日本国有鉄道（にほんこくゆうてつどう）は、日本にかつて存在した国有鉄道を運営していた公社である。略称は国鉄（こくてつ）。英名はJNR (Japanese National Railways)。JRグループ各社の前身にあたる。
日本国有鉄道（略称：国鉄）
太平洋戦争後、1947年（昭和22年）1月～4月には急行列車・二等車の全廃という最悪の事態を迎えた鉄道も、同年6月の改正を境に次第に復旧し始めていた。
しかしながらこの頃、国有鉄道の財政はインフレーションに加え、復員兵・海外引揚者の雇用をさせられた関係などで極度に悪化しており、1948年（昭和23年）7月22日にはGHQのダグラス・マッカーサーから国の専売事業や国鉄などの政府事業を一般の国家公務員から除外し、事業運営を行うための公共企業体の設置を求める書簡が出された。それを受け、11月30日には「日本国有鉄道法」が国会を通過し、1949年（昭和24年）6月1日に「公共企業体日本国有鉄道」が発足する事になったのである。
国鉄は発足後、1960年代まで国内の旅客・貨物輸送の主力を担ってきたが、1970年代以降、政治家による地元の過疎地域への新線建設を強いられたことや自動車や航空機による輸送の増加、国内の鉱業の衰退などが響いて不採算路線が増加したことに加え、労使関係の悪化によるストライキなど労働争議の頻発化、そして1973年（昭和48年）のオイルショックやその後の不況が追い討ちをかけ、莫大な累積赤字を抱える。国鉄が初めて赤字に転落したのは1964年（昭和39年）であるが、それ以降は一度も黒字を計上することはなかった。
経営の改善をはかるため、1987年（昭和62年）4月1日に鉄道事業を株式会社（JRグループ）に引き継がせ（→国鉄分割民営化）、国鉄の債務処理は日本国有鉄道清算事業団に移行した。
国鉄の長期債務のうちおよそ6割は、日本国有鉄道清算事業団が引き継ぎ、不要となった用地やJR株式の売却益によって返済を図ることになった。しかし、巨額の債務（20～30兆円）に対する金利負担は重く、またバブル景気の崩壊後の不況により土地の売却による利益が上がらなかったため債務の縮小は果たせず、むしろ増大した。返済不能となった債務の大部分は国の会計に引き継がれ、同事業団は1998年（平成10年）に解散した。同事業団の業務の一部は日本鉄道建設公団（現・独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構）内に設けられた国鉄清算事業本部が継承している。
キハ81系の側面のJNRロゴしかし民営化20年を過ぎた現在でも、一定年齢以上の人はそれまでの愛着によるのか、JRのことを「国鉄」と呼ぶことがある。また、JR西日本・JR四国の国鉄型車両には未だに「日本国有鉄道」の銘板が残る。JR北海道やJR四国の国鉄形車両の一部で現在も使われている扇風機は、その多くが中央に「JNR」のロゴが残ったままである。海外発行の日本旅行ガイド等には、未だに国鉄の英語表記であるJapanese National RailwaysやJNR等の表記がある事があり、「国鉄」という存在の影響力の強さを感じさせる。さらには、JRを国鉄とは呼ばないまでも、JRと私鉄を分けて考える人が年齢層に関係なく多い。
歴代の国鉄総裁
初代：下山定則（S24.6～S24.9・同年7月に下山事件で死亡）
第2代：加賀山之雄（S24.9～S26.8・桜木町事故で引責辞任）
第3代：長崎惣之助（S26.8～S30.5・紫雲丸事故で引責辞任）
第4代：十河信二（S30.5～S38.5・東海道新幹線建設費問題で辞任）
第5代：石田禮助（S38.5～S44.5・高齢により引退）
