レーザー兵器の実用は2020年

 

乗り物ニュースというのに、米軍のレーザー兵器はまだまだ出力がでなくて、戦闘機や爆撃機への搭載の実用化は2020年以降というレポートが出ていた。

　

レーザーガンシップ化が計画されているAC-130J「ゴーストライダー」（画像：アメリカ空軍）。

　アメリカ空軍特殊作戦コマンド司令官が2020年には「レーザーガンシップ」の実用化を目指す方針であることを明らかにしました。AC-130Jのレーザーガンシップ化はかねてより計画されていましたが、具体的な目途が示されたのは初めてとなります。


　AC-130Jはロッキード・マーチンC-130J「スーパーハーキュリーズ」輸送機に対して105mm榴弾砲および30mm機関砲などの重武装を施した「ガンシップ（空飛ぶ砲台）」であり、すべての兵装は左舷側に搭載され左旋回しつつ継続して砲弾を浴びせ続けることを目的とします。同機は間もなくアメリカ空軍において実用化され初期作戦能力を得る見込みとなっています。

　赤外線レーザーはAC-130Jにおける次世代の搭載兵装となりますが、現時点においては赤外線レーザーの有効性に対する懐疑的な意見が根強く存在し、ゆえに予算分配の優先順位はそれほど高くないのが実情です。

　開発のロードマップは、120キロワット固体赤外線レーザーの試験が行われ、100キロワット級の赤外線レーザーの標的となりうる対象は、人間、自動車、無人機や航空機、ボートなどの熱に弱い部分に限られ、装甲をもった戦車などは撃破できず、赤外線誘導ミサイルの先端に取り付けられたシーカー（赤外線センサー）を焼き切る位であろう。

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トランプ大統領の嵐の前の静けさ発言

トランプ大統領、軍幹部と協議し、北朝鮮、イラン問題を協議。具体的な方針は出なかったが、今は嵐の前の静かさだと発言、軍事行動を起こす前触れではないかと憶測を呼んでいるという。北朝鮮の核兵器はアメリカ本土まで到達できるようになった今、自国を守るためには極東の人々の生命なんてなんとも思っていないアメリカは何かやりかねない。

北爆をやったら、極東の人間の相当数が、無くなってしまう。もしそれをするのなら、韓国のアメリカ人の引き上げとか、放射能防御態勢施策動向をに兆候があるだろうから、韓国のニュースを注意深く見たい。

　１０月５日、トランプ米大統領（中央）は、ホワイトハウスで米軍幹部と協議、北朝鮮の脅威やイランの核兵器保有阻止について協議する米軍幹部と同大統領（２０１７年　ロイター

［ワシントン　５日　ロイター］ - トランプ米大統領は５日、ホワイトハウスで米軍幹部と協議し、北朝鮮の脅威やイランの核兵器保有阻止について語った。



協議を終え、幹部らとの写真撮影に応じた大統領は記者団に対し、「この瞬間を何と表現するだろうか。嵐の前の静けさ、かもしれない」と述べた。

記者らが「嵐」の説明を求めると、「そのうち分かる」と答えた。

ホワイトハウスは大統領の発言に関する質問に応じていない。

大統領は軍幹部との協議で「北朝鮮における米国の目標は非核化だ」と発言。「想像を絶するほどの人命の犠牲を払わせると米国やその同盟国を脅迫する独裁国家の行為を許すことはできない。われわれは脅迫が現実とならないために必要なことをする」と語った。

イランについては「イランはテロを支援し、暴力や流血、混乱を中東に広めている。（核）合意の精神に沿っているとは言えない」と主張。イランが合意を順守しているかどうかの判断については「まもなく発表がある」と述べるにとどめた。

大統領は軍幹部に対し、必要な場合に軍事的選択肢をより迅速に提供できる体制を整えるよう求めた。具体的な指示はしなかった。

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50型4K液晶TVが5万円！

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、20年の４Ｋテレビ市場は525万台と、16年の４倍以上の水準に拡大すると予測している。薄型テレビの国内需要に占める割合も25％から60％程度まで高まるとしている。

