朝鮮人の悲しい性

何が悔しいのか訳が分からないバカ女のパククネとかいう韓国の大統領は、なりふり構わず日本の悪口を世界中にアピールしている。全くこの女の姿には憤りを超えて、哀しみさえ覚える。可哀そうな人間だ。

そんな折、普段から反日記事ばかり載せているワシントン・ポストが珍しく、米国議員の選挙票欲しさの韓国コミューンへの"すり寄り"に行き過ぎだと批判している。米国各地に空想上の慰安婦像を建てまくり、歴史に疎い米国人の同情を買おうと躍起になっている韓国人への批判はない。韓国の米議会へのロビー活動費が年間6000億円との情報だから、活動費ゼロの日本より韓国のカタを持つ議員が増えるのも仕方ないのかもしれない。

日本の害務省は各国語で真実を配信すべきだ。「戦後体制」を押し付ける米国の圧力があるだろうが、『国家としての真実』には誰も抵抗は出来ないだろう。マスコミも国内外に向けて「朝日新聞の慰安婦の嘘」がバレタこの時期、国内と海外に真実の情報を大量に発信する義務がある。


「韓国系有権者への過剰な迎合だ」米Ｗ・ポスト紙、「東海」併記や慰安婦石碑を問題視

　米紙ワシントン・ポスト電子版は１９日、南部バージニア州で、日本海の名称として韓国が主張する「東海」を州の教科書に併記することを義務づけたり、慰安婦に関する石碑を地方庁舎の庭園に設置したりする動きが相次いだことについて社説を掲載し、地元の政治家の韓国系有権者に対する「過剰な迎合」だと戒めた。

　特に韓国系住民の多い同州北部から、秋の中間選挙の連邦下院議員選に出馬する候補がいずれも日本海呼称問題を連邦議会に持ち込み、教科書への「東海」併記義務づけを連邦レベルで目指すと公約していることを問題視。両候補とも「国際問題の専門家でもないのに、日韓の争いに首を突っ込もうとしている」と指弾した。
　また、首都ワシントンに近い同州フェアファクス郡の庁舎敷地内に慰安婦石碑が設置されたことも「首をかしげる」と指摘した。（共同）

温暖化で死者増加

今、現実に支那の地球環境破壊によって、次のような人類を滅亡させかねない被害が出現している。
太平洋ではバヌアツという国が水没し住民が移住しているし、水没危機で島ごと移住したソロモン諸島のタロ島とか、イタリアではベネチアが水没しつつあるし、南極では氷が溶解しはじめて久しいし、陸地のない北極でも同様に氷が解け、白熊やアザラシが死滅しているだけではなく、支那からの重金属や有害薬品の海流により小魚やさらに大きな魚が死滅し、生き残っている魚を餌としているアザラシや白熊が、この20年で6分の1に頭数を減らしていて、両方とも"絶滅危惧種"になった。20年後にはその姿が見られなくなるだろう。東シナ海の半分以上は支那からの汚染水垂れ流しで、死の海になっている。

何を言っても聞く耳持たず、人のせいにするチャンコロのこと、この垂れ流しは止めないだろう。以前書いたテレビ討論で話題になったアメリカの少年ではないが、"世界を良くするにはチャイニーズを皆殺しにすればいい"が重く感じられる。


◆温暖化で海面６０センチ上昇、砂浜の８５％消失◆変わる世紀末の日本
◆洪水被害、今世紀末３倍に　気温は最大６・４度上昇　温暖化、国内に広く悪影響　…
◆温暖化で熱中症の死者増　環境省専門委が中間報告　渇水増、海洋生物の分布域変化…
◆「命奪う寒さ」温暖化副作用？　米、記録的な寒波で死者２０人超　
◆温暖化、適応に限界　食料減、人間脅かす　ＩＰＣＣ報告書原案