第6代：磯崎叡（S44.5～S48.4・上尾事件で引責辞任）
第7代：藤井松太郎（S48.4～S51.3・違法ストに対する引責辞任）
第8代：高木文雄（S51.3～S58.12・国鉄再建に関して政府の圧力を受け辞任）
第9代：仁杉巌（S58.12～S60.6・国鉄分割民営化に関する政府との対立によって辞任）
第10代：杉浦喬也（S60.6～S62.3・最後の国鉄総裁）
広義の「国鉄」
国鉄2万km標
皮肉にも現在では廃線区間内
可部線 坪野～田之尻（鉄道の歴史も参照）
工部省鉄道局が、新橋駅（旧・汐留貨物駅） - 横浜駅（現・桜木町駅）間に日本最初の鉄道を敷設し、英国から輸入した製糖産業用タンク型蒸気機関車牽引の小型の二軸客車（俗に「マッチ箱」という）を走らせたのが始まり。歴史的には「陸蒸気」の名で知れている。
現在でも旧国鉄線区の鉄道用地境界杭の頭部には、工部省の「工」の字が刻まれている。この「工」のマークは1960年代まで鉄道連絡船のファンネルマークともなった。現在でもはやぶさ等の寝台特急で供される浴衣に、JRマークではなく「工」マークのものが充てられることがある。
この日本最初の鉄道の開業日は1872年（明治5年）10月14日とされているが、これに先立ち6月12日に品川駅 - 横浜駅（現・桜木町駅）間で仮開業している。
その後の運営組織としては、帝国鉄道庁・鉄道院・鉄道省・運輸通信省・運輸省を経て前述のように、日本国有鉄道となる。
当初は東海道線、奥羽線等の建設を行なったが、政府の黎明期であり資金が集まらず、また他のアジア諸国の植民地化の惨状を勘案し外資の参入を阻んだこともあり、将来直通化が可能な規格を条件に私設鉄道に建設を委ねて、鉄道網を延伸した後に1906年（明治39年）鉄道国有法を公布し買収した。日本鉄道や山陽鉄道等がそれらの代表である（→同法によって買収された鉄道の全一覧は鉄道国有法を参照のこと）。
第二次大戦中には、私鉄と共に軍用の鉄鋼需要に対応するため、レールが撤去されたり、複線だったが単線化された路線も出た（不要不急線）。その中には、戦後も復旧されず断絶したものもあった。また1937年（昭和12年）に施行された「陸上交通統制法」により、再び私鉄の買収が行われた（→この時に買収された鉄道路線は戦時買収私鉄を参照のこと）。
公共企業体日本国有鉄道発足以前の国有鉄道の英文名称はImperial Japanese Government Railwaysであった。大東亜戦争敗戦に伴い「Imperial」が外された。終戦直後の優等客車には略称の「J.G.R.」が見られた。
国有鉄道の組織・名称の変遷
1870年4月19日（明治3年3月19日） 民部大蔵省 鉄道掛
1870年8月6日（明治3年7月10日） 民部省 鉄道掛
1870年12月12日（明治3年閏10月20日） 工部省 鉄道掛
1871年9月28日（明治4年8月14日） 工部省 鉄道寮
1877年1月11日 工部省 鉄道局
1885年12月22日 内閣 鉄道局
1890年9月6日 内務省 鉄道庁
1892年7月21日 逓信省 鉄道庁
1893年11月10日 逓信省 鉄道局
1897年8月18日 逓信省 鉄道作業局
1907年4月1日 逓信省 帝国鉄道庁
1908年12月5日 内閣 鉄道院
1920年5月15日 鉄道省
1943年11月1日 運輸通信省 鉄道総局
1945年5月19日 運輸省 鉄道総局
1949年6月1日 日本国有鉄道（公社化）
1987年4月1日 分割民営化（→北海道旅客鉄道、東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道、鉄道通信、鉄道情報システム、新幹線鉄道保有機構、財団法人 鉄道総合技術研究所、日本国有鉄道清算事業団）
