先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

WebinarとZOOMのWebinar

2020年05月29日 19時38分24秒 | 日記

NECの雑誌、NEC ネッツエスアイが、Zoom　Webinar実際の使い方も紹介しているので、メモって見た：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

Zoomウェビナーの特徴と活用シーン

そもそもウェビナーとは「ウェブ」と「セミナー」を組み合わせた造語で、オンライン上で行うセミナーのことです。

Zoomではウェビナー利用に特化した独自のサービスを提供しています。

まずは、Zoomウェビナーの特徴と必要なライセンス、またソフトの活用シーンについて詳しく見ていきましょう。

Zoomウェビナーの特徴

Zoomウェビナーには以下のような特徴があります。

  • 最大100～10,000人まで参加可能
  • 記録されたデータによるオンデマンド視聴
  • 参加者の分析・レポートの取得
  • FacebookまたはYouTubeでのライブ配信
  • パネリストと視聴者の切り替え
  • 「手を挙げる」アクションとチャット形式での質疑応答
  • ウェビナーの収益化オプション　など

このように、Zoomウェビナーにはウェビナー開催に必要な各機能が全て搭載されています。

またパソコンやスマートフォンなど既存のデバイスを利用できるため、機器の導入にかかる費用の削減にも有効。

他のソフトやアプリを立ち上げる必要がなく、シンプルで使いやすいサービスと言えるでしょう。

基本ライセンスでは利用できない

Zoomウェビナーはアドオンの追加という形で契約を行います。

アドオンの申し込みができるのは、Zoomミーティングの各有料ライセンス（プロ・ビジネス・エンタープライズ）とZoom Roomsを利用しているアカウントのみ。

Zoomミーティングの基本ライセンス（無料）を利用している場合は申し込みができないので注意しましょう。

Zoomミーティングを使ってウェビナーを開催することも可能ですが、こちらはもともと会議向けのサービスなので、ウェビナー用の機能が揃っていません。

ウェビナー利用がメインとなる場合は、プロ以上のライセンスを取得してからZoomウェビナーのアドオンを追加することをおすすめします。

講演会やセミナーなどで活用

Zoomウェビナーは講演会やセミナーをはじめ、以下のようなシーンで活用されています。

  • 商品説明会などの一般向けセミナー
  • 会社説明会や社内研修
  • 複数拠点への講話・講義
  • 行政イベント
  • 議会中継　など

ライセンスにもよりますが、Zoomウェビナーなら最大10,000人の参加者を構成することが可能です。

中小企業はもちろん、大企業や行政でのイベント・講演会など規模の大きなものにも対応できるのがZoomウェビナーの特徴です。

Zoomミーティングとの違いは？

Zoomウェビナーを利用するには、Zoomミーティングの有料ライセンスが必要になると紹介しました。

では、Zoomミーティングとはどのようなサービスなのでしょうか。

ここからはZoomミーティングとウェビナーの違い、またウェビナーを導入するメリットについて解説していきます。

ウェビナーとミーティングの機能比較

Zoomミーティングは、会議や打ち合わせなど双方向でのやり取りを行うためのサービスです。

ホストと参加者が同様の画面を共有し、ビデオ通話の形で進行していきます。

一方Zoomウェビナーはホストと視聴者という関係性で構成され、ホストを中心に進行します。

ホストの操作によって一部の視聴者が参加者（パネリスト）に昇格するといった仕組みです。

パネリスト以外の視聴者はカメラやマイクの操作ができず、顔や名前が表示されることもありません。

ZoomミーティングとZoomウェビナーの機能の違いは以下の通り。

  Zoomミーティング Zoomウェビナー
カメラ・マイク操作 全参加者 ホスト・パネリスト
視聴のみのユーザー X 〇
参加者一覧の閲覧 全参加者 ホスト・パネリスト
利用人数の上限 100～500人 100～10,000人
画面共有 〇 〇
テキストチャット 〇 〇
質疑応答 X 〇
ライブ配信 Workplace by Facebook Facebook・Workplace by Facebook・YouTube・Custom Streaming Service
録画・録音 〇 〇
ブレークアウトルーム 〇 X

ブレークアウトルームは参加者を少人数のグループに分ける機能のことです。

Zoomウェビナーではホストがパネリストのメンバーを操作できるため、ブレークアウトルームの機能は搭載されていません。

このように、ZoomミーティングとZoomウェビナーではいくつかの違いがあることが分かります。

ウェビナーの方が利用人数の上限が多く、質疑応答や視聴のみの参加ができるなどセミナー向けの内容になっているのです。

ウェビナーを導入するメリット

Zoomウェビナーを導入するメリットとしては以下のようなものが挙げられます。

  • ライセンスによっては最大10,000人を招待できる
  • 一部の視聴者をパネリストに設定することでインタラクティブなセミナーにできる
  • チャットでのQ&A対応ができるため、視聴者がただ見ているだけの状態にならない

