報道機関の親左翼的傾向に気づいたGHQの変化

報道機関の親左翼的傾向へのＧＨＱの対応

朝日新聞の変化
　☆マルクス主義を基調に親中国派、親ソ連派が入り乱れた戦後の新開発行の歩み
　☆どう見ても「日本」への思いよりも、ソ連、中国に対する思い入れのほうが強かった
ＧＨＱの対応
　☆日本政府の情報統制から”解放”された新聞全体の親左翼的な傾向
　☆ＧＨＱは、時間経過とともに神経を尖らせていく
　☆「レツドパ‐ジ」に繋がったＧＨＱの変化
　＊「公職追放」は、正式には、好ましからぎる人物の公職からの除去及び排除
　☆ＧＨＱが実施した『公職追放令』
　＊戦争犯罪人、陸海職業軍人、軍国主義者及び極端な国家主義者など７つの項目
　＊該当する人物の公職からの罷免、官職からの排除がなされた
　☆公職追放指定されたメディアの有力者
　＊朝日新聞、読売新聞、同盟通信社長、毎日新聞会長の社長、会長等
　＊朝日など報道機関８社
　（「共産党員またはその同調者」とみなされた３３６人が解雇をいい渡された）
　＊地方新聞にまで及び、計５０社７０４人が追放された
アメリカ・ソ連の冷戦の激化、朝鮮戦争の勃発
　☆ＧＨＱは、占領政策の方向性を変える
　☆共産主義への防波堤としての日本の重要性を認識し始めた
　☆もろん「二度と米国の脅威たらしめない」という根幹は揺るがない
　＊ＷＧＩＰに基づく日本人の思想改造は変えません
　＊「太平洋戦争」に敗れるまでの過去を自ら恥じ続ける心理構造
　＊自ら道徳的に責め続ける心理構造
　＊日本人にそれらを組み込む操作は停止されません
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出典、『反日メディアの正体』


報道機関の親左翼的傾向へのＧＨＱの対応（ネットより画像引用）