皆様、おはようございます。原田武夫です。
まだ札幌にいるのですが・・・一つだけ。
ミュージカル「屋根の上のバイオリン弾き」。
我が国では誰しもが知っている作品ですよね。
一方、痛ましいウクライナ東部でのMH17撃墜事件。
実はこの2つが深く関係している、ということ。
御存じですか？？
「？？？」と思われた方。
つい先ほどアップロードした当研究所のコラムをご覧ください。
驚きの事実が・・・そこにはあります。
では。
佳き一日を！
http://blog.goo.ne.jp/shiome/e/97d4c7eca758312795f4faea5e8fd822
https://www.facebook.com/iisia.jp/posts/698032356934655
17日に発生したマレーシア航空「MH17便」を巡る騒動が依然として続いている。乗客乗員全員が死亡するという痛ましい事件なわけであるから、「何はともあれ国際協力し、人道上の配慮からの作業を第一にすべきだ」となるのが普通だ。しかし今回は決してそうはなっていない。それに国際世論の全体が大いなる苛立ちを感じ始めている。
なぜ物事がすぐには進まないのかと言えば、プーチン大統領の率いるロシアが素直に協力しないからだというのが今や西側メディアにおける「定説」となりつつある。これに対してロシア側のメディアは激しく防戦している。かつての「冷戦時代」であればロシア語という言語の障壁があり、こうした反論は西側メディアで往々にして無視された。だが、今や時代は変わり、ロシアも英語メディアで堂々と反論する。そのため、そうしたロシアの反論はインターネット上で世界中に伝播し、西側有力メディアによる「パブリック・ディプロマシー」もそう簡単には機能しなくなっているのが現実なのだ。
ヒラリー・クリントン前国務長官を筆頭に米国からは「今回の出来事はプーチン露大統領が全ての責任を負うべきことだ」という頭ごなしの非難が止まない。だが、冷静に考えるとこうした「非難」はかなりの論理的な飛躍を孕んでいることに気づくのだ。解きほぐして言うならば次のような感じの飛躍である：
●ウクライナにおける突然の「内戦」の結果、かつての「反体制派」が政権を担うに至った。一方でロシアに「併合」されたクリミア半島に続き、「編入」を望むとの住民投票の結果を示したウクライナ東部地域についてロシアは認めず、いわば「国家内国家」が出来上がってしまった
●そのウクライナ東部地域において今回、マレーシア航空MH17便は「撃墜」された。ロシアがこの地域で実効支配している勢力に対し、軍事支援を行っているのは「公然の事実」とされてきており、当然、今回の撃墜を巡っても（1）そもそも撃墜を実施したのはウクライナ東部地域を占領する「親ロシア勢力」であり、（2）そのために極秘裏に地対空ミサイルを供与したのはロシアのプーチン政権に他ならないと米国等は糾弾している
●だが、ソチ冬季五輪を経て国際社会における確固たる地位を築き上げようと努力しているロシアのプーチン政権がこんな大惨事を巻き起こして「百害あって一利なし」であることは誰の目にも明らかなのだ。そのことはかつて、そもそもウクライナ紛争を巡り見解を米有名メディアで表明したヘンリー・キッシンジャーの言葉を借りずとも自ずから明らかなことである。しかもロシアはつい先日、国際通貨体制を根底から揺るがすBRICs開発銀行の創設を挙行したばかりである。そうした取り組みへの国際的な認知を得るという観点でも、「ここぞ」というタイミングである今、こうした愚行を行うとは到底考えられないのである
・・・正に議論は「袋小路」の様相を見せ始めている。
英語公式ブログにおいても書いたとおり、しかしながらこのように考えてしまっては絶対に解を見つけることが出来ないのである。なぜならば「今起きていること」は国民国家という既存の思考の枠組みを取り外してはじめて理解出来ることだからだ。
さすがに我が国のメディアもそのことに気づき始めているようだが、しかしその分析の方向性は私の目から見るとあまりにも見当違いである。「異能の人」を含め、様々な曰く”専門家”たちの断片的なコメントを引き合いに出しては「今回の出来事は現地武装勢力による稚拙な誤射によるもの」と論じ始めている。だがそこでもなお、「ロシアはロシア。一つの国家である」ということが大前提とされているのである。その意味でこうした議論の方向性も結局は従来の呪縛としての「国民国家」という思考の枠組みを逃れるものではないのである。