Zoomウェビナーでは基本的にホストの音声と映像のみが共有されます。

視聴者が勝手に音声や映像を流したり、パネリストに切り替えたりすることができないため、スムーズなセミナーの進行を実現できるのもメリットです。

ウェビナー機能の使い方

Zoomウェビナーは、Zoomミーティングの有料ライセンスと同時に申し込むか、有料ライセンス取得後に追加契約をすることで利用できます。

アカウント登録は無料なので、基本ライセンスを試してから有料ライセンスやウェビナーの購入を検討しても良いでしょう。

最後に、Zoomウェビナー契約後の利用方法を紹介していきます。

ウェビナーの開催・スケジュール設定

Zoomウェビナーを開催するには、日程や参加者の条件などを設定してスケジュールする必要があります。

ミーティングのようにその場で実施ということはできないので、事前にスケジュール設定を行いましょう。

定期開催ウェビナーの場合は週ごとや月ごとといった期間の選択も可能です。

また会員制のウェビナーを実施したい場合、ウェビナーにパスワードを設定することもできます。

Zoomアカウントの登録を必須とし、ログインしているメンバーを明確にするといった方法もおすすめです。

ウェビナーのスケジュール設定が完了したら、招待URLの通知を行って完了となります。

当日慌てることがないよう、カメラやマイクなどの接続テストを実施しておきましょう。

ウェビナーに参加するには

ウェビナーの参加方法は簡単で、ホストから通知されたURLをクリックするだけです。

手持ちのパソコンのブラウザやスマートフォン・タブレットのアプリなどどのデバイスでも接続することができます。

基本的に参加者はアカウントを持っていなくても問題ありませんが、ホストがアカウント登録を必須としている場合は操作が必要です。

メールアドレスなど必要事項を入力すれば登録できるので、事前にアカウントの作成を行っておくとスムーズです。

まとめ

  • Zoomウェビナーはインターネット上でセミナーを配信するためのサービス
  • ウェビナーを使うことで画面・音声の共有やチャットでの質問受付など様々な機能を利用できる
  • パネリストの選定などミーティングツールにはない機能も搭載されている

NECネッツエスアイでは、ウェビナー開催に必要なライセンス・機材の準備・設営・配信サポートなどをワンストップで提供しています。


日経調査 テレワーク　導入企業の9割「運用に課題」

2020年05月29日 19時06分50秒 | 日記

 

<time datetime="2020-05-21">日本経済新聞社OFFICE　PASSの調査によると、「社員への在宅勤務やテレワークの要請・推奨」を実施したと回答した企業が全体で72％あった。このうち、大企業（従業員300人以上）は88％あったのに対し、中小企業（同300人未満）も49％に上った。今回初めてテレワークを実施したと回答した企業は46％。すでにテレワークを実施していると答えた企業のうち42％が、初めて対象者を全社員に拡大した、としている。しかし、大企業で91％、中小企業の71％の担当者が運用面で感じていると答えた。</time>

テレワークは、災害など緊急事態対応のための在宅勤務だけが目的ではなく、通勤委消費される膨大なエネルギーを個人の能力アップや、個人の生活を充実したものにするというのも大きな狙いであるから、この調査で明確にした、課題が解決されたら、テレワーク・システム自体も多きく、様変わりすると思われる。テレワークのシステムとしてどういう物を使ったというアンケートを見たことがない。この調査においても同様。テレワークで何を望むかそしてそれを実現するためにどんなシステムを導入したかの調査、特にIT 系の調査会社、至急まとめてもらいたい。

　新型コロナウイルスの感染拡大を契機に注目を集めたテレワーク。テレワークや在宅勤務を実施している従業員300人以上の「大企業」の担当者の9割超が運用面で課題を感じていることが、日本経済新聞社OFFICE　PASSの調査で明らかになった。紙文化が浸透した慣習を背景に重要文書の押印でやむなく出社したり、社外に持ち出すパソコンなどのリモート機器を使った在宅での作業環境が不十分であったりすることなどを理由に挙げる。テレワークを実施していると答えた「大企業」のうち、今回初めて全社員にテレワークを拡大したと回答した企業も42％おり、コロナ後を見据えた新しい働き方として、期待と課題が浮き彫りになっている。

　調査は、シェアオフィスやコワーキングスペースをインターネットで仲介する「日本経済新聞社OFFICE　PASS」事務局が実施。3月27日から4月10日の期間、インターネットによるアンケート調査で、役員ら管理職を中心に1939人から有効回答を得た。

