【日韓に、もはや友好はない】（宮嶋茂樹）サンケイ
もはや日韓２国間での外交交渉では絶対に竹島は取り戻せんようになった。
韓国人に比べて、わが国はどないや。尖閣にいまだ自衛官１人常駐させることさえためらうヘタレっぷり。そりゃあ、韓国人にも中国人にもなめられるわ。
やっと分かったやろ、北も南も朝鮮民族はしょせん敵やということが、やっと実感したか。武力を背景とせん外交がいかに無力かということが。
それでも韓流スターをチヤホヤするか、整形美女に鼻の下のばすのか。こっちがいくら友好を求めても、向こうは裏切り続けてきたんや。いまだにあの半島じゃ、日本車に高い関税をかけ、日本語の歌も地上波のテレビでは禁止されとるくらいや。
日本がヘタレやから侵略を許してしもうたのである。断固たる姿勢を見せんかったからなめられ続けるのである。
外交とはそういうもんやろ。向こうが一昨年６月、東日本大震災の弱みにつけ込み、竹島上空で大韓航空がメディアツアーをし、実効支配をアピールしたのも、弱肉強食の外交の世界じゃ、絶好の機会と見てとったからや。
今度は、こっちが向こうの嫌がることをやる番である。日韓にもはや友好はない。昨日の友は今日の敵。歴史が示す通りである。
【シナの盗人猛々しい言いぐさ】
安倍晋三首相が米紙の取材に対して「中国がアジアの現状を法手続きでなく力で変えようと企図しているとの懸念」があるなどと述べたことについて、人民日報は「悪意に満ちた言葉だ」と強く批判する社説を掲載した。
社説は米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）が掲載した安倍氏のインタビューに反発。安倍氏の言葉による中国への攻勢が、「歴代首相の中で最大レベルに達している」と指摘、こうした発言で日中間の摩擦が激化するほど「軍事衝突の可能性が現実的になる」と強調した。
こんな状況は今始まったことではないのに、政府や経団連、銀行などは、未だにシナは大きな市場で進出の魅力に溢れている、と日本企業の進出を後押ししている。しかし実態は、遠くはヤオハン、近くはヤマダ電機、そして数えきれないほどの中小企業が身ぐるみはがされている。
どちらの国も日本製品や商標をパクリ、世界中に輸出しまくっている。粗悪品が日本製品だというレッテルを世界に宣伝するようなものだ。しかも領土を奪い漁場を奪って知らぬ顔の半兵衛を決め込み、平気で上記のような言いぐさでこちらが悪いようなことを言い連ねる。
政府や経団連、銀行はもうシナへの日本企業の進出をストップさせるべきだ。泣きを見る企業が例外のないほど増えているのに、まだシナが好きなんだろう進出を促しているのは、一般人からすると不思議でならない。それらの担当者はハニートラップの現場を撮影されているか、多額のリベートにありつけるかのどちらかなのだろう。
こんなことをしていたら、日本の技術や人材がすべてシナの財産と人質になり、いざなったとき政府はどうするのだ。アルジェリアで10人殺害されただけでも大変なことだったのに、シナには10万人もの日本人が駐在している。個々の企業は潰されようと自己責任だが、辞令を受けて派遣された社員の命は、いったいどうして救うことができるのか。自己責任といえばそうだが、この不景気の中、シナ派遣の辞令を断ればどんなことになるかは分かるだろう。もちろん進んでいったやつも多いだろうから、そいつらの身柄などに責任を持つ必要はないが。
とにかくここまできたら、中韓とは国交断絶が最良の決断だと思う。