（←地表面の線量もいまだ毎時１マイクロシーベルトを超える場所が。土壌汚染はさらに深刻）
「中2の息子は、下の子を連れてカブトムシを捕りに行ってしまうんです。汚染した土を触った手を口に持っていったらと考えると、あれしちゃダメ、これしちゃダメ、と口うるさくなってしまって」（南相馬市・遠藤美貴さん・37）
「昨年11月に子どもふたりの尿を測ったら、微量ですが放射性セシウム137が出ました。外遊びする長女のほうが、控えている次女よりも数値が高かったので、外遊びさせるときは、なるべく県外に連れ出しています」（福島市・澤田恵子さん・仮名・37）
「うちの息子や地域の子供たちが40年間遊んだ滑り台を撤去したんです。残したかったけど、遊具の下の土がひどく汚染されていたので」（会津若松市・会津放射能情報センター代表、片岡輝美さん・54）
“復興”が加速しているように見
える福島県。しかし本来、放射性物質の影響は、数百年続く。それを「なかったこと」にして目先の“復興”だけしようとする圧力が強まるなか、子供の将来を心配する母親たちが、冒頭のように実情を語ってくれた。
彼女らの声を受け、汚染の実態を調べるため、本誌取材班は昨年末から、福島県内の小中学校周辺、約60か所の土壌をランダムに採取。土壌に含まれる放射性セシウム137を調査した。
結果は、約8割の場所で放射線管理区域の4万Bq（ベクレル）/平米をはるかに超える高い値が出た。放射線管理区域とは、放射線による障害を防止するために、法令で管理されているエリアのこと。
この法令によると、18歳未満は、放射線管理区域での就労も禁止。大人であっても10時間以上の就労は禁止、飲食も禁止という厳しい規定だ。福島県では5年経っても、そんな中で子供たちが普通に生活させられている。
なんと二本松市内では、108万Bq/平米（二本松第二中周辺）という、チェルノブイリ原発事故の影響を受けたベラルーシなら“第二次移住対象区域”に相当する高濃度の汚染も……。青森県黒石市・高舘のパーキングエリアの土120Bq/平米と比べると、差は明らかだった。
高一の次女と共に、福島県郡山市から神奈川県に自主避難中の坂本富子さん（仮名・54）は、この結果を見て肩を落とす。
「私は看護師ですが、病院の放射線管理区域（レントゲン室など）に入るときは鉛のエプロンを着けて被曝を防ぎます。なのに、なぜ福島だけ、こうした環境で生活させられるんでしょうか」
今回、土壌測定の監修をしてくれたNPO法人市民環境研究所の研究員で第一種放射線取扱主任者の資格を持つ河野益近さんは、「土壌の汚染は、まだら で、数センチ採取する場所が違っただけでも値は変わります」と前置きしたうえで、「福島市内でも、半減期が30年のセシウム137が原発事故前の値に戻る までには、300年以上かかります」と、その深刻さを説明する。
しかし、国や福島県は、こうした土壌汚染の実態には関知せず、「空間の放射線量は下がってきた」として、次々と避難指示を解除。そればかりか、災害救助法に基づき無償提供されてきた自主避難者への借り上げ住宅や、仮設住宅の入居を2017年3月で打ち切ると発表した。
ちなみに“自主避難者”とは、政府から避難指示が出ていない地域から避難している区域外の避難者のこと。正確な数は把握されておらず約1万7千人と の推計もある。自主避難者には、強制避難者に支払われている東電からの精神的賠償金、ひとりあたり月10万円などもないため、住宅の無償提供だけが命綱。 これを打ち切られたら、避難生活を続けられなくなる人も少なくない。
「県の職員は、借り上げ住宅打ち切りの説明会で、『土壌の汚染については承知していません。福島には住んでいる人がいるんですから』と、くり返し 言っていましたが、この汚染状況は異常ですよ。土壌汚染の詳細を明らかにしてもらわないと、住んでいる人だって身を守れません」と坂本さんは訴える。
福島県では事故後、正確な情報が伝えられず、放射性物質が流れる方向に避難した人や、水や食料を確保するために、何時間も子連れで屋外に並んでいた 人も多い。坂本さんの次女も、原発事故前までは健康そのものだったが、事故後しばらく、鼻血や下痢、貧血などの症状に悩まされた。
「あのとき子供を被ばくさせてしまった、と今も後悔している人は大勢います。なのに福島県立医科大学の関係者だけヨウ素剤を飲んでいたそうじゃないですか。私たちは、これ以上、子供を被ばくさせたくないんです」（坂本さん）
前出の市民環境研究所の河野さんは、空間の放射線量だけで安全性を評価する国や福島県の対応にも警鐘をならす。
