リクルート住宅総研、「愛ある賃貸住宅」調査報告会

年に１回、大規模なカスタマー調査を実施して住宅市場の課題を研究・提言している我がリクルート住宅総研。
今年は、過去２年「既存住宅活性化プロジェクト」「長寿命住宅大作戦」とストック住宅市場のあり方を研究してきた第３弾で最終テーマ「賃貸住宅」。
調査報告会をマスコミ関係者向けに東京(丸の内、と言っても八重洲）のリクルートにて開催。（NHK「ニュース９」からの取材も）
　　
清水研究員から賃貸市場の課題を「賃貸住宅の選択肢が少ないことで、持家投資リスクを日本人は負わされている」などの前説から始まり
矢部所長が「賃貸住宅市場の現状ー公的統計ー」から市場の課題と調査につながった問題意識を紹介。
　
右上グラフは、東京・ニューヨーク・ロンドン・パリの賃貸住宅の面積別戸数シェアを比べたもの。
平均でも東京は42.3㎡とロンドン84.4㎡の半分以下、この広さがハード的に大きな較差となっている。
日本は賃貸用に建てられたアパートが多いが、欧米には賃貸専用の建築は稀であり一戸建ての賃貸も多い為である。

島原研究員から、メインの調査[NYC・London・Paris賃貸住宅生活実態調査]を解説。　
日本では賃貸住宅の暮らしの足かせになっている現状回復義務について、規制変更すべきという提言も(各都市の室内写真も交えて）。
　
ハード的に貧弱である日本の賃貸住宅は周知の事ではあるが
今回、露になったのは住まう人達の精神的健康状態が他3都市に比べて激悪だった事実。（WHOの採点手法採用）
その一つの要因に[地域内の親交人数]親しくしている人の数にフォーカスしてみた結果
同様に、住まいへの満足度や愛着にも関係性が現れたことから
賃貸住宅もコミニケーションづくりの仕掛けにより、救われる可能性もあると思われる。

報告書本体には、他の著者による提言も盛り込まれていますので
是非、リクルート住宅総研HPよりご覧下さい。