1989年5月1日 鉄道通信と日本テレコムが合併（存続会社は鉄道通信。現在は、事業は2003年に新規設立の法人＝現：ソフトバンクテレコム＝が継承、法人自体はソフトバンクモバイル）
1991年10月1日 新幹線鉄道保有機構は保有資産をJR3社に売却、鉄道整備基金と改称（のち運輸施設整備事業団→鉄道建設・運輸施設整備支援機構）
1998年10月22日 日本国有鉄道清算事業団廃止（日本鉄道建設公団国鉄清算事業本部に引継）
2003年10月1日 日本鉄道建設公団改組（独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構国鉄清算事業本部に引継）
関連事業・関連施設
国鉄が行っていた鉄道事業以外の事業を下記に挙げる。
自動車事業（国鉄バス）
主に国鉄の計画線先行・連絡・補完の役割を掲げ、乗合・貸切旅客自動車事業および貨物自動車事業を行っていた。国鉄バスの事業は民営化当初は各社直営のバス事業として再スタートしたが、現在はすべて子会社化されている。
船舶事業
水域によって隔絶された路線を連絡するため、鉄道連絡船の運航を行なっていた。分割民営化以前に2航路（仁堀、大島）は廃止されたが、残る青函、宇高、宮島の3航路は、それぞれJR北海道、JR四国、JR西日本に引き継がれた。しかし青函航路は津軽海峡線（青函トンネル）の開業、宇高航路は本四備讃線（瀬戸大橋）の開業により廃止された。時代を遡れば、かつては朝鮮や樺太といった外地への航路（関釜、稚泊）も太平洋戦争終結まで運航されていた。
プロ野球
戦後の1950年から1965年までプロ野球球団「国鉄スワローズ」を保有していた（経営は国鉄自体ではなく、国鉄の外郭団体によるものであった）。現在の東京ヤクルトスワローズの前身にあたる。
今でもＪＲに乗っていると、扇風機の真ん中のマークがＪＮＲだったりする。平成生まれの人は「国鉄」があった事を知らなくても仕方が無いだろう。
日本国有鉄道（略称：国鉄）
太平洋戦争後、1947年（昭和22年）1月～4月には急行列車・二等車の全廃という最悪の事態を迎えた鉄道も、同年6月の改正を境に次第に復旧し始めていた。
しかしながらこの頃、国有鉄道の財政はインフレーションに加え、復員兵・海外引揚者の雇用をさせられた関係などで極度に悪化しており、1948年（昭和23年）7月22日にはGHQのダグラス・マッカーサーから国の専売事業や国鉄などの政府事業を一般の国家公務員から除外し、事業運営を行うための公共企業体の設置を求める書簡が出された。それを受け、11月30日には「日本国有鉄道法」が国会を通過し、1949年（昭和24年）6月1日に「公共企業体日本国有鉄道」が発足する事になったのである。
国鉄は発足後、1960年代まで国内の旅客・貨物輸送の主力を担ってきたが、1970年代以降、政治家による地元の過疎地域への新線建設を強いられたことや自動車や航空機による輸送の増加、国内の鉱業の衰退などが響いて不採算路線が増加したことに加え、労使関係の悪化によるストライキなど労働争議の頻発化、そして1973年（昭和48年）のオイルショックやその後の不況が追い討ちをかけ、莫大な累積赤字を抱える。国鉄が初めて赤字に転落したのは1964年（昭和39年）であるが、それ以降は一度も黒字を計上することはなかった。
経営の改善をはかるため、1987年（昭和62年）4月1日に鉄道事業を株式会社（JRグループ）に引き継がせ（→国鉄分割民営化）、国鉄の債務処理は日本国有鉄道清算事業団に移行した。
