半分冗談ですが、体感物価指数ってどう？

以前、リスクについて似たような理屈を書きました。

確実に１００万円得するのと
確率の半分は３００万円得して、半分は１００万円損する選択

双方、平均期待収益は１００万円ですが、Ｌ＆Ｇでないけど、変動の大きい商品は必ず損を生むように世の中なってます。
世の中の法則というのか、もっと絶対的に宇宙の法則とでもいうのか。

ときどき遊ぶお金がなくなったときに人の財布から１，０００円勝手に抜き取るけど、ときどき１０万円パチンコで勝ったときにくれてトータルで得させてくれる人とは良識のある人はつきあえないと思う。

人は量が同じならマイナスの情報に大きく反応する防衛的なとこがある。
じゃなきゃ、人間は、種を永らえさせることなんかできないでしょう。
アメーバや細菌みたいに分裂分裂で、増える生き物なら、それでもいいけど、１年に一人ぐらいしか生まれないのに、そんなにチャレンジャーでギャンブラーなら、人間はすぐに滅びるし、永続的な組織なんかつくれないだろう。

だから、物価についても、上がったり、下がったりでトータルの物価が同じでも、人間は上がったことだけに気持ちが動いて、社会不安や不満といったムードは、政府に対して高まります。
ハイリスクハイリターンではないけど、変動が大きいと必ず人は悪い影響に対しては準備をしないといけないし、気持ちが萎縮します。
だから、トータルが同じだとしても、何も動かずに同じなら人は不安にもならないし不満も持たないけど、いろんな品目の物価が大きく変化して同じなら、人は不安になり、不満を持ちます。

こういうことが政権の安定を欠かせたり、株価に影響して、経済の足かせにもなるのではないでしょうか？
トータルがゼロでも、いろんなものが動いた場合は、体感物価は必ず上がります。

体感物価って測るの難しそうだけど、多くの品目の標準偏差や生活必需度などで修正して、庶民派野党系のシンクタンクがいっぺんつくってみたらどうだろうか？

うどん屋物価指数ってどう？

消費者物価指数よりも変動しやすいものに企業物価指数ってのがあります。

うどん屋のお金の使いどころって、上昇してるものの比率が多い。

原価　粉、塩、油、魚、肉、野菜　全部上昇
　配達のガソリンも上がるし、地場の飲食店が減ってるので、配達の効率も下がるので、さらに納入業者としては痛い。

人件費　これもうちでは上がってないけど、全体としてはどちらかといえば上がり基調。

光熱水費　石油が高騰すれば、電気と燃料は上がる。

諸経費、雑費　トイレットペーバーやビニール袋とか石油製品が多いので、これも上がる。

上がらんのは家賃だけか。
不動産は当面、香川とか高松ではそうそう上がらないでしょうね。

こういうとこに、任天堂Ｗiiとか、薄型テレビとか、デジカメとかは入る余地がない。
そして、うどん屋が買うようなものこそ、生活者が切り詰めても使わざるを得ない商品なんだと思う。

この際、政府は、生活必需品物価指数を発表してはどうだろうか？
うどんジムが知らないだけで、それらしいものってあるのだろうか？

消費者物価指数について

一般庶民の生活感というか、生活に不安のある高齢者や低所得世帯にとって、消費者物価指数の上下ってほとんど、生活の苦楽に関係ありません。
ないとは言いませんが、生活感を測るには大いに不向きなとこがあります。

最近、タクシーの運賃の値上げに関係して
石原東京都知事が
「世間では物価は上がってないけど、タクシー業界があれだけ過当競争だとやむを得ない。」ような旨発言してました。

総理も都知事も、立派な人なんだろうけど、この辺のとこ、ほんとにわかってるのかなあ？
何を見て物価が上がってないと判断してるんだろう？
もし消費者物価指数全体だけ見て言ってるとしたらおかしいなあと感じました。

消費者物価指数って、全商品全サービスの購入比率などを調べて、基準年を１００とするわけだけど
携帯電話料金の通話料金の全消費に占める割合が３倍になって、それが競争で下落すると、指数も下落する。
薄型テレビやＤＶＤレコーダーのように、価格が大きいものが技術革新で下落すると、これも指数の下落に大きく影響する。
そのうえ、標準的機種の機能が上がって、ぜいたくな機種にしかなかった機能が付け加わると、実質、物価が下がったことになって、これも指数の下落につながります。
そんなん、標準的機種を普通に買う限り、消費者の出費はいくら機能が上がっても、減りませんよね。
場合によっては一方的にいらん機能をたくさんつけられて、そのうえ多少機種の値段が上がったもの買わされても、物価指数では下落につながることがあるわけです。
限界効用逓減の法則ってあるけど、２杯目のビールは１杯目のビールよりも価値が低いってのが基本。
それを２杯しか飲めんのに、４杯目を押し付けておきながら、安くなりましたというとこが消費者物価指数には一部にある。

こういう、指数を下げてるものは、低所得者や生活に苦しむ人の状況にはあまり関係のないものばかりです。
これが、食料品など絶対に生活に必要で、それが足りないと社会不安につながるとか、国民の不満の蓄積につながるというものの価格上昇を打ち消しているわけです。

野菜や肉・魚などの生鮮食料品って、季節や気候なんかでも価格が大きく変動するので経済全体の動きとは違って動くということで、指数から外さてカウントされることもあるけど、こういうものこそ、生活に絶対に必要なものです。

ボンポン政治家は、この辺の生活感がないし、いまさら勉強して言葉の定義なんか調べないだろうから、ちょっと調子はずれなことを言うなあと思う。

来年から任天堂のＷｉｉとか指数を測る商品に入るらしいけど、こういう食料品などに比べたらポッと出のものもすぐに価格が下がるでしょう。
そんなん、タダ同然になっても、生活を維持することに悩む高齢者などには「そんなの関係ねえ！」としか言いようがないでしょう。