東芝が50型４K液晶TVを特許うが切れた部品で構成し5万円でドンキホーテっとかから発売してから、フナイ電気（名称?）とかいろいろなところから、両班や安売り店から販売し４K50型液晶は5万円というのが定着した。ユーザーにとててゃよい話だが、値段が、2,30万していたのが、突如5万円まで低下。数が出るだろうから、メーカもある程度潤うであろうが、安売り量販店主導なので、メーカーは買いたたかれているのでは?　大メーカーはマーケッテウィング開拓力が全くないことを実証、さらには驚愕名損害を出し、たとえば原子発電で、存在意義すら無くなっているのではと危惧される。このことは電気家電に限らず、車の分野でも起こりつつある。たとえば、燃費や品質保証の不祥事で何100億の損害を発生させており、しかも、電気自動車になれば構造が簡単になるから、従来の車産業構造が変わり、町工場でも立派なEV車を作れるから。

 

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コンビニでドロン配送の実験

ローソンは鳥の空揚げ「からあげクン」を、配送車にまでドローんで配送する実験を福島県相馬市で成功させたという。この実験でドローンによる配送が加速されるだろう。買い物難民がでる過疎地帯で大きな効果が発揮されるだろう。一般ユーザーにまでの配送はただちに進むとことはないだろうが、配送車にまでドローンではこぶなど、いろいろなアイデアが実現することになるのでは?

ドローンを使ったコンビニエンスストアから移動販売車への商品配送実験で合意したローソンの竹増貞信社長（右）、南相馬市の桜井勝延市長（中）、楽天の三木谷浩史会長兼社長（左）＝６日午後、東京都千代田区【時事通信社】

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宇宙重力波望遠鏡LISA

宇宙重力波望遠鏡の正式名称はレーザー干渉計宇宙アンテナ (Laser Interferometer Space Antenna; LISA) は、欧州宇宙機関(ESA) が進めている、重力波天体観測人工衛星である。

現在の計画では、打上は2034年に大幅に計画は延期になっている。地球・太陽軌道系に対して20度の傾きを持った軌道に投入され、観測を行う予定。

重力波望遠鏡の構造は、3つの衛星からなる。各々の衛星は、500万km離れた位置を周回し、衛星間にてレーザー光による干渉計として動作させる計画である。基線長が500万kmに達するため、地上では実現の難しい、MHz帯の波長を持つ重力波を捉えることが可能である。

2017年のノーベル物理学賞はアメリカのLIGOグループが受賞したが、この観測装置はアメリカでは、一辺が4kmの腕をもつレーザー干渉計を、ワシントン州の砂漠と、ルイジアナ州のジャングルの2箇所に設置し、2015年9月14日に、ブラックホール連星からの重力波信号を初めて観測し、ノーベル賞受賞になった。日本は、岐阜県神岡に基線長が3kmのレーザー干渉計Kagra建設し、2017年後半には観測を始める。LISAは１辺が５００万Kmもあり、３辺でしかも宇宙をぐるぐる回るので、雑音を拾うことなく、ＬＩＧＯや日本のＫＡＧＲＡなど地上の重力波望遠鏡で重力波を捉えられるのは１年に10回程度だが、宇宙重力波望遠鏡ならば１日に何百回も観測できると期待される。

 

日本でも、Kagraだけでなく、宇宙重力波望遠鏡Decigo計画があるという。「観測の邪魔になる加速度ノイズがＬＩＳＡより約50倍静かなものを目指している」と話す。ＬＩＳＡと同様に３基の宇宙観測機で構成するが、観測装置の方式や観測する重力波の波長の違いから、宇宙観測機の間隔は1000キロメートルとＬＩＳＡより短い。

　打ち上げは、ＬＩＳＡが計画する34年よりも少し遅いおよそ20年後が目標。実現すれば宇宙が誕生した直後に発生した重力波のうち周波数0.1ヘルツのものを捉えることができ、生まれた直後の宇宙の様子を観測できる見込みだ。

 

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