポスト冷戦、北海道への脅威は度外視されていた。
統合機動防衛力、この原点に立ち返りますと、実のところ陸上自衛隊はもっとも機動力の高い打撃力を整備するほか無いのではないか、具体的にな南西方面への脅威は依然として顕在化したままであり、要するに二方面の脅威に備える必要性と、水陸機動能力を高く維持する必要性があるのです、そして努めて財政的配慮が必要だ、こうした視点が浮かぶ。
ヘリコプターだけではなく航空団を陸上自衛隊も整備するほかないのではないか、具体的にはアメリカ海兵隊の海兵航空団を参考とした独自の航空戦力が考えられます。南西有事や北方有事、従来別々に発生すると考えられていた脅威がロシア軍ウクライナ侵攻を受け、南西有事に呼応して北方緊張が増す懸念を認識する必要が出てきましたので即座に移動できる打撃力が必要となる。
航空自衛隊の負担と云う視点も考えねばなりません、何故ならば航空自衛隊は数年内に導入するF-35B戦闘機を海上自衛隊ヘリコプター搭載護衛艦での艦上運用に充てる必要があり、無論、陸上自衛隊の掩護も陸空作戦協定により維持される事にはなるのでしょうが、航空自衛隊の戦闘機は有限であり打ち出の小槌ではない、自分の支援は自分で担う必要が。
海兵隊方式、独自の航空部隊があるならば、例えば有事の際に戦車やヘリコプターを九州から北海道へ、或いは逆に北海道から九州へ移動させるよりも、戦闘機ならば一時間強で実現可能です、日本列島は戦車の視点からは非常に長いのですけれども戦闘機の速度を考えればそれほど無茶苦茶な大きさではありません、そして打撃力は非常に大きいのです。
近接航空支援と航空阻止任務、航空自衛隊がかつて支援戦闘機に専従させていました運用を念頭に、運用する方式が妥当でしょう。もちろん、ここで思い浮かべればアメリカ海兵隊のF/A-18C戦闘機やAV-8B攻撃機、その前がA-4攻撃機が挙げられます。A-4攻撃機以外は相応の制空戦闘に対し資する装備で、AV-8BもAMRAAMは撃てますから相応に強い。
機種は、例えばF-2戦闘機と同程度の機体でも十分すぎるでしょう。ただ、ジャギュア攻撃機やアルファジェット攻撃機のような攻撃に特化した機体ですと、想定される敵航空部隊の妨害を排除し任務に当たることはできませんが。もっとも、ジャギュアならば東富士演習場からでも発着できるという、野戦運用など滑走路外運用能力があるのですけれども。
エアランドバトル、戦車部隊も近接航空支援を常に受けられるならば、それほど損耗を考えず対応することが可能です。特科部隊は現在冷戦時代と比較して大きく削減されていますが、近接航空支援はこれを補うことが可能です。もちろん航空優勢確保は航空自衛隊の主幹であることに変わりない、なぜならば流石に早期警戒機までは装備が難しいのだから。
海兵航空団は近接航空支援と空中機動や航空阻止を任務としています、そして多数の航空機を搭載する強襲揚陸艦の艦載機は海兵航空部隊となっていますし、海軍空母航空団へも海兵戦闘攻撃飛行隊を派遣しています。空中機動だけならば陸上自衛隊のヘリコプター保有数は、かなり減ってきています危機的状況ではあるものの、CH-47JAなどまだまだ多い。
陸上自衛隊の独自戦闘機部隊というには、第1ヘリコプター団のような航空科部隊を念頭に戦闘飛行隊を置く、MV-22可動翼輸送機が今後配備されるのですから、西部方面隊などにも第2ヘリコプター団のような新部隊を新編し、団隷下に戦闘飛行隊を置き、航空阻止はもちろん、空中機動部隊の制空支援、空中機動部隊と一体化した近接航空支援を行う。
現実として可能なのか、こう問われますと、これは陸上自衛隊の師団や旅団と云うものの考え方を大幅に転換する、1962年に管区隊と混成団を廃止し師団を置いた陸上自衛隊改革に匹敵する大きな改編を行う必要はあります。また、戦闘機を運用するには、整備員や操縦士を養成せねばなりません、辛うじて航空管制は固定翼を運用する為に応用は効くが。
独自戦闘機部隊を保持するならば、これは近接航空支援や航空阻止任務での航空自衛隊負担が軽減する事となるだけでなく、陸空作戦協定がありますので、航空阻止がひと段落した際には航空自衛隊へ陸上自衛隊が戦闘機を派遣する事が、恰も海兵航空部隊が空母航空団を支援する様に可能となります。これは一例ですが2020年代、自衛隊は変らねば周辺情勢緊迫化に生き残れないよう思うのです。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ
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