国鉄の長期債務のうちおよそ6割は、日本国有鉄道清算事業団が引き継ぎ、不要となった用地やJR株式の売却益によって返済を図ることになった。しかし、巨額の債務（20～30兆円）に対する金利負担は重く、またバブル景気の崩壊後の不況により土地の売却による利益が上がらなかったため債務の縮小は果たせず、むしろ増大した。返済不能となった債務の大部分は国の会計に引き継がれ、同事業団は1998年（平成10年）に解散した。同事業団の業務の一部は日本鉄道建設公団（現・独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構）内に設けられた国鉄清算事業本部が継承している。
キハ81系の側面のJNRロゴしかし民営化20年を過ぎた現在でも、一定年齢以上の人はそれまでの愛着によるのか、JRのことを「国鉄」と呼ぶことがある。また、JR西日本・JR四国の国鉄型車両には未だに「日本国有鉄道」の銘板が残る。JR北海道やJR四国の国鉄形車両の一部で現在も使われている扇風機は、その多くが中央に「JNR」のロゴが残ったままである。海外発行の日本旅行ガイド等には、未だに国鉄の英語表記であるJapanese National RailwaysやJNR等の表記がある事があり、「国鉄」という存在の影響力の強さを感じさせる。さらには、JRを国鉄とは呼ばないまでも、JRと私鉄を分けて考える人が年齢層に関係なく多い。
歴代の国鉄総裁
初代：下山定則（S24.6～S24.9・同年7月に下山事件で死亡）
第2代：加賀山之雄（S24.9～S26.8・桜木町事故で引責辞任）
第3代：長崎惣之助（S26.8～S30.5・紫雲丸事故で引責辞任）
第4代：十河信二（S30.5～S38.5・東海道新幹線建設費問題で辞任）
第5代：石田禮助（S38.5～S44.5・高齢により引退）
第6代：磯崎叡（S44.5～S48.4・上尾事件で引責辞任）
第7代：藤井松太郎（S48.4～S51.3・違法ストに対する引責辞任）
第8代：高木文雄（S51.3～S58.12・国鉄再建に関して政府の圧力を受け辞任）
第9代：仁杉巌（S58.12～S60.6・国鉄分割民営化に関する政府との対立によって辞任）
第10代：杉浦喬也（S60.6～S62.3・最後の国鉄総裁）
広義の「国鉄」
国鉄2万km標
皮肉にも現在では廃線区間内
可部線 坪野～田之尻（鉄道の歴史も参照）
工部省鉄道局が、新橋駅（旧・汐留貨物駅） - 横浜駅（現・桜木町駅）間に日本最初の鉄道を敷設し、英国から輸入した製糖産業用タンク型蒸気機関車牽引の小型の二軸客車（俗に「マッチ箱」という）を走らせたのが始まり。歴史的には「陸蒸気」の名で知れている。
現在でも旧国鉄線区の鉄道用地境界杭の頭部には、工部省の「工」の字が刻まれている。この「工」のマークは1960年代まで鉄道連絡船のファンネルマークともなった。現在でもはやぶさ等の寝台特急で供される浴衣に、JRマークではなく「工」マークのものが充てられることがある。
この日本最初の鉄道の開業日は1872年（明治5年）10月14日とされているが、これに先立ち6月12日に品川駅 - 横浜駅（現・桜木町駅）間で仮開業している。
その後の運営組織としては、帝国鉄道庁・鉄道院・鉄道省・運輸通信省・運輸省を経て前述のように、日本国有鉄道となる。
当初は東海道線、奥羽線等の建設を行なったが、政府の黎明期であり資金が集まらず、また他のアジア諸国の植民地化の惨状を勘案し外資の参入を阻んだこともあり、将来直通化が可能な規格を条件に私設鉄道に建設を委ねて、鉄道網を延伸した後に1906年（明治39年）鉄道国有法を公布し買収した。日本鉄道や山陽鉄道等がそれらの代表である（→同法によって買収された鉄道の全一覧は鉄道国有法を参照のこと）。