　調査では「社員への在宅勤務やテレワークの要請・推奨」を実施したと回答した企業が全体で72％あった。このうち、大企業（従業員300人以上）は88％あったのに対し、中小企業（同300人未満）も49％に上った。今回初めてテレワークを実施したと回答した企業は46％。すでにテレワークを実施していると答えた企業のうち42％が、初めて対象者を全社員に拡大した、としている。

　新型コロナウイルス感染拡大を受けて外出自粛が求められ、在宅勤務シフトが加速した実態がうかがえる。

　テレワークや在宅勤務を実施する企業からの回答のうち、大企業で91％、中小企業の71％の担当者が運用面で感じていると答えた。

 

＜在宅勤務・テレワークを運用するなかで感じている課題＞

　理由を複数回答で聞いたところ、大企業で最も多かった（56％）のが「押印作業など紙を前提としたワークフローが存在しているため、出社して業務をせざるを得ない状況がある」と回答。次いで「執務場所が自宅になると生産性が落ちる社員がいる」（46％）、「持ち出し可能なPCやリモートで業務を行うためのシステム・ツールの導入が不十分であるため、在宅勤務ができない社員がいる」（44％）などの順だった。紙文書へのハンコ文化に加え、リモート業務のスキルの習熟度、作業環境の整備が不十分であるとの懸念を感じているようだ。

　新型コロナ感染を契機に、半ば準備が不十分なまま広がった感のあるテレワークや在宅勤務。コロナ後を見据え、オンラインを活用した新しい働き方として定着するまでには、もうしばらく時間がかかるのかもしれない。


インテル傘下モービルアイ、2022年に自動運転タクシー

2020年05月28日 12時41分54秒 | 日記
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モービルアイの創業者でCEOのアムノン・シャシュア（Photo by David Becker/Getty Images）

Forbesによると、『インテル傘下モービルアイ、2022年に自動運転タクシーを本格始動』という。日本の鉄道、多くが自動化がしやすいように見える。特に人手不足で運転手も、保守要員も中々集められないというから、早急に着手すべきであろう。もしかしたら、役所的な発想が、それを阻止しているのかも。

日本後進国に陥りつつあるとはいう物の、まだ創意工夫する意欲、気力、能力はあるから、政財界のトップは、躊躇せずに発車すべきであろう。

インテル傘下で車載向け画像処理チップを開発する「モービルアイ（MobilEye）」の創業者でCEOのアムノン・シャシュアは、5月18日から開催されたモビリティ関連のカンファレンスEcoMotionで、2022年の初旬からロボットタクシーサービスの提供を開始すると宣言した。

同社が運行するロボットタクシーは、人間のセーフティドライバーが同乗しない完全自動運転によるものになり、エルサレムで始動した後、テルアビブやフランス、韓国、中国に拠点を広げていく計画だ。

モービルアイの野心的なアナウンスは、新型コロナウイルスの感染拡大以降に、多くの著名なスタートアップが自動運転分野のチャレンジを後退させつつある中で行われた。この分野では5月に入りシリコンバレー本拠のズークス（Zoox）が身売りを模索中と報じられ、GM傘下のクルーズ（Cruise）も先日、約1800人の従業員の8％近くを解雇するとアナウンスしていた。

モービルアイは既にADAS（先進運転支援システム）分野で確固たる基盤を築いており、自動運転分野で最も有力な企業の1社にあげられる。CEOのシャシュアは今後、自動運転分野に統合化の波が押し寄せることも予測した。

調査企業ガートナーは、パンデミックの発生以前からこのカテゴリが、テクノロジー業界でよく言われる「幻滅期」に入ったと述べていたが、世界的な景気減速により、そのトレンドは加速する見通しだ。そんな中、巨大な資本力を持つモービルアイは、この分野のゲームを競合より有利に進めていくかもしれない。

2017年にインテルによって160億ドル（約1兆7000億円）で買収されたモービルアイは、パンデミック以降の景気後退を生き延びるための十分な資金を持っている。

同社は先進的なコンピュータビジョンやレーダー技術をベースに、ADAS分野で覇権を確立した。テスラのオートパイロット機能も、元々はモービルアイの技術だった。ただし、同社のロボットタクシー分野のアプローチは、他社とは異なっている。
 

中国の新型宇宙船、地球に帰還 。有人の月探査へ着々と準備

2020年05月27日 21時35分15秒 | 日記
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AFPによると、『中国の新型宇宙船、地球に帰還 有人の月探査へ画期なす』という。いよいよ、中国も世界１，２位を争う大国になったものだ。
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中国の新型宇宙船、地球に帰還 有人の月探査へ画期なす
<figcaption class="caption">中国・海南島にある文昌発射場から打ち上げられた長征5号Bロケット（2020年5月5日撮影）。(c)STR / AFP</figcaption> </figure>