【日本の温暖化影響予測】
◆暑さによる死者急増　今世紀半ばにも２倍以上に　　
◆人は長時間、高い気温にさらされると脱水、血圧低下などが起き、死ぬこともある。環境省の研究チームは暑さが原因で死亡する人の数は、今世紀半ばには全ての都道府県で２倍以上になると試算した。特に６５歳以上の高齢者が影響を受けやすいという。
◆今世紀末の熱中症による死亡の被害を金額に換算すると、温室効果ガスの排出量が今のペースで増え続けた場合、現在と比べて年間１５００億～５２００億円増加する見込みだ。
◆［感染症］　気温上昇とともに、重症化することもある熱帯の感染症デング熱のウイルスを媒介するヒトスジシマカの分布域が拡大することも懸念材料。現状は国土の４０％弱だが、２１世紀末には７５～９６％になると見込まれる。

中国の海洋汚染フォーリン・アフェアーズ　リポート

中国による大気・海洋汚染の実態

record　china

世界最高の防空システム「アイアンドーム」を支那がハッキング

『盗人の倫理』が信条の支那は、全てのモノを世界中から盗み出してはコピーしたり、スパイ行為で盗んだ技術をハッキングで入手した設計図に従い何もかも真似している。iphoneをそのままパクッた支那製スマホが、やはりアップルをパクッたサムソンを脅かしているとか、何でも自ら創り出そうなどという思想が欠如し、そっくりそのまま盗み取ってしまう安易な行為からは、種族としての誇りも自信もなく、世界の中心などという「中華思想」そのものが嘘っぱちであることの証左でもある。

支那の何もかも他人のものを奪うという盗み方は一流でも、モノづくりは相変わらず杜撰で無責任だから、作ったものが設計図通り作動するかどうかは、はなはだ疑問の余地は大いに残る。

世界最高の防空システム「アイアンドーム」を盗み取った主犯は…暗躍する中国軍のハッキング部隊
イスラエルの防空システム「アイアンドーム」の技術データが、中国人民解放軍によりハッキングされた疑いがあると報道されている。
犯人はここ2、3年で明るみに出た一連のサイバー攻撃と同じで、元をたどればすべて上海を本拠とする中国人民解放軍61398部隊に行き着くという。

アイアンドームは対象を即座に識別するアルゴリズムを用い、人口集中地域へ飛来するロケット弾を撃ち落とすシステムで、アイアンドームの後継システム「アイアンビーム」はミサイルの代わりに高エネルギーレーザー砲を用いる。射程距離内のすべての発射体を熱探知で追跡してマッピングし、対象には限定されずに反応できるシステムで、安くても数十万円単位のミサイルに代わり「アイアンビーム」のレザーは数円単位で使用できる。

いづれ支那はこのシステムもハッキングするだろう。自らの力で開発したものは何一つなく、軍事装備から工業製品のすべてを盗みとパクリで何の努力もせずに手に入れて、世界制覇を目論んでいる種族に速やかに天罰が下ることを心より熱望する。

広島の豪雨は支那が原因

広島での豪雨による山崩れは支那の無節操な環境破壊が原因なのだ。最近、地球の環境全体が変化して、アメリカ西海岸の旱魃、ヨーロッパで頻発する豪雨、南米を襲う異常気象、ここ日本でも頻繁に起こる豪雨や竜巻、ヒョウや猛暑。これらの災害の原因のすべては支那に起因する。

何を言っても聞く耳持たないチャンコロ達による環境破壊が原因だと、２０年も前から世界中の学者たちが訴えているのに誰も何もしない。台風やモンスーン、ハリケーンはますます巨大化し、猛暑や旱魃に絶え間ない豪雨が続いたりという地球の気候環境が、かってないほどに変化し始めている。支那だけに変化が起きるのならいいのだが、こうして目に見えて世界中の気候に変化が現れているのに打つ手がないというのは、なんとも歯がゆい。

さらについ最近のNASAからの情報によると、オゾン層を破壊する物質としてモントリオール議定書で製造や使用が禁止され、すでに大気中への放出は全廃されているはずだったドライクリーニングや消火剤に多用されていた四塩化炭素（CCl4）が、未知の放出源から"という報告が発表された。その排出量は半端のない数量だという。これもまず間違いなく支那からだと確信する。オゾン層破壊は紫外線が強くなり皮膚がんなどの被害を増幅させる。