ロシアは決して一枚岩ではない。といってもこれまた「専門家」たちが語るような分かりやすい左翼イデオロギー論争の歩みをここで指摘したいのではない。ロシアという存在そのものが「国民国家」として形成されるにあたり、その枠組みを越えたある重大な課題を抱え込んでおり、そのことが今、あらたに噴出し始めていると考えると、今起きていることは実によく理解することが出来るのである。
それは端的に言うと「ハザール人問題（The Khazars）」である。7世紀から11世紀まで存在していた彼らの国家「カザール・カガン国」はペルシア（後にはイスラム/アラブ勢力）と東ローマ帝国（ビザンチン帝国）、さらには後のロシアを結ぶ結節点に位置していた（上図参照）。ところが私たち日本人は普通にはこの国が存在していたことを知らない。学校の「世界史」では通常、習わないからである。
だが、上図を見れば一目瞭然なとおり、今、ウクライナの中でも問題となっている「東部地域」は正にこの「ハザール・カガン国」の重要な版図そのものだったのだ。我が国をはじめ西側諸国におけるいわゆる「専門家」たちが思い付きと偏見で語る分析から逃れるためには、まずこの余りにも単純すぎる事実を確認することから全てが始まる。
少し脇道にそれるが、実は同じようなことがイラク情勢についても言うことが出来る。混迷が続くイラク情勢の中でもとりわけ首都バグダットは不穏な状態に置かれたままである。だが、そうしたバグダットは最終的にイラクという国民国家から分離され、「都市国家（city-state)」になるという指摘がある。
2006年頃から米軍や北大西洋条約機構（NATO）軍の将校教育で使われていると指摘されているこの「新しい中東（The New Middle East）」は余りにも荒唐無稽なもののように思えてしまう。だが、そう思えてしまうのはこれまた一般に走られていない歴史的な真実を知らないためであることに留意すべきなのだ。
それは「バビロン捕囚」に関する解釈がユダヤ教の中でも分かれているという点に関係している。かつてのバグダットはユダヤ商人たちにとって現在のNYに匹敵するほどの意味合いを持っていた。一方、紀元前597年から同539年まで続いた「バビロン捕囚」について、ユダヤ教徒の大半は「忌まわしい時代」と解釈するよう習っている。だが、デイヴィッド・サロモン・サッスーンが指摘するとおり、実はバグダットのユダヤ人たちとってはむしろ逆としてとらえるべき出来事だったのであり、「実はバグダットこそユダヤ教徒にとっての聖地であるので、神のご加護のより一時的にその聖地に戻ることが出来たのだ」と彼らは解釈していたのである。そうした勢力の中には、例えば今や国際金融の中で最も枢要な位置を占める金融機関の一つである香港上海銀行（HSBC）の創業家であるサッスーン家も含まれているのだ。
したがって翻って考えるに、なぜ米国が、そして欧州諸国がイラク、そしてバグダットに拘るのかといえば、実のところ、表向き語られているような理由以外の理由があるのではないかということに気づくのである。要するにイラク情勢が持続的に悪化しており、かつ西側諸国が継続して関与し続けていることの背景には、「バグダットというユダヤの聖地」を奪還するという隠されたアジェンダがある可能性が高いというわけなのだ。
話を「MH17撃墜事件」に戻す。―――考古学的な見地から見て未だに謎の多いハザール人であるが、これについてユダヤ系も含めた多くの専門家たちから指摘されている点がある。それはトルコ系（テュルク系）であったとされるこのハザール人たちが何等かの理由で「ユダヤ教」に改宗し、これが後にアシュケナージ（Ashkenazi）と呼ばれる一大勢力になったのではないかという指摘である。ちなみにこのことを在京イスラエル大使館も真正面から否定はしていない（ただし「史実として影響は小さい」と演出しているが）。
その「アシュケナージ」たちは長い年月を経て国民国家としての「ロシア」の中に浸透していった。だがそこで待ち構えていた現実はというと、繰り返し発生するロシア系住民たちによる激しいユダヤ人弾圧の波であった。いわゆる「ポグロム」であり、かつてのハザール・カガン国とその延長線上にある地域において、特にこうしたポグロムが激しかったことは以下の図からも分かるのである（赤い点が最もポグロムが激しかった旧ロシア帝国領内の地域）。
そしてこうしたロシアにおける「ポグロム」のきっかけともなり、かつそれに拍車をかけたのが何を隠そうウクライナ人たちによる「ポグロム」だったのである。ハザール・カガン国が滅亡した後、この地域で建国されたのが「キエフ公国」であった。そうした歴史的背景に立った上でウクライナでは歴史上、公然とユダヤ人弾圧・虐殺が繰り広げられてきたのである。