 

【5月8日 AFP】中国の新型宇宙船の試作機が8日、地上に「成功裏に着陸」し、恒久的な宇宙ステーションの運用と月への有人飛行を目指す中国が、重要な一歩を記した。

　中国載人航天（CMSA）によると、5日に大型運搬ロケット「長征5号B（Long March-5B）」に搭載されて打ち上げられた宇宙船は、予定通りの地点に無事着陸した。ただ今回の着陸に先立ち、装備品を運搬するよう設計された貨物船の帰還時には、詳細不明の「異常」が生じ、重要な試験の初期段階で問題が発生

　CMSAは、宇宙船の船体構造に損傷がないことがその場で確認されたとしている。

　宇宙船の試験機は、貨物船と共に新型運搬ロケットに搭載されて中国南部の海南島にある文昌発射場から打ち上げられた。

　CMSAによると、宇宙船は2日と19時間軌道を周回し、複数の実験を完了したという。

　機体の帰還時には、大気圏への再突入の際に高温にさらされ、耐熱性といった複数の性能が実証された。

　今回の試験機は、宇宙へと送りだす乗組員の収容人数を旧型機の3人から6人に拡大。専門家らは、今回のミッションが成功裏に終わったことは、中国にとって重要な一里塚となったと評している。

　また、中国の宇宙開発を専門とする独立系のアナリストは、「中国は今や、米国やロシアと同様に有人宇宙飛行の能力を手にしたと言える」と述べた。

　中国政府は近年、有人月面着陸に成功した唯一の国である米国に追いつこうと、宇宙開発に多額の資金を投入している。(c)AFP/Ludovic EHRET / Beiyi SEOW


スペースXの「クルードラゴン」 初の有人飛行

2020年05月27日 21時22分26秒 | 日記
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イーロン・マスクのスペースXの宇宙船「クルードラゴン」 初の有人飛行するという。有人飛行は２０１１年７月以来の９年ぶりとのこと。一方、中国も有人飛行を着々準備していて、宇宙開発でもアメリカとk競争するまでになっている。
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【5月27日 AFP】当初は誰もが、絶対無理に決まっていると思っていた──。だが、イーロン・マスク（Elon Musk）氏の宇宙開発企業スペースX（SpaceX）は逆風をはねのけ、米航空宇宙局（NASA）の宇宙飛行士2人を乗せて27日、宇宙に飛び立つ。成功すれば、米国土からの9年ぶりの有人宇宙飛行になる。【図解】スペースXの宇宙船「クルードラゴン」 初の有人飛行     
 
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　NASAは、30年にわたる輝かしいスペースシャトル計画で、数十人の飛行士を宇宙に送り込んだ。しかし、巨大で非常に複雑な有翼型宇宙船ミッションにかかった費用は、計135回の打ち上げで約2000億ドル（約21兆5000億円）にも上り、搭乗飛行士が死亡する事故も2回起きた。そして、2011年7月21日に帰還した「アトランティス」が最後のスペースシャトルとなった。

　その後、NASAの宇宙飛行士らはロシア語を学び、カザフスタンからロシアの宇宙船「ソユーズ（Soyuz）」で国際宇宙ステーション（ISS）へと向かった。この協力関係は、米国・ロシア両政府が政治的に対立していた時も続いた。

　だがこれは、暫定的な取り決めにすぎず、NASAはスペースシャトルに代わるカプセル型宇宙船の設計と製造を民間企業2社に委託していた。米航空宇宙機器大手ボーイング（Boeing）と新興企業のスペースXだ。

　それから9年後。南アフリカ出身の起業家で、歯に衣着せぬ発言で知られるマスク氏が2002年に設立したスペースXの宇宙船がいよいよ宇宙に飛び立とうとしている。マスク氏は、米電子決算大手ペイパル（PayPal）の前身企業と米電気自動車大手テスラ（Tesla）の創設者でもある。

　宇宙船「クルードラゴン」への搭乗が予定されているのは、経験豊富な宇宙飛行士のロバート・ベンケン（Robert Behnken）氏（49）とダグラス・ハーリー（Douglas Hurley）氏（53）だ。ハーリー氏は、スペースシャトルの引退飛行でアトランティスを操縦した。

　スペースXのファルコン9ロケットで打ち上げられるクルードラゴンは、28日にISSにドッキングし、両宇宙飛行士はロシア人2人と米国人1人に出迎えられることになっている。(c)AFP