「地面に落ちた放射性物質は、時間とともに土の中に入り込むので、土に遮蔽されて空間の放射線量は低くなります。しかし、土中からなくなるわけでは ありませんから、微粒子に付着した放射性物質が舞い上がって移動します。すると、除染した場所でも再び汚染されますし、吸い込んで内部被ばくする可能性が あります。本当は細かく土壌調査をして、人が住んでいる場所は何度でも除染すべきですし、できないなら、移住したい人には移住する権利を与えるべきです。 詳細に土壌調査しないのは、汚染の深刻さを明らかにしたくないためだと思います」
また、チェルノブイリなどの医療現場を何度も視察している、さがみ生協病院内科部長で島根大学臨床教授の牛山元美医師も、「空間の放射線量だけで安全性を判断するのは、外部被ばくだけしか考慮しておらず、放射性物質を体内に取り込んだ場合の内部被ばくのリスクを無視した考え方だ」と危機感を募らせる。実際に、子供の尿からセシウムが検出され、内部被ばくしていることがわかった前出の澤田さん（福島市）も、子供の健康問題に話しが及ぶと声を落とす。
澤田さんは、原発事故が起きた５年前、妊娠中だったが、当時2歳の長女を連れて山形に母子避難。山形で出産し、ひとりで子育てに奮闘していたが、長 女が「おうちに帰りたい」と言い出して情緒不安定になったため、2014年1月、帰福。しかし長女は、福島に戻って砂遊びをするようになってから、鼻血を 出すようになった。
「
寝ていても鼻血、起きていても鼻血。次女も、いっしょになって砂遊びをすると、出すんです、鼻血を。今は、長女が小学校１年生になって砂遊びをしなくなったので、出なくなりましたけど……」
澤
田さんは、今後また子供たちが鼻血を出すようになったら、再びの避難も考えると言う。前出の遠藤さん（南相馬市）も続けてこう話す。
「除染の土や砂利を運ぶ大型トラックが頻繁に学校の前を行き来しているから、土ぼこりがひどい。保育園に通う息子は車で送り迎えしていますが、お兄ちゃんはマスクをつけさせて自転車登校です。土ぼこりを吸い込んだりしないか心配で……」
ちなみに、取材班の調べによると、遠藤さんが住む南相馬市内の通学路では、高いところで44万9千Bq/㎡（石神第二小学校周辺）。澤田さんが住む 福島市内では、48万Bq/㎡（福島第一中学校周辺）が検出された。いずれもベラルーシでは、「移住権利区域」に相当する値だ。前出の牛山元美氏は、こう 指摘する。
「微量でも、体内に取り込んだ放射性物質は、排出されるまで体内で放射線を出し続け、臓器を被ばくし続けます。とくに、肺に入ると出ていきづらく、 また尿に排泄されることで膀胱がんが増えた可能性があるとベラルーシの医師から聞きました。生殖器への蓄積も次世代への影響が懸念されます。昆虫を放射性 物質で汚染した餌で育てると、世代を重ねるほど形態異常が悪化したことも報告されています」
母親たちは、国や県の無責任体質や、「なかったこと」にしようとする社会的圧力の前に疲れ果てている。冒頭で、滑り台を撤去した話をしてく
れた片岡輝美さんは言う。
「会津は汚染が少ないと思われていますが、場所によって違います。会津若松市は、市長が早々に安全宣言を出したので除染すらされていない。以前、除染してほしいと市長にお願いをしたら、『観光客が戻りつつあるのに、今、除染したら元も子もなくなる』と却下されました」
←昨年4月から止まったままのモニタリングポスト（南相馬市））
さらに最近では、福島県内に設置されているモニタリングポストの撤去が進んでいる。
片岡さんらが、撤去のワケを市に問い合わせたら、「避難区域が解除になる地域に移設する」とのこと。市民が抗議したら、今年1月、住民説明会が開か れた。参加者が、「今後、廃炉作業中に何か起こったら、線量の異変をどうやって知るんだ？」と市の職員に詰め寄ると、職員は平然と、「不測の事態になると は思いません」と答えたという。
結局、市に抗議した片岡さんらの地区のモニタリングポストだけは撤去されずにすんだが、市内の他のモニタリングポストは撤去されてしまった。
「モニタリングポストの値だって信用はできません。けど、私たちが放射線量を知る最低限の権利を奪われることになるんです。それに、いつの間にかなくしていって、私たちの意識から原発事故や汚染を消し去ろうとする、そのやり方が気に入らないんです」と、片岡さんは憤る。
前出の澤田さん（福島市）は、長女が鼻血を出し始めたころ、心配になって園長に「園庭を測定させてほしい」と頼んだが、「公立の幼稚園だから教育委 員会の許可なしではできない」と却下された。仕方なく、幼稚園周辺の空間線量を測定したところ、ホットスポットが見つかった。澤田さんは市に再除染を依頼 したが、「除染した土を持って行く場所がない」と、無責任な対応をされた。「子供を守る気があるんでしょうか……。福島で子育てをするのは、ほんとうに疲れます」と、澤田さんは途方に暮れる。