実はそのことを私たち日本人もよく知っている。なぜならば、ミュージカル「屋根の上のヴァイオリン弾き」は正にこのウクライナにおけるポグロムという史実を描き出したものだからだ。逆に言えばこの作品が人道主義的な観点からの「名作」であるということに加え、何ゆえに我が国をはじめとした世界各国で繰り返し上演され、映画化されているのかもこのことを踏まえればよく理解出来るというわけなのだ。
いずれ稿をあらためてこの問題については真正面から取り上げようと考えているが、最後に二つ指摘しておかなければならないことがある。
それは第一に、今回の「MH17撃墜事件」によってその実行犯ではないかという疑惑をかけられているのは何もロシアだけではないという点である。むしろウクライナこそ、その首謀者ではないかという指摘もあるのだ。直接的にではないが、プーチン露大統領が「そもそもウクライナで内戦が起きなければこんなことにはならなかった」と糾弾したことは、暗にそうした方向性を示唆するものである。だが仮に「ロシアにもウクライナにも迫害されてきた第3の勢力」こそがこの事件の本当の首謀者であるとするならば、ロシアとウクライナの間で誹謗中傷合戦が始まっていることは正にしてやったりということになるのだ。
第二に一部の専門家たちが長年にわたって指摘してきた「ハザール・カガン国に由来するユダヤ人」としてのアシュケナージはロシアをはじめとする実に多くの国々における権力の中核にまで入り込んで来たという歴史がある点である。２度にわたるロシア革命を経て成立した「旧ソ連」の歴史は正にそうしたアシュケナージたちと「ロシア国民主義」を掲げるロシア人エリートたちの抗争の歴史であったといっても過言ではない。そしてそのことは旧ソ連の落とし子であり、同時に国内外のアシュケナージ勢によって簒奪されたエリツィン大統領（当時）下でのロシアの立て直しという大役を一任されたプーチン露大統領こそ、もっとも認識し、意識しているはずのことなのである。したがってこの問題は「うまく処理されなければならない」というわけなのだ。
実は同じことは米国のオバマ政権についても言える。オバマ米大統領は確かにロシアを糾弾し、それを理由に制裁強化を行うと言い出している。だが同時に「この問題は国際調査団によって調べられるべきだ」とも言っているのである。ロシアを追い込めるためのように見えつつ、こうしたアプローチによってむしろ「国民国家を超える本当の問題」が浮かび上がることも指摘しておかなければならない。つまり米国もロシアと共に「本当の問題」を炙り出させようと、居丈高な表向きの態度は別に、いよいよ着手し始めたとも解釈することが出来るのである。
「アシュケナージ」という意味での”ユダヤ人”の発祥地である、かつてのハザール・カガン国の地（＝聖地）で「親ロシア派」という看板を事実上掲げ、そこから国際社会全体を揺さぶる彼らは一体何者なのか？？
いずれにせよ大事なことは、私たち日本人も決して今回の事件とは無関係ではないという点だ。なぜならばプーチン露大統領が権力を握るにあたってこれを支援していたのは他ならぬ「本当の日本勢」だったからであり、同時にマレーシアはこの「本当の日本勢」のアセット・マネジメントにとって必要不可欠な手段を提供する国家であるからだ。詳論については稿をあらためて、と考えるがこの点についてもあわせて指摘しておきたい。
「目立って見える人・組織、そして事柄」ではなく、「全く目立たないが影響力が甚大な人・組織、そして事柄」こそ物事の本質である。皮相な、曰く「分析」を大量生産する専門家たちの言葉に翻弄されることなく、真実をつかみとり、未来を築き上げていかなければならない。
（2014年7月21日 原田武夫記す）
マレーシア航空MH17便は誰に撃墜されたのか？ （連載「パックス・ジャポニカへの道」）
http://blog.goo.ne.jp/shiome/e/97d4c7eca758312795f4faea5e8fd822
実はあの地域にこそ、今起きていることの全てをつなぐ、ミッシング・リンクがあるのです
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/4bf7f611859ef06c0549f83f82bfaf42
マレーシア航空機がウクライナ東部で墜落、《撃墜》の可能性
http://blog.goo.ne.jp/nobody-loves-you/e/d3fe92eebe11a33f8ed541e8d05a2ae9
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Japan’s Bubble and Russian Bubble