第二次大戦中には、私鉄と共に軍用の鉄鋼需要に対応するため、レールが撤去されたり、複線だったが単線化された路線も出た（不要不急線）。その中には、戦後も復旧されず断絶したものもあった。また1937年（昭和12年）に施行された「陸上交通統制法」により、再び私鉄の買収が行われた（→この時に買収された鉄道路線は戦時買収私鉄を参照のこと）。
公共企業体日本国有鉄道発足以前の国有鉄道の英文名称はImperial Japanese Government Railwaysであった。大東亜戦争敗戦に伴い「Imperial」が外された。終戦直後の優等客車には略称の「J.G.R.」が見られた。
国有鉄道の組織・名称の変遷
1870年4月19日（明治3年3月19日） 民部大蔵省 鉄道掛
1870年8月6日（明治3年7月10日） 民部省 鉄道掛
1870年12月12日（明治3年閏10月20日） 工部省 鉄道掛
1871年9月28日（明治4年8月14日） 工部省 鉄道寮
1877年1月11日 工部省 鉄道局
1885年12月22日 内閣 鉄道局
1890年9月6日 内務省 鉄道庁
1892年7月21日 逓信省 鉄道庁
1893年11月10日 逓信省 鉄道局
1897年8月18日 逓信省 鉄道作業局
1907年4月1日 逓信省 帝国鉄道庁
1908年12月5日 内閣 鉄道院
1920年5月15日 鉄道省
1943年11月1日 運輸通信省 鉄道総局
1945年5月19日 運輸省 鉄道総局
1949年6月1日 日本国有鉄道（公社化）
1987年4月1日 分割民営化（→北海道旅客鉄道、東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道、鉄道通信、鉄道情報システム、新幹線鉄道保有機構、財団法人 鉄道総合技術研究所、日本国有鉄道清算事業団）
1989年5月1日 鉄道通信と日本テレコムが合併（存続会社は鉄道通信。現在は、事業は2003年に新規設立の法人＝現：ソフトバンクテレコム＝が継承、法人自体はソフトバンクモバイル）
1991年10月1日 新幹線鉄道保有機構は保有資産をJR3社に売却、鉄道整備基金と改称（のち運輸施設整備事業団→鉄道建設・運輸施設整備支援機構）
1998年10月22日 日本国有鉄道清算事業団廃止（日本鉄道建設公団国鉄清算事業本部に引継）
2003年10月1日 日本鉄道建設公団改組（独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構国鉄清算事業本部に引継）
関連事業・関連施設
国鉄が行っていた鉄道事業以外の事業を下記に挙げる。
自動車事業（国鉄バス）
主に国鉄の計画線先行・連絡・補完の役割を掲げ、乗合・貸切旅客自動車事業および貨物自動車事業を行っていた。国鉄バスの事業は民営化当初は各社直営のバス事業として再スタートしたが、現在はすべて子会社化されている。
船舶事業
水域によって隔絶された路線を連絡するため、鉄道連絡船の運航を行なっていた。分割民営化以前に2航路（仁堀、大島）は廃止されたが、残る青函、宇高、宮島の3航路は、それぞれJR北海道、JR四国、JR西日本に引き継がれた。しかし青函航路は津軽海峡線（青函トンネル）の開業、宇高航路は本四備讃線（瀬戸大橋）の開業により廃止された。時代を遡れば、かつては朝鮮や樺太といった外地への航路（関釜、稚泊）も太平洋戦争終結まで運航されていた。
プロ野球
戦後の1950年から1965年までプロ野球球団「国鉄スワローズ」を保有していた（経営は国鉄自体ではなく、国鉄の外郭団体によるものであった）。現在の東京ヤクルトスワローズの前身にあたる。
今でもＪＲに乗っていると、扇風機の真ん中のマークがＪＮＲだったりする。平成生まれの人は「国鉄」があった事を知らなくても仕方が無いだろう。
