あの日以来、日本の新聞を信用できなくなった。

もう2日前（2011/05/24）の読売新聞の1面の記事ですが、写真のように「『溶融隠し』首相否定」と記されています。

この記事だけを読んでいると、内閣総理大臣の菅直人だけが「溶融（メルトダウン）」の事実を隠していたかのようです。しかし当の読売新聞は、「溶融」の危険性があることを、我々日本の読者に報道していたでしょうか？　そういう自らの咎を伏せたまま、菅首相だけを責めるというのは、公平さに欠いていないでしょうか。そしてそれよりもまずいのは、一種の情報規制をしていたということを全く反省もしていないし、むしろそんな情報規制などはしなかった事にしていることです。

ご承知の通り、原発事故の翌日、すなわち2011年3月12日の段階において、外国の主要新聞では全てメルトダウンの恐れがあること、かなり深刻な大事故であることを繰り返し報じました。Possible meltdown at Japan nuclear plant　だとか、Japan Nuclear Meltdown Fears at Fukushima Reactor After Quake といったタイトルがあることは、このブログでも紹介してきたとおりです。　ところが日本の新聞・テレビでは、業界が一団となって一種の情報規制のようなことを行っていたわけです。しかもテレビに出てくる解説者は、原発の利害関係者ばかりですから、これもまた信用できないものばかりでした。

あの日（3月11日）以来、日本の事故情報を入手するために、私たちは海外の英語メディアに頼らざるを得なくなったのです。悲しい事ですが、これが日本の新聞やTVの実情です。

ついでに付け加えておけば、私も学生時代に通信社新聞社等を受験した事がありますが、どこでも踏み石がありました。志望する学生全員に、面接官が原発について賛成か反対か質問してきた者です。もちろんのことですが、原発反対を口にしたモノは絶対に合格しませんでした。大手マスコミに就職している人は、おそらく全員が原発賛成を表明していたはずです。

新聞情報というのは、決してそのまま鵜呑みにするわけにはいかない。それが、我々が今回思い知らされた大きな教訓でした。