ドルが暴落－90%暴落との米シンクタンク予測－

と言うことは

　単純計算で、日本が米国をGDPで逆転する事を意味する。現在、米国は46,587,024（単位：100万ドル）で世界の28%。日本はと言 うと4,366,418（単位：100万ドル）で世界の9%。各国通貨との為替変動もあるが、単純に米国対日本の比較では、逆転マチガイ無しだろう。
　同時に、米国にある日本の資産は、単純に10%になる。日本円にして約400兆円ある米国債残高は、約40兆円になる理屈だ。その他の民間の 米国資産は詳しく判らないので、ここでは触れないが、大幅に目減りすることは間違いない。民間は、その前に売り抜けたり、別の貨幣に変えることも出来る が、米国債は売るに売れず、くれてやったも同然となる。
（ここからは、空想論・爆論であるが.....）
　どうせくれてやるのと同然ならば、米国債に限り、暴落前に債権放棄をして、米国民に恩を売ることである。その代わり、米国で民生部門に限り、産 業振興を円（別に円には限らないが....）で投資することである。その時、債権放棄する米国債と同額を、円で特別米国投資債権として国民に売り出しをす る。その時、日本国債を担保にマネー供給を大胆に実行するのである。
　その円は、国内では消費されないので、国内インフレになる気遣いはない。そうすれば、米国のクラッシュが避けられて、日本の対日輸出も継続さ れる。どうせマネーは泡のようなモノだ。同じ泡なら、必要とされる場所と時を得れば、潤滑効果を発揮する。所詮は、実質経済は労働価値と生産価値で決ま る。それ以外のマネーは、博打場のマネーで実質経済に益はない。
　GDPのマジックは、多段階全ての流通価値を表すが、実質ではない部分も含んでいる。故に、人は実感を得られず、戸惑うのである。結局、生き るには食べて、笑って、歌って愛しみ会うことに尽きる。それはGDPの数値には顕れないし、実質は低くても何等影響しない。と思う。
　マネーがクラッシュしても、人間の活動にクラッシュがなければ、労働力も生産活動も変化がない。当然の話である。クラッシュしたのはマネーで あって、マネーとは循環する血液である。代替すればよいだけの話である。その時、必要であれば、証文を書き換えれれば良いではないか。証文の訴訟は、時間 と知恵を働かし、合理的に解決することも可能だ。時間と知恵と愛の心を発揮すれば、解決しない問題はない。

　少々、爆論（？）すぎる話かも知れないが.......。悪しからず。