【巨大嵐、大寒波…中国の大気汚染が原因　地球の裏側まで影響、衝撃広がる】
　中国で深刻化している微小粒子状物質「ＰＭ２．５」などによる大気汚染が、北半球における異常な巨大嵐や大量降雨、大寒波などの重大な気候変動の原因になっているとする研究論文が１６日までに、全米科学アカデミー紀要に発表された。論文は、昨年末から今年初めにかけて米国の東部を襲った異常な寒波にも影響していると指摘した。大気汚染が人体に深刻な影響を及ぼすことは多数報告されてきたが、地球規模の異常気象との関係が科学的に指摘され、衝撃が広がっている。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

オバマは世界にとって不幸な存在

大統領などに、なってはいけない人間が、なってしまった不幸が、世界の不安定化をより不安定にしてしまった。無能な人間が一番大事なポストに座るとアメリカのみならず、世界中の不幸に繋がる。

そこを突いて支那がロシアが中東が、武力でもって周囲を圧している。特に日本や外国の援助で金が出来た支那の横暴さは、とみに顕著さを増している。世界中で起きている豪雨や洪水は支那の環境破壊による温暖化が原因なのに、オバマをはじめ世界中が口をつぼんてしまっている。その支那の横暴さを抑えるいくつかの手段をジョージ・ワシントン大学の教授が語った。

中国の弱点突く「５つの提案」　米有力専門家「オバマ政権は実行策をとっていない」　中国の弱点を標的とせよ。

ジョージ・ワシントン大学教授のロバート・サター氏はアジアでの中国の動きを「海洋領有権を軍事力を背景に少しずつ確実に広げ、米国の信頼性や影響力をサラミを削ぐように減らし、同盟関係を弱めている」と特徴づけ、「日本など米側同盟諸国の独立、主権、安定への懸念が深まるのに、オバマ政権は実効策をほとんど取っていない」と警告した。
そのうえで同氏は、米軍や議会の有力メンバーの意見をも含めて、中国の弱点や欠点を突く新政策として米国政府への以下の５つの提案を打ち出した。

（１）東シナ海と南シナ海の紛争海域で米軍の攻撃型潜水艦と弾道ミサイル搭載潜水艦を増強し、頻繁に浮上させて中国側の艦艇や地上基地への攻撃能力を誇示する。中国側は潜水艦戦力や対潜能力が米側よりずっと弱いため、対応策に苦慮するだろう。

（２）台湾当局が要望するＦ１６戦闘機６６機を新たに供与し、国民党政権の親中姿勢に反対する勢力への支持を表明する。中国側に自国の台湾制圧の軍事能力がまだ不十分であることを実感させる。

（３）香港での表現の自由などを求める反中抗議運動へのより強い支持を明示する。香港問題は中国共産党指導部が非常に神経を過敏にする対象であり、ここでの米国との摩擦はアジア一般の挑発的な行動への代償や危険となることを中国側に改めて意識させる。

（４）中国が危険な軍事挑発を続ける北朝鮮政権をなお支援し続けることへの非難を強める。中国が東シナ海と南シナ海で強引な拡張主義を強めることへの国際的な批判が、北朝鮮支援に対する米国の非難の強化で相乗効果を生み、中国に拡張の抑制を生みうる。

（５）中国が在日米軍基地や周辺地域の拠点を標的として配備した非核の中距離弾道ミサイルを破壊する能力を確保する。米側はそのために新たに多弾頭の弾道ミサイルを本土、あるいは中国周辺地域に配備する。中国は過去２０年も中距離ミサイルでは一方的に優位に立ってきたが、米側によるこの不均衡の是正はミサイル防衛能力の弱い中国の攻勢への抑止となる。

いよいよ世界制覇に出てきた支那

「中華の磁場」国際金融面でも拡大　本命はアジアインフラ投資銀

【国力をつけた中国が、ついに国際金融制度にまで触手を伸ばしてきた】
　中国が主導する「アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）」の設立に関する覚書が、今秋にも東南アジア諸国など参加国間で交わされることが５日、分かった。日本と米国はメンバーから除外される見通しだ。シンガポール英字経済紙ビジネス・タイムズが報じた。
　やはり、中国が画策する国際金融機関の本命は、「アジアインフラ投資銀行」の創設にあるようだ。アジア域内で実績ある日本主導の「アジア開発銀行」（本部、マニラ）に対抗して、中国主導で域内のインフラ整備に乗り出す。もちろん、脚本、演出、そして主役も中国である。新銀行の本部を中国におき、総裁ポストを狙い、融資の裁量権を握って「中華的世界の磁場」を広げる構えだ。
　中国はアジア開銀で主導権を争うより、丸ごとアジアインフラ銀行を創設して君臨する。すでに中国は、日本を除く２０カ国に声を掛け、今秋の発足を目指している。
　
　これとは別に、中国を含む新興５カ国がこの７月、ブラジルで世界銀行（本部、ワシントン）を「旧秩序」と位置付け、競合する新開発銀行創設の協定に調印した。あちら５カ国からなるＢＲＩＣＳは、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字からそう呼ばれ、やはり中国が脚本を書いた。
　だが、新興大国の寄り合い所帯だから、民主国家のブラジル、インドなどは必ずしも中国の軍門には下らない。本部を上海が取ったが、総裁ポストはインドに握られ、中国に満足のいく構成にはならなかった。
　そこへ行くと、東南アジアは小国の集まりであり、最大出資国として主導権を握りやすい。中国への従属的な色合いから恣意（しい）的に資金提供が可能になり、融資に名を借りた勢力拡大にもつながる。それは安全保障面で、中国の高官が米国側に太平洋を２分割して管理しようと持ちかけた発想に似ている。

「集団的自衛権」見つめて

「集団的自衛権」見つめて４０年余 ヴァンダービルト大学名誉教授　ジェームス・Ｅ・アワー
　
日本が単独で北朝鮮、そして、とりわけ中国もしくはロシアに立ち向かうとするなら、日本の最低限の防衛負担は巨大なものになるだろう。米国が日本のために集団的に行動することに合意してきたからこそ、日本は５２年から今日まで安全だったのである。
　しかしながら、日本が、自力で尖閣諸島を守ろうとしなければ、米国に対し尖閣防衛に踏み出してくれるよう要請することは、理にかなったものとはなり得ないだろう。日本が、北朝鮮のミサイルに攻撃された米国の艦船を援護しようとしなければ、日本の艦船を北朝鮮のミサイルから守ってくれるよう米国に求めることもまた道理とはなり得ないだろう。

　≪行使容認は紛争を抑止する≫
　集団的自衛を行うことにより、日本は、単独で臨まなければならない場合に必要となるであろう軍事力よりも小さめのもので、現実的な国家安全保障能力を維持できるようになるのである。
　安倍晋三政権はこの７月１日、日本が国際紛争を解決するために戦争をすることを違法としながらも、自衛のための最低限の武力を持つことは許容している憲法第９条を覆すのではなく、むしろ、現実的な決断をした。日本はこれによって、憲法上の制約を尊重すると同時に、戦争になるよりも紛争を抑止する可能性がはるかに大きい妥当な防衛態勢を維持することが可能になるのである。

いつの時代も勝った者の歴史が幅を利かす

靖国神社にあるパール判事の碑 【判事は東京裁判は連合国の復讐劇で日本人全員の無罪を主張した】



靖国神社


産経新聞に政治部編集部員の阿比留記者の素晴らしい記事があったのでそれをお借りする。

「敗戦国」の枠組みにこもりたがる国内メディア　　
　東京・九段北の靖国神社境内には、東京裁判で被告全員無罪を主張したインド代表のパール判事の顕彰碑がある。そこには、パール判決文（意見書）を引用した次の有名な言葉が碑文として刻まれている。
　「時が熱狂と偏見とをやわらげた暁には　また理性が虚偽からその仮面を剥ぎとった暁にはその時こそ正義の女神は　その秤を平衡に保ちながら　過去の賞罰の多くに、そのところを変えることを要求するであろう」
　戦後、すでに７０年近くがたった。本来ならば熱狂と偏見の時代はとっくに過ぎ去り、先の大戦をめぐるさまざまな経緯は、もう「恩讐の彼方」となっていいはずだ。
　そうであれば、日本のこれまでの平和の歩みはもっと正当に評価されていただろう。集団的自衛権の行使容認に向けた憲法解釈の見直しも、理性的で落ち着いた雰囲気の中で議論されていたのは間違いない。
　ところが現実は違う。中国や韓国は歴史問題を既得権益のように振りかざし、謝罪と反省を強要し続けている。「戦勝国」として優位な立場を維持したい一部の欧米諸国も、それに安易に同調する傾向がある。
　戦勝国や、日本の敗戦で利益を受けた国々は、彼らの歴史観に沿った河野談話や村山談話の順守を求め、それに疑問をはさむことも許さない。日本が歴史問題のささやかな検証を試みると、「危険な歴史修正主義者」のレッテルを貼って非難してくる。

　戦争に負けるとは、自らの歴史を奪われ、他国の歴史を押し付けられることだ。日々のニュースを追いかけつつ、今さらのようにそう痛感させられている。
　「歴史は、ほとんど戦争に勝った側が書いている。負けた人からは『公平ではない』と思えるかもしれないが、勝者が書いた歴史が受け入れられている。そのことを日本人は受け入れないといけない」
　平成１８年２月、インタビューで栗山尚一元駐米大使がこう語るのを聞いたときには、「いつまで日本は頭を下げ続ければいいのか」と少々反発も覚えた。とはいえ、これは一面の真実ではあるだろう。
　「戦後の世界秩序」と美名で言い換えようとどうしようと、「戦勝国と敗戦国の枠組み」が今も強固に世界を支配しているのは否定できない。
　ただ、いかに戦後の枠組みが堅牢だろうと、日本はそれに甘んじるのではなく、少しずつでも突き崩していく努力をしていくべきだと思う。作家の江藤淳氏が、月刊誌「文芸春秋」（９年６月号）で問いかけた次の言葉に深く共感する。
　「敗戦国とその国民を、蔑視し、差別し、その心を不当に傷つける『正義』を、勝者はどこから得たのでしょうか？」
　パール判事もまた、判決文にこう記している。
　「戦勝国は、敗戦国に対して、憐憫から復讐まで、どんなものでも施し得る立場にある。しかし、戦勝国が敗戦国に与えることのできない一つのものは正義である」
　安倍晋三首相が周囲に「歴史問題は匍匐（ほふく）前進で行くしかない」と語るように、この問題は長期戦を覚悟する必要があろう。
　問題はむしろ、自ら敗戦国の枠組みに閉じこもりたがる国内メディアにあるのかもしれない。Ａ級戦犯容疑者とされた岸信介元首相は昭和２１年１１月、パール判事の判決文を日本タイムスの記事で知り、同紙以外が一部しかこの事実を報じなかったことについて「獄中日記」にこう記した。
　「之は各新聞社の卑屈か非国民的意図に出づるものである。之等の腰抜け共は宜しくパール判事の前に愧死（きし）すべきである」
　後世の歴史家に腰抜けと呼ばれたり、恥ずかしさのあまり死んだりすることのないよう、肝に銘じたい。（政治部編集委員・阿比留瑠比）

益々活発化するシナのスパイ活動

日本、こんなにやさしい国はない

海外で活発化するシナの「スパイ」活動
中国の「スパイ」活動に関する報道が最近、海外で相次いでいる。FBIがシナのスパイ勧誘にアメリカ国民が引っかからないようにと呼びかけている。ロシアに亡命したスノーデンもシナによってCIAの内部秘密を売っていたし、シナに留学した学生たちをスパイに仕立てアメリカの国家機密や先端技術を大量に盗み出している。

これはNASAや米大企業がシナ人たちをスパイと見なして、重要な会議などから締め出している苦肉の策として、新手のスパイを使って情報を盗み出しているのだ。欧州の主だった機関も同様にシナ人を締め出している。

オーストラリアでは中国によるサイバースパイ事案が報じられた。「中国の情報機関は２０１１年、オーストラリア連邦議会のコンピューターネットワークに侵入し、１年間にわたって文書やメールを盗み見ていた可能性がある」
オーストラリアのメディアは１１年３月、下院議員や議会職員のメールが一カ月以上にわたって中国によって見られていた疑惑を報じていたが、実態はより深刻だったようだ。メール以外にも議会のコンピューターに保存されている機密書類や重要なデータベースにもアクセスされていたという。

そんな他国とは違いスパイに関しては全く無防備な日本では、先端技術保有企業、防衛関連企業、研究機関などに研究者、技術者、留学生などを派遣するなどして、巧妙かつ多様な手段で各種情報収集活動を行っている。日本の場合は、盗み放題をされている状態らしい。ステルス技術や防衛技術の多くは、ほかの国よりも容易く盗めてしまう今の状態を放置せずに、国を挙げてスパイ防止法や僅か100人足らずでなく、大規模なサイバー部隊の創設を即急に整えなくてはならないし、それにはまずシナ人の流入を中止するべきだ。

チャンコロの大量移入を阻止せよ

日本は中国の間接侵略に無防備すぎる　　2014.8.5　　正論９月号
２０００年以降、日本に大量に流入しているのがニューカマーの中国人だ。国籍別で在留外国人の最大勢力となり、外国人受け入れは治安、安全保障、経済、人口、国柄…と多岐にわたる危機を日本にもたらす。
多くは労働者受け入れ制度で来日しており、安倍政権の拡大政策でさらなる増加と定住化が予想される。関岡氏は「反日教育を受けた２０～３０代が中心で、軍事教練を受けて送り出されているという報告もある」と指摘する。ノンフィクション作家の河添恵子氏は「中国人の国外移住は２０００年前後から国策として後押しされている」とリポート。元警察官の坂東忠信氏は、中国人たちの犯罪になすすべのない実態を報告した。「日本はすでに『移民国家』化しており、問題の本質は『中国人移民』だ」
亡国の「移民国家」論を許さない

　少子高齢化と労働力減少対策として、移民の大量受け入れ策がまたも注目を集めている。すでに建設分野の労働力確保のため在留資格をめぐる規制緩和も始まっているようだが、こうしたなし崩しのやり方は問題だろう。「亡国の『移民国家』論を許さない」と題した特集では、評論家の関岡英之氏とノンフィクション作家の河添恵子氏、元警視庁北京語通訳捜査官の坂東忠信氏、産経新聞論説委員の河合雅司氏が、外国人の受け入れ拡大策や移民政策の危うさを徹底検証している。

　安倍首相は「移民は考えていない」旨をテレビ番組で発言していたが、移民推進派の本音を特集で読むと「だまされているのではないか」と思えてくる。住宅や教育、社会保障はどうなるのか。摩擦や体感治安の低下など、莫大（ばくだい）にかかるはずの社会経費ももっとまじめに検討されてよい。そもそも移民推進論は「今を生きる私たちが後世の日本人にどういう国家を残すべきか」という視点に欠ける。国家の命運よりも目先の繁栄に流された薄っぺらな議論なのである。

いわれなき日本批判に反論を

また今年も終戦の日が近づいてきた。そして相も変らぬ中韓の日本叩きが激しさを増してくる。この二国は日本が現在の繁栄の礎を築いてあげた功績も温情もケロリと忘れ、狂信的に反日の態度を増加させ、ありもしないことをその教育の基本と据えている。我が左翼「日教組」と全く同じように。

このことに関して、明治時代の新聞の社説に掲載された「脱亜論」にある「我は心において亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」（明治１８(１８８５年)３月１６日「時事新報」社説）。韓国のホテルが自衛隊創設記念のレセプションを直前になって拒否したり、米国各地に慰安婦の像を建て、碑文には全くのデタラメが綴られていたり。支那はサンフランシスコで抗日戦争記念館を計画するなど、相も変わらず続く反日ぶりには、すでに「心において」アジア東方の悪友を謝絶する、とこの二国と日本は完全に絶交すべきだろう。

福沢諭吉によるとされるこの「脱亜論」として有名な文章にいわく、「ここに不幸なるは、近隣に国あり、ひとつを支那といい、ひとつを朝鮮という」。しかし国土は動かせない。隣国だからと言って『強盗の倫理』で構成されている、野蛮で残虐で恩義もへったくれもないケダモノのような種族たちと接触したり交易したりする必要をわれは日本人として見いだせない。そうしたい輩は"金儲け"だけしか考えない守銭奴たちだ。

稲田朋美行革担当相はこの二か国の度の超えた虚言に「いわれなき日本批判に反論を」と、戦時中、強制連行されたと主張する朝鮮半島や支那の元徴用工や元慰安婦らが、日本政府や企業に損害賠償を求める訴訟を起こしていることについて「弁護士時代から日本の名誉を守ることにこだわってきた。いわれなき批判に対し、日本は反論すべきだ。争わなければ事実とみなされてしまう」と危機感を募らせた。

「近寄らず。、交流せず」に加え「いわれなき日本批判に反論」をしていかねばならない。

STAP細胞の嘘

『親の意見となすびの花は千に一つの嘘もない』はなナスの花


STAP細胞とかいう簡単にどんな細胞にも分化できる再生細胞が出来た、と言って世界中を巻き込んだ"日本人らしからぬ"インチキ発表によりとうとうその責任者が自殺した。

この研究を実際やっていた"小保方"なる嘘つき女は、早稲田大学に提出した博士論文にも大量の米国研究者の論文のコピーを使用していたという。博士論文の前文が、全て他人の論文のコピーなどということが、そもそも論外なのに大学側は"取り消し"しないという。この辺にも巷間噂されている"女の武器"を使って"上に登る"タイプの女というのもあながちウソでもなさそうな気がしてくる。

さらに、実験は200回もやって、すべて成功している、というなら、世界のどの研究機関も発表されたレポート通りに実験しても成功した例は一例もないのが、まことに不思議であり、そのレポートの中の写真も別のもののコピーであることが指摘されると、「間違って載せた」などとの弁解はこうした研究では、あってはならないはずである。

そもそもSTAP細胞なるものがあるのなら、理研でも実験をしているはずなのだから、もう出来てもいいはずではないか。出来ていないということは、そんなものハナから存在しないのに平気で"嘘"の発表をしたことになる。自殺すべきはホカの人間だったのではないか。

なぜ反対するの？

フォト蔵より

支那が虎視眈々と尖閣や沖縄を狙っている昨今、島嶼防衛には無くてはならない輸送機なのに、なぜ反対するのだろう。日本が、残酷で野蛮で非道徳で不潔で人間とは異質の野獣のような種族の支那に冒されるのが、そんなに待ち遠しく嬉しいのだろうか。こいつらは本当に日本人なのだろうか。ヤクザや街宣車でわめき立てている"エセ右翼"たちの殆どが在日やチャンコロらしいことから、こうした輩も案外その仲間なのかもしれない。

【またも「反対」絶叫の“プロ市民”オスプレイ配備候補地・佐賀ルポ　反原発と同じ顔ぶれ】
　防衛省は、平成３１年度から陸上自衛隊が導入する垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイ１７機全機を、佐賀空港（佐賀市川副町）に配備する計画を立て、今月２２日、佐賀県に要請した。東シナ海などで力による現状変更を試みる中国を念頭に、離島防衛や沖縄の基地負担軽減に最適だと判断したからだ。だが、現地で目につくのは、県内外の「プロ市民」らが配備反対を声高に叫び、今そこにある危機から目を背けようとしている実態だった。
反日日本人は変態・異常者

反日家は原発反対を叫ぶ

北海道電が(7/31)午後に再値上げ申請１７％台の大幅な値上げだ。東電の電気料金は震災前の40％以上も上昇した。さらに今後も原発の稼働が遅れれば値上げは必然だ。更に菅直人が辞任寸前の最後っ屁に、太陽光発電の買い取り価格を42円にすると決めてしまった。それに乗じた金の亡者たち、ソフトバンクの遜などが急遽太陽光発電に参入。現在28円(東電)で売電しているのに仕入れ価格が42円では、電力会社にとっては大赤字になり、値上げせざるを得ない。たった一人の日本嫌いの在日政治家の一言でこんなことがあっていいのだろうか。

朝日や毎日をはじめ各マスコミが、「原発反対」を叫ぶ菅直人のような日本を壊すことが目的の反日家と歩を同じくして、根拠なき原発の危険性を大げさに喧伝しまくっている。国内のほぼすべての原発が停止している現在、巨大地震による津波が首都圏を襲い、火力発電所が壊滅的な打撃を受けた場合の対応はどうするのだろう。そうした現実的なことは全く議論されずに、ただ「原発反対」を叫んでいればいいという問題ではない。

これは集団的自衛権とまったく同じ根っこに根差している。エネルギーのない国が100％近い輸入品の燃料に頼れば、売り手はどんどんと値を釣り上げて行くのは自然の法則だ。原発はコストとしては僅か8円ほどの低価格で、しかも安定的に恒久的に普及させることが可能な、現在においては最も効率且つ安全なエネルギー源だ。更にもっと効率的で安全な高速増殖炉の稼働も近い。日本がリードして研究している水を燃料として核融合を起こし発電する「夢のエネルギー」の実現までにはまだかなりの時間が必要だ。それまでは原発は我が国にとっては不可欠なエネルギー発生装置なのだ。

自動車事故での死傷者が毎年2万人以上ある中で、巨大津波の襲撃で破壊された福島の原発による死者は一人として出ていない。日本の原発は世界一安全だと言われているし、あの悪名高い菅直人が選んだ左翼原発反対派の"原子力規制委員会"の田中俊一ですら、安全に関しては、文句の言いようがなかった。苦しまぐれに「安全だが地域の理解が・・」と苦々しそうに言っている。

このままの状態が続けば、日本の電力事情により国力は衰退し、物価の上昇は天井知らずになり暮らせなくなる状況が訪れかねない。マスコミの「嘘」に左右されず日本人としての良心に沿った思考のもと、本当はどうなんだと考える事こそ、今を生きる我々の使命だと思う。

理研解体は日本の大きな損出に

日本最先端というより世界最先端の頭脳集団である「理化学研究所」の再生科学総合研究センター解体論が持ち上がっている。これまでどれだけの研究を成功させ、ノーベル賞に輝いた研究機関を、たったひとりの不純な功名心だけに偏った人間に振り回された研究員がいるからといって解体とは、あまりにも短絡的すぎはしないか。

小保方という研究員の首を切り、協力した不純な関係の人間を辞めさせ、管理体制の見直しにより二重三重の再発防止策をこうじ継続させるべきだと思う。今までこうした不心得者がいなかったからそうした対策も必要とされなかったのだろうが、ひとりの日本国民として、今後は十分な危機管理の下研究の続行を望む。


理研の「神戸、解体」は中韓を喜ばすだけ　“小保方＆笹井”処分に集中せよ　経済部長・安東義隆 2014.7.26
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）理研はＣＤＢ以外に創薬や遺伝子治療を対象にした研究センターも設置した。さらに世界一の計算速度で話題を呼んだスーパーコンピューター「京」が新薬開発で威力を発揮する。
　現在も「最高の研究」を目指し、国内外からトップ級の研究者が集まる。薬や医療機器のメーカーを中心に企業・団体の数は３００に迫る。国内最大のクラスターに成長した。
　理研の改革委員会の提言はＣＤＢの「解体」だった。そのニュースに耳を疑った。それが撤退や機能縮小といった弱体化を意味するなら、実に愚かな判断だ。ＣＤＢは今後も発展途上のクラスターを牽引するエンジンなのだ。医療産業都市を柱にすえた関西の成長戦略は狂う。国益も損ねる。喜ぶのは中国、韓国などアジアのライバルだ。
　
　「ＳＴＡＰ細胞はあります」。その真偽の究明ばかりにエネルギーが注がれていないか。当事者である小保方晴子氏、その上司の笹井芳樹氏をさっさと処分すればいい。ＳＴＡＰ細胞はＣＤＢの研究の一部に過ぎない。他の研究を守れ。草創期からの大切なミッションを思い起こせ。一日も早く組織のガバナンス（統治・管理）を取り戻すことだ。そこを見誤ってはならない。
　
　海外の研究者から「簡単につぶしてしまうような研究所ではない」との意見が多く寄せられているという。一部の不正者のために発生・再生研究の国際拠点として日本の先端科学の研究のためにも「解体」などさせてはならない。