さらに福島では、お母さん同士の人間関係の分断が進む、悲しい現実もある。澤田さんは、「ほかの子供も被ばくさせたくないという思いから、ママ友たちに測定結果を伝えたのだが、うちひとりから「私たちは、放射能があろうとなかろうと、福島で生きていく。将来、福島は安全だったね、って証明するんだか ら、測定なんてしないで」と言われ、以来、関係はギクシャクしたままだ。
同じく神奈川県に自主避難中の前出の松本さんも、「自分たちのような県外避難者が、福島の汚染について訴えれば訴えるほど、『福島に住んでいる人を 非難しているのか』と思われ、溝ができる」と、苦しい胸の内を吐露してくれた。『原発危機と「東大話法」』（明石書店刊）などの著書がある、東京大学東洋 文化研究所教授の安冨歩さんは、分断の理由についてこう分析する。
「放射能をばらまいた国や東電が、そんなことなどなかったかのように振る舞うのは、それ自体が暴力で、国家による国民に対するハラスメントです。そして、ひとたびハラスメントの構造に取り込まれると、暴力を受けている側は、その事実と向き合うことができなくなるのです」
そこでできた傷は「盲点」のようになってしまうという。
「親から虐待されている子供が、自分では虐待の事実を認識できないのと同じです。自分が誰かに痛めつけられている、という事実と向き合うのは、とて も恐ろしく勇気がいる。ですから、多くの被害者が、汚染と被ばくの事実から目を背け、加害者に加担します。事実と向き合い声を上げている人が、向き合えな い人と対立するのはそのためです」
さらに安冨さんは、こうした歪んだ状況が、子供の心身に与える悪影響についても懸念する。
「大人たちは、何百年にも及ぶ放射能汚染を未来の世代に押しつけ、のびのびと外遊びする環境も奪っておきながら、自分たちは目先の利益だけ優先して 『たいしたことはない』と言って原発再稼働まで進めています。こんな不道徳を押し付けられた子供たちが、それを当たり前だ、と思い込んでしまえば、不道徳 が世代を超えて連鎖してしまう。そのような社会がどうなっていくのか、私はとても恐ろしい」
子供たちにツケは回せない、と母親たちも奮闘中だ。
「口をつぐんでしまったほうがラクでしょうけど、子供の甲状腺がんも100人を超えているのに黙っていられない。真実と向き合わずして本当の復興はありません」
そう話す前出の坂本さんは、子供を被ばくの心配がない場所で教育を受けさせる権利の確認と、国や自治体の不作為により、子どもに余計な被ばくをさせた責任を追及する「子ども脱被ばく裁判」の原告のひとりとなり訴えを起こしている。会津の片岡さんも、この裁判の支援者だ。
また、南相馬市の遠藤さんは、南相馬の自宅が年間被ばく量20ミリシーベルトを越えるおそれがあるとして、2011年6月“特定避難勧奨地点”に指定された。
しかし、国は「年間被ばく20ミリシーベルトは下回った」として、2013年12月末に、住民の反対を押し切って地点を解除。補償も打ち切った。
これを受け、特定避難勧奨地域の住民132世帯534人は2014年７月、「一般公衆の年間被ばく限度量は１ミリシーベルトなのに、差別的に福島県 民だけ20ミリシーベルトを押しつけられるのはおかしい」として「南相馬20ミリシーベルト基準撤回訴訟」を起こして闘っている。
遠藤さんも原告のひとり。「これは、自分たちだけのための裁判ではないんです。もし他で原発事故が起こったら、その地域でも年間20ミリシーベルトの被ばくが強要されてしまう。そうならないために闘っているんです」と話してくれた。
福島でいまだに残るひどい土壌汚染。子供を守るためにも、この現実と向き合い、全力で対策を講じることが私たち大人の責任なのではないか。
（取材・文／和田秀子）
５年目の「３・１１」をむかえます。この日を前にすると５年前のことが思い出されます。
東京電力福島第１原発の事故後、福島県民の健康調査の一環として県が実施している子供の甲状腺検査で、昨年末までに１６６人が甲状腺がんやがんの疑いと された。有識者でつくる県の検討委員会は全国的な統計に基づいて推計される患者数に比べ「数十倍多いがんが発見されている」と指摘。検討委や環境省は「放 射線の影響とは考えにくい」としているが、専門家の間でも意見が分かれる。議論の争点や、患者の治療の現状を探った。
今のところ、主な原因として考えられるのは、津金氏らが主張する「過剰診断説」と、津田氏らが訴える「被ばく影響説」となる。
福島の子、県外に依然１万人避難 環境不安根強く、復興に